「残業が多くて常に仕事に追われている」「休みが少なく自分の時間がない」そんな思いを抱えていませんか。dodaの転職理由ランキングでも「給与が低い・昇給が見込めない」や「労務時間に不満(残業が多い・休日出勤がある)」など、働く環境に対する項目がランクインしており、働き方を変えたいという思いを持つ求職者の方はたくさんいます。
「2024年問題」というワードが注目を集めるなど、昨今、働き方の見直しが進んでいる建設業界。その中で、働きやすい環境づくりを進めている企業が実はどんどん増えているんです!そこで今回は、残業時間20時間未満の求人をピックアップ!無理なく伸び伸びと働ける環境を求めているなら、今回の特集をぜひチェックしてみてください!
働き方改革が進む建設業界
POINT1
デジタル化による効率的な働き方
デジタル化が遅れているといわれてきた建設業界。これまでは、設計図や工程表などの紙での管理や、現場での作業後に事務所へ戻っての書類作成など、多様な業務を手作業で行う必要がありました。その中で、近年進んでいるのがITツールの導入。各種資料のペーパーレス化や、担当者間での情報共有、アプリによる勤怠管理など、煩雑な業務をスマホやタブレット端末上で実施できるようになるため、効率的に作業を行えるようになります。結果として、業務時間が短縮されることにより残業時間の削減にもつながっています。
POINT2
給与水準の向上
dodaの年収ランキングによると、コロナ禍以降の2021年の業界平均は416万円だったのに対し、2022年は421万円、2023年には432万円と全体的に増加。また、厚生労働省による「毎月勤労統計調査」を参照すると、2024年9月時点の現金給与額は月給38万4,535円と前年比で+5.1%と、こちらも増加傾向にあるようです。一方で給与の上昇には「2024年問題」に係る人材不足を補うための対策という一面も。残業時間に上限が設けられた分、限られた時間で成果を出すパフォーマンスがより求められるようになる点も注視する必要がありそうです。
事例紹介
◎建築会社A
【実施内容】
タブレット端末、施工管理アプリなどのデジタルツール導入により業務効率化を推進。また、オンライン会議システムを積極活用し、現場技術者の負担軽減を実施。
【結果】
デジタルツール導入前と比べ時間外労働時間を44%削減。またWebカメラの活用により、現場以外からの業務指示を行えるため、移動時間の削減にもつながった。
◎建築会社B
【実施内容】
長時間労働となる勤務体制の見直しと、週休2日制の導入、年次有給休暇取得を推進。
【結果】
総労働時間・時間外勤務の減少、有給休暇の取得率が100%となり、ワーク・ライフ・バランスの向上につながった。
※出典 国土交通省「建設業における働き方改革推進のための事例集」
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