リファレンスチェックで何を聞かれる？転職の際に知っておきたい目的や質問内容

リファレンスチェックとは？

リファレンスチェックとは、日本語に訳すと「職歴調査」という意味です。具体的には、中途採用に応募してきた求職者の前職での勤務状況や人となりなどについて、前職での関係者に確認を取る調査を指します。
わかりやすくいうと、中途採用選考時に行う応募者の身元照会のような調査と考えて良いでしょう。

元々は外資系企業や、国内金融系企業などの中途採用で導入されていた調査です。現在では業種を問わず多くの企業で取り入れられていますが、すべての企業でリファレンスチェックを行っているわけではありません。
また、リファレンスチェックは障害の有無にかかわらず応募者の方に広く行われている調査です。障害者採用枠であっても一般採用枠であっても、実施される可能性はあります。

バックグラウンドチェックとの違い

リファレンスチェックとよく似た言葉として「バックグラウンドチェック」が挙げられます。リファレンスチェックは、バックグラウンドチェックとどう異なるのでしょうか。

バックグラウンドチェックは、日本語に訳すと「背景調査」となります。求職者の提出書類に記載された内容などに虚偽や誤った情報がないかどうかを確かめ、採用によって企業が不利益を得ることを回避する目的で行われます。学歴や職歴、勤務態度や不祥事の有無など、身辺のさまざまな履歴を第三者である調査機関が調査するものです。

その一方でリファレンスチェックは、求職者の採用に際して企業にどのようなメリットがあるかを把握することが目的です。調査内容は前職でどのような仕事をしていたのかといった実績や、人間性における評価が中心で、基本的に採用企業の担当者が調査を行います。

リファレンスチェックの目的は？なぜ企業はリファレンスチェックを行うのか

企業は、なぜ応募者に対してリファレンスチェックを行うのでしょうか。ここからは、リファレンスチェックを行う目的について詳しく見ていきましょう。

第三者への事実確認

客観的意見の収集

前職での日常的な勤務態度や人柄などを尋ねることで、採用に関する判断材料を収集する目的もあります。経歴や資格以外の「人としての強みや弱み」を理解し、あらゆる角度から求職者の人物像を判断することに役立てられています。

入社後のミスマッチを防ぐ

入社後にギャップやミスマッチが生じると、企業側だけでなく求職者にとっても不利益となってしまいます。そのような事態を防ぐため、実際に保有するスキルや技能を把握します。その上で採用にあたり、配属先などを決めるという目的もあります。

求職者がリファレンスチェックを受けるメリットは？

ここまでの説明を読んで「リファレンスチェックってやっぱり怖そう…」と思っている方もいるかもしれません。しかし、リファレンスチェックは求職者にとってもメリットのあるものです。
ここでは、求職者がリファレンスチェックを受けることのメリットをご紹介します。

書類や面接だけでは分からない点を補完できる

企業にとってリファレンスチェックは、書類や面接だけでは分からない求職者ご自身のことを、応募先企業が深く知れる方法の1つです。
もちろん経歴詐称などの不正な採用選考を防ぐこともできますが、書類や面接で伝えきれなかった情報の不足を補完する調査であるとも言えます。客観的な評価によって自分では伝えきれない強みのアピールができることや、求職者ご自身が企業からの信頼を得られるなど、リファレンスチェックには多くのメリットがあります。

求職者への理解が深まる

企業と求職者のミスマッチは、双方にとって避けたい事態です。それを防ぐためにも、企業は求職者の強みなどをより知りたいと考えているのです。一方で求職者にとっても、企業側に自身をより知ってもらえる機会がある分だけ、採用のミスマッチが減り、結果的に早期離職を防ぐことにもつながります。

リファレンスチェックを受ける際の注意点

リファレンスチェックを受けることのデメリットはほとんどありませんが、1点のみ求職者側で注意が必要なことがあります。
それは、今の職場に転職活動をしていることを知られたくない場合、リファレンスチェックを受けることでその事実が現職場にバレてしまう可能性があるという点です。

リファレンスチェックの実施は強制ではなく、企業と求職者双方の同意がなければできません。求職者側に不都合があったり、リファレンス先に不安があれば、選考企業に相談をしましょう。
リファレンスチェックを拒否することで、選考に影響が出る可能性は否めませんが、例えば転職活動をしていることを今の職場に知られたくない場合など、現職以外に前職の方などを対象にすることもありますので、選考企業にリファレンス先を確認しましょう。前職や前々職の他の上司、同僚など依頼できる代替案を指定できるケースもあります。

リファレンスチェック実施の流れ

リファレンスチェックは誰に対しどのような方法を採り、どういったタイミングで行われるのでしょうか。ここでは、リファレンスチェックの一連の流れをご紹介します。

求職者に実施の承諾を得る

リファレンスチェックは、採用の選考中または内定後に行われますが、そのタイミングは企業によって異なります。また、必ず調査実施の旨を求職者に伝え、承諾を得てから行われることとなっています。

リファレンス先を探す

リファレンスチェックの実施が決定したら、調査先を指定します。調査先は、主に現職や前職の上司2名程に依頼するケースが一般的です。企業側が前職の企業サイトやSNSなどを通じて、求職者の情報が引き出せそうな依頼者を探す場合もあります。
また現職1社のみの調査にとどまる場合や、新卒採用時にリファレンスチェックが実施される可能性もあります。

リファレンスチェックを実施する

企業とリファレンス先が日程調整を行い、チェックを実施します。リファレンスチェックの実施手段は電話やメール、郵送、Web上などとなります。

リファレンスチェックの質問内容

リファレンスチェックでは、調査先にどんな質問をして回答を得ているのでしょうか。リファレンスチェックでの主な質問内容は、以下の通りです。

リファレンスチェックは求職者をより知るための方法

リファレンスチェックを受けることは、企業側にご自身の強みなどをより知ってもらえる良い機会になるでしょう。採用後にはたらきやすい環境へ配属してもらえる可能性が高まるなど、求職者としてのメリットも大きいものです。

チェックによる内定取り消しの可能性は？

内定後にリファレンスチェックを受けることになった場合、結果による内定取り消しを不安に感じる方もいるでしょう。
基本的に、内定後のリファレンスチェックで内定を取り消される可能性は、ほとんどありません。とはいえ、調査で経歴の詐称が分かったり嘘が明らかになったりした場合は、例外的に内定が取り消されることもあり得ます。

また、リファレンスチェックは本人の承諾がなければ行えませんが、断った場合に選考が進まないことも事実です。前職や現職に転職活動を知られると不都合がある場合は、その旨を正直に話してリファレンス先を確認し、現職の中でも個人的に信頼できる人や、前々職の中など依頼できそうな代案を出すことをおすすめします。

まとめ

外資系企業などで盛んに行われてきたリファレンスチェックですが、近年は多くの企業が取り入れています。一般採用でも障害者採用でも広く実施されており、徐々に普及が進んでいるといえるでしょう。
「調査」という言葉だけでは不安に感じる方もいるかもしれませんが、あくまでポジティブな動機で行われるものです。ご自身の強みを書類や面接以外でも伝えられる良い機会として考え、柔軟な姿勢で臨みましょう。

それでも転職活動の際、リファレンスチェックに対して不安になる方もいるかもしれません。そのような場合におすすめなのが、専門の転職エージェントに相談することです。
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公開日：2022/11/28