障害のある方が在宅勤務・在宅ワークではたらくメリットとは?仕事の種類や注意点も合わせて解説

在宅勤務をする人の手元

近年はたらき方の多様化が進んだことなどから、オフィスや現場に通勤するはたらき方のほか「在宅勤務」「在宅ワーク」ではたらく方法を選べる企業も増えてきました。
この記事では、障害のある方が在宅勤務・在宅ワークではたらくメリット・デメリット、適した業務の種類などをご紹介します。

在宅勤務・在宅ワークのはたらき方

まず在宅勤務とは、企業などに雇用された上で社内業務を自宅で行うはたらき方を指します。
一方で、在宅ワークとは「リモートワーク/テレワーク」と同義で使われることの多い言葉で、雇用形態にかかわらず(業務委託やフリーランスなど自営業が中心)自宅を含むオフィス以外の場所ではたらくことを指しています。昔ながらの「内職」も、現代なら在宅ワークと呼べるはたらき方に該当します。
広義で在宅ワーク、そのなかに企業に所属する従業員による在宅勤務も含まれると考えると良いでしょう。

この記事では主に、企業に雇用された上ではたらく「在宅勤務」をとりあげてご説明します。特に昨今のコロナ禍以降は、オフィスに出勤せず自宅で仕事をする人も増えました。その他、ご自身で日によってオフィス勤務と在宅勤務のいずれかを選べる求人や、完全在宅勤務の求人も多くなっています。

在宅勤務・在宅ワークに向いている業務

ここでは、上記でご説明したことも踏まえつつ、在宅勤務や在宅ワークに向いている業務をご紹介します。

一人で作業が完結する業務

プログラミングをしているPC

パソコンやタブレットといった端末があれば、オンラインで各所と連絡をとりながら一人で行える、データ入力やプログラミング、テキストライティングなどの業務は、一般的に在宅勤務・在宅ワークに適しています。

近年は昨今の情勢に対応するため、オンライン会議サービスやグループウェアなどのビジネスコミュニケーションツールが急速に一般化しました。このため、従来は社内でとっていた従業員間の連絡やコミュニケーションも、在宅やリモートワークで行えるようになっています。

一人で作業が完結できる業務は、以前から在宅勤務・在宅ワークに適しているといわれてきました。しかしこれらに加え、現在では事務や人事などのバックオフィス業務、外勤の多い営業など、さまざまな業務を在宅で行うことが可能となっています。

障害者が在宅勤務・在宅ワークではたらくメリット

障害のある方は、在宅勤務・在宅ワークに向いているといわれています。その根拠として、障害者にとって、在宅勤務・在宅ワークはメリットの多いはたらき方である点が挙げられます。
ここでは、障害のある方が在宅ではたらく具体的なメリットをご紹介します。

通勤が不要になり負荷が軽減する

身体に障害がある方で、公共交通機関の利用に時間的・身体的負荷がある方にとっては、通勤不要は大きなメリットとなるでしょう。ほかにも、発達障害の1つであるASD(自閉スペクトラム症)の特性に感覚過敏がありますが、これによって通勤時の負担が大きくなることが予測できます。また、パニック障害の症状である広場恐怖も電車などでの通勤負担につながりますし、恐怖感の程度によっては通勤そのものができなくなってしまうことも考えられます。
上記のような障害で、通勤が困難な方や人混みが苦手な方でも、在宅勤務・在宅ワークによって通勤負担を低減することで、はたらき方の選択の幅が広がります。

仕事に集中しやすい

障害の特性によっては、周囲の物音や人の視線・話し声、室内の空調など、周りの環境の変化に敏感な方もいるでしょう。在宅勤務・在宅ワークであれば、周りの環境を気にせず、ご自身が最も落ち着ける環境で仕事に集中できるメリットがあります。

治療のための時間調整がしやすい

障害がある方のなかには、定期的な通院や投薬などの治療が欠かせないという方も多いと思います。たびたび早退したり、オフィスを中抜けしたりする機会が多くなると、心理的負担が大きくなることも考えられるでしょう。その点、在宅勤務・在宅ワークができれば「1時間だけ外出して薬をもらい、今日はあと1時間残業しよう」など、調整の自由度も高くなります。

障害者が在宅勤務・在宅ワークではたらくデメリット

メリットと比較すると多くはありませんが、障害のある方が在宅勤務・在宅ワークではたらくことにはデメリットもあります。

オンラインツールへの慣れが必要

職場の業務を自宅で行うためには、会社や他の従業員の方と連絡をとるためのオンライン環境が欠かせません。これまで集まって行っていた会議や打ち合わせ、業務に関する質疑応答などもすべてオンライン上で実施することになります。
上記のように業務を進めるには、オンライン会議サービスやチャットツール、グループウェア(資料や書類を共有したり社内SNSとして使えたりするビジネスツール)といったオンラインツールが必要となります。
在宅勤務・在宅ワークを円滑に進めるには、オンラインツールの操作方法や、それを活用した独特な業務の手順を習得しなければなりません。ツールそのものの使い方は極端に難しくありませんが、一定期間使い続けて慣れが必要となる点は、デメリットといえるでしょう。

障害者の方が在宅勤務・在宅ワークで必要な資格やスキルは?

障害のある方が在宅勤務・在宅ワークではたらくにあたって、必要なスキルや資格はあるのでしょうか。
ここでは、障害者の方が在宅ではたらくにあたって、持っていると良いスキルをご紹介します。必要な資格に関しては業種によって異なるため、一般的に在宅勤務・在宅ワーク向きといわれる業務スキルをとりあげました。

業界の知識や経験

在宅ワークではたらく場合、すぐ近くに社内の人がいて声をかければ簡単に質問ができる状況ではありません。このため、業界の経験者であるに越したことはないでしょう。もし未経験の業界ではたらく場合であっても、ある程度その業界の基礎知識を身につけていると、助けられることが多いと思います。

パソコンスキル

在宅勤務に必要となることの多い業務ツールといえば、まずパソコンが挙げられます。実生活ではスマートフォンやタブレットがあれば事足りる場合が多いと思いますが、在宅ではたらくにはパソコンに関する知識があると良いでしょう。
パソコン操作に慣れているというだけでも、はたらき方の選択肢の幅が広がるはずです。

対面に頼らないコミュニケーションスキル

メールでのやり取り

在宅ではたらいていると、他の従業員の方と直接話すことができません。このため、メールやチャット、電話、オンライン通話などでコミュニケーションをとる機会が多くなります。会って話すことに限らず、対面以外でのコミュニケーションを円滑に行えるスキルがあれば、よりはたらきやすくなるでしょう。
特にメールやチャットなどのオンライン環境でも、積極的に質問や意見を述べられるスキルが重要です。

障害者の方が在宅勤務・在宅ワークを探すときに利用できるおすすめの支援サービス

障害のある方が在宅勤務・在宅ワークの仕事を探すには、どのようなサービスを利用すると良いのでしょうか。ここでは、在宅勤務・在宅ワークの仕事探しに役立つ、障害者の方向けの支援サービスをご紹介します。

ハローワーク

いわゆる各地の公共職業安定所で、国が運営し無料で利用できる職業あっせん機関です。一般の雇用枠と障害者雇用枠、それぞれの求人から仕事探しができ、在宅勤務・在宅ワークで行える業務の求人も少数ながら選べます。
ただし、ハローワークで取り扱っているのは雇用をともなう企業による求人のみです。フリーランスなど自営ではたらく在宅ワークの仕事を探すことはできません。

障害者就労支援センター

障害のある方が自立するため、就業と生活の両面から一体的に支援し、障害者の雇用促進と安定を図るべく全国各地に設けられる機関です。実習などを行いながらご自身に適した仕事選びから、就労後の定着までサポートを受けられます。
ただし、利用中は職業訓練のみを受けることとなるため、一定期間は収入が発生しない点がデメリットです。

就労移行支援事業

民間運営の事業者による、障害者のための就労支援機関で行っている事業です。障害者総合支援法に基づいたサポートを受けられる点は、公的機関の障害者就労支援センターと変わりません。ただし、就労移行支援事業の場合も利用中は訓練機関となるため、数ヶ月など比較的長期間無収入となる点は注意が必要です。

就職・転職エージェント

dodaチャレンジは、障害者向けの就職・転職エージェントです。障害者手帳をお持ちの方に向けた就職活動支援全般を行っており、無料でご利用いただけます。
障害者の就職・転職事情を熟知した専任キャリアアドバイザーが、障害特性などに応じたアドバイスや求人紹介を行いながら、履歴書・面接対策などに至るまで全面的にサポートします。求人情報に掲載されないレア求人を中心とする、非公開求人の紹介を受けられることも。
適職を見つけたいが、仕事をしながら転職活動される方など、あまり職探しに長期間をかける時間的余裕はないという方に向いているでしょう。

まとめ

障害のある方のなかには、昨今のコロナ禍などでさまざまな心配や不安をお持ちの人も多いと思います。在宅勤務・在宅ワークを選んで、リスクを減らしながら不安の少ない環境下ではたらきたいと考えている方もいるでしょう。
dodaチャレンジでは、障害者手帳をお持ちの方および交付申請中の方の障害特性や困りごとをしっかりヒアリングし、最適なはたらき方をご提案いたします。はたらき方のトランスファーとしての「在宅勤務・在宅ワーク」をご希望の方のご相談にも対応いたしますので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

公開日:2022/8/1

監修者:木田 正輝(きだ まさき)
パーソルチャレンジ株式会社 人材ソリューション本部 キャリア支援事業部 担当総責任者
旧インテリジェンス(現パーソルキャリア)に入社後、特例子会社・旧インテリジェンス・ベネフィクス(現パーソルチャレンジ)に出向。採用・定着支援・労務・職域開拓などに従事しながら、心理カウンセラーとしても社員の就労を支援。その後、dodaチャレンジに異動し、キャリアアドバイザー・臨床心理カウンセラーとして個人のお客様の就職・転職支援に従事。キャリアアドバイザー個人としても、200名以上の精神障害者の就職転職支援の実績を有し、精神障害者の採用や雇用をテーマにした講演・研修・大学講義など多数。
  • ■国家資格キャリアコンサルタント
  • ■日本臨床心理カウンセリング協会認定臨床心理カウンセラー/臨床心理療法士
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