2020年から加速度的に浸透したテレワーク(=リモートワーク)。
求職者、求人企業の双方に起きた変化を示すデータと、
テレワークを導入している注目の求人をご紹介します。
求職者の5割以上がテレワークを重視
20~30代のdoda会員を対象にした2021年10月の調査では、50.4%の方が、転職先を検討する際の条件として「リモートワーク・テレワークを実施している」もしくは「今の会社よりもリモートワーク・テレワークの制度・環境が充実している」ことが重要と回答しました。事実、2021年11月に更新されたdoda「人気の検索キーワードランキング」は、1位「在宅勤務」、2位「フルリモート」と続きます。ワークスタイルの選択肢が増えたことによる求職者の意識変化は継続しているようです。
内閣府も企業のテレワーク推進を応援・サポートする取り組みを実施
テレワーク推進により働く人のワーク・ライフ・バランスの向上や、働く場所に縛られない多様なワークスタイルの実現が可能になることから、内閣府も企業のテレワーク推進を応援・サポートする取り組みを進めています。「地方創生テレワーク推進運動Action宣言」という取り組みを通して、首都圏でのテレワークだけでなく、地方のサテライトオフィスでの勤務など、地方創生につながるテレワークを推進しています。
このように個人・企業・政府それぞれの観点から全国でテレワークを継続・推進していくことについて関心が高まっているのです。
取り組み企業認定基準や詳細については、内閣府のサイトを確認してください。
内閣府 「地方創生テレワーク 公式サイト」
(https://www.chisou.go.jp/chitele/index.html)
テレワーク求人の数は前年同月の約3.2倍
求職者のニーズに応えるように、求人企業にも変化が起きています。2021年10月時点でdodaに掲載されているテレワーク求人の数は、前年同月の約3.2倍に増加、掲載数全体に占めるテレワーク求人割合も、前年同月から倍増しています。いかにテレワークの導入が進んでいるかが分かります。また、テレワーク求人への2021年10月応募数は、前年同月の約1.9倍となりました。企業にとってはテレワークを導入しているか否かが、採用活動の結果を左右しかねないというわけです。求職者の意識の変化が、人材の流動に影響を及ぼそうとしていると言っても過言ではないでしょう。
テレワーク?リモートワーク?在宅勤務?
では、どのようにしてテレワーク求人を探せばよいのでしょうか。先述したように「在宅勤務」と検索する方が最も多いようですが、「テレワーク」「リモートワーク」「在宅勤務」と企業によってその呼称はさまざまです。そこで今回は呼び方の違いを超えて、いわゆるテレワークを導入している求人を集めました。フルリモートか週3日か、在宅勤務手当があるかなど企業によって制度のありようはさまざま。あなたが理想とするワークスタイルをぜひ実現してください。
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