クルマの自動運転、スマホで完結する決済サービス、無人のコンビニエンスストア──。
あらゆる業界で、テクノロジーの発展を感じる新しい商品やサービスが登場しています。
これらは、デジタル技術によって業務やビジネスの変革を図る「DX(デジタルトランスフォーメーション)」のたまもの。
DXはいま、私たちの「暮らし」だけではなく、事業の在り方や業務の進め方も大きく変えようとしています。
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コロナ禍における事業変革とDX
DXという言葉自体は2000年代からありました。ピンとこないという方も、例えば事務作業のペーパーレス化といえば、イメージしていただけるでしょうか。経済産業省は2020年12月28日に「デジタルトランスフォーメーションの加速に向けた研究会の中間報告書『DXレポート2(中間取りまとめ)』」を公表しました。その中で、 日本は海外に比べDX推進で後れをとっているとしているものの、新型コロナウイルスの流行により、事業変革は国内においても企業の最優先事項となっていると指摘。事実、コロナ禍においてDXはより身近なものになりつつあります。
業界に大きなインパクトを与える例も
2020年~2021年に話題となった事例を2つ紹介しましょう。ある大手物流系企業は大幅に自動化された物流センターの稼働を開始し、オペレーションを担う人員を約半数に抑えながら荷物の仕分け能力を向上させました。サービス品質を高めるとともに、従業員のコロナ感染対策も実現したのです。また、ある化粧品メーカーは試用から購入まで非接触で完結できる店舗を新設。顧客のコロナ感染リスク低減を図るために、これまでサービスの肝でもあった対面によるカウンセリングという手法をドラスティックに変革しました。いずれも、サービスと業務にもたらされた変化は大きく、それぞれの業界に大きなインパクトを与えました。
DX関連の採用を進める企業が増加
いま業界を問わず多くの企業がテクノロジーとアイデアの掛け合わせに挑んでいます。チャレンジングなDXには当然、新たな知見が必要。 DX推進の一翼を担う人材の採用も必要になります。dodaにおける2020年11月の転職求人倍率のデータからも、ITインフラ整備・情報セキュリティ構築などDX推進に関連する採用を強化する企業の増加が見てとれます。 そこで今回は、DX推進に積極的な“テクノロジーで業界改革を進める企業”の注目求人を集めました。
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