結婚後の転職を成功させるには？　既婚女性は不利になる？

結婚後の転職は不利だと悲観せずに一歩踏み出して

景気後退で採用計画が見直されているとはいえ、先々の労働力不足は解消されないので、引き続き女性の長期的な活躍が期待されています。とくにここ数年は、既婚女性や育児中の女性が働くことに対する企業の理解が広がってきていると実感することが多くなりました。

業界の特性によって多少の差はありますが、「女性を積極的に採用したい」「女性に長期的に活躍してもらいたい」という考えを持つ企業も増えていますので、悲観せず、行動に移してみることをおすすめします。

結婚後すぐに転職活動をするメリット

仮にこのまま応募をためらって活動を先延ばしにした場合、子どもが生まれたあとの転職活動はより大変になると考えられます。子どもが小さいうちは時間的な制約が多く、ほかの応募者に比べ選考で不利になる恐れがあります。また、子育てに思った以上に時間をとられ、転職活動に踏み出すのがさらにあとになってしまうかもしれません。

それよりも、今から新しい職場で着実に成果を上げて自分の居場所をつくっておくほうが、のちの産休・育休からの復職はよりスムーズになるはずです。また、面接であらかじめ状況を伝えておけば、入社後のミスマッチも起きにくく、無理なく仕事を続けられる可能性が高まるでしょう。

採用担当者が重視しているポイント

企業側は、長く自社に貢献してくれる人材を求めています。そのため、既婚者に対して「パートナーの転勤や家庭の事情ですぐに退職してしまうのではないか」「仕事に慣れて成果を出す前に産休・育休に入ってしまうのではないか」「転勤や異動、急な残業を頼みにくいのではないか」など、家庭や子どもの事情を気にすることがあります。

こういった採用担当者が抱える既婚者の採用への不安を払しょくするため、以下のように、長く働く意思があることや、前向きな姿勢をアピールすることが大切になります。

既婚女性が転職を成功させるためにすべきこと

既婚女性が転職を成功させるためには、まず、家庭に対する考え方や将来についてパートナーとよく話し合って共通認識を持ち、協力体制を築くことが大切です。

また、仕事と家事・子育てを両立するうえでは、家事の分担も重要です。パートナーと自分のどちらか一方に負担がかかって無理が生じると、結婚生活そのものにも影響が及びかねません。

この2つを踏まえたうえで、以下の点を重視して転職活動を行うとよいでしょう。

自分の優先順位を考える

転職ですべての望みをかなえることは難しいですが、自分の優先順位を明確にすることで、理想に近い転職活動を進められるでしょう。

例えば、マイホームの購入や将来に向けた貯蓄など金銭面の優先順位が高いのであれば、収入面を重視した職場を探すことになります。一方、近い将来に子どもを産むつもりで、仕事と育児の両立ができることを優先するのであれば、勤務地や勤務時間などの条件を重視した職場選びが大切になります。

長く働く意思や仕事へのやる気を伝える

先述したとおり、採用担当者は長期的に自社に貢献してくれる人材を求めています。面接では、できることとできないことを正直に伝えるとともに、「長く働きたい」という意思や、仕事に対する積極的な姿勢をしっかりと示すよう心がけてください。

面接の際に婚姻状況や子どもの有無を質問されることもありますが、あくまで重視されるのは「採用後に長期的な活躍が期待できるのか」ということです。そのため、仮に子どもを望んでいると話す場合でも、家族のサポートが期待できるなどの安心材料を提供し、産後も働き続けられる（働き続けたい）という前向きな姿勢をアピールしましょう。

結婚後の転職を成功させる会社の選び方

質問者の以前の職場のように、育児支援制度はあるものの活用できるかどうか分からない状況では、今後の見通しが立てづらいもの。入社前に想像していたイメージから大きくかけ離れてしまうのを防ぐため、できるだけ幅広い角度から情報収集を行いましょう。

しかし、環境がいくら整っていたとしても、あなたが活躍できないのでは意味がありません。前提として、自身のこれまでの経験やスキルが活かせる職場かどうかを確認することも大切です。

結婚後も働きやすい環境が整っているか確認する

結婚・出産後でも働きやすい環境が整っている会社かどうかは、主に以下の点から確認するとよいでしょう。

1.既婚女性や子育て中の女性社員が活躍している会社か

1つ目は、既婚女性や子育て中の女性が活躍しているかどうかです。既婚女性が多い職場ということは、出産や育児に理解が得られやすく、既婚女性が働きやすい環境が整っていることの結果とも考えられるでしょう。

2.育児支援制度の整備がされているか

2つ目は、育児支援制度の取得実績です。産休や育休などの福利厚生が整備されているということだけでなく、同時にこれらの取得率もチェックしましょう。今の職場のように、制度があっても実際に活用されていない可能性があるからです。なお、育休については入社から一定期間経たないと取得できない仕組みになっている企業がほとんどですので、その点は考慮に入れておきましょう。
さらに、非正規雇用の場合、育児休業を取得できるのは1年以上の継続雇用が条件になると法律で定められていますから、事前に対象についてはきちんと確認しておきましょう。

3.残業や休日出勤の有無など勤務体制がどうか

3つ目は、残業や休日出勤などの程度や有無です。限られた時間で家事や子育てをこなしているところに急な残業や休日出勤が多く入ってしまうと、体力的に大きな負担がかかり、それが結果的に仕事へ悪影響を及ぼしてしまう可能性もあります。残業や休日出勤が見込まれる場合にも、それらが恒常的なのか、あるいは毎年一定の時期だけの傾向なのかもあわせて確認しましょう。

女性活躍が期待される企業を見つける

将来的にキャリアアップを考えているのであれば、条件面以外にも、「女性の活躍が期待される」という観点から転職先を考えるのも大切なポイントです。女性活躍に対する考えや取り組みはホームページでも確認できますから、妊娠・出産を経て活躍している、あるいは管理職として活躍している女性がどのくらいいるかなどもチェックし、長く働けるイメージができるか判断しましょう。

また、転職エージェントを活用する方法もあります。多くの女性の転職活動を支援しているエージェントなら、求人サイトには掲載されていない案件や、企業ごとの具体的な女性活躍に関する情報なども提供してもらえます。私たちキャリアアドバイザーに、転職活動における優先順位や将来のキャリアプランを具体的に相談していただければ、希望に沿った会社選びをサポートいたします。

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一般的な傾向を踏まえて最後にアドバイスするなら、「自分の将来はコントロールしきれない」 ということです。もちろん、妊娠したら仕事をどうするか、育児休業中にはどう過ごすか、復職後のキャリアはどうありたいか、などキャリアプランやライフプランを考えておくことは大切です。

ですが、妊娠は “授かりもの”ですし、パートナーの転勤、家族の介護・看護など、女性のキャリアには“想定外” が多々あり、いざそのときになったら優先順位も変わるでしょう。プランを考えつつ、「プランどおりに物事が進むほうがレアケース」 くらいに思っていたほうがストレスはありません。

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