【調査】精神障害・発達障害のある方の職場の悩み｜障害開示のジレンマに迫る

精神障害・発達障害のある方の職場での最大の悩みは「周囲とのコミュニケーション」

職場での困りごとに関する設問の結果、最も多かったのは「対人関係・コミュニケーション（36.3%）」でした。一方で「業務内容や業務量」に関する悩みは4.7%にとどまっており、実務スキルよりも環境・コミュニケーション要因の課題が大きいことが伺えます。次点の「職場の理解や障害への配慮不足（14.7%）」を含め、周囲の理解不足や人間関係の構築が、障害のある方がはたらくうえで大きな壁になっていることが分かりました。

つまり、障害のある方にとって「仕事そのもの」よりも「周囲との関係性」が職場での最大の悩みだといえます。実務能力の問題というよりも、職場の理解や合理的配慮といった「環境」がはたらきやすさを大きく左右するからです。障害のある方がはたらきやすさを実現するには、配慮事項を事前に共有できる環境や、障害への理解がある職場を選ぶことが重要だといえます。

全体の約半数が障害を開示できていない実態。その背景にある不安とは？

職場での障害の開示状況について尋ねた結果、「開示している」と回答したのは全体の半数を超える51%でした。開示する範囲や職場の状況・環境にもよりますが、一般的には、自分の障害に関する情報を周囲に共有することで、より適切な合理的配慮のもとではたらけるようになります。

一方で、全体の28.7％が「開示したいと思っているが開示していない」、20.3%が「開示するつもりはない」と回答しています。つまり、全体の半数近くとなる49％が精神障害・発達障害があることを開示せずにはたらくことを選択していました。

ここで着目したいのは「開示しない」のではなく、「開示したいのにできない」方が約3割存在する点です。自分らしくはたらきたいと思いながらも、障害があることを隠さざるを得ないというジレンマを抱えている方も少なくありません。

こうしたジレンマへの対応策のひとつとして「セミオープン就労」という方法が挙げられます。セミオープン就労とは、配属先の上司や人事担当者、社内に配置されている産業医・保健師といった産業保健スタッフなど、業務調整や配慮に関わる一部の関係者に、必要に応じて、または段階的に情報共有することです。開示範囲を限定することで、センシティブな情報を全体に広めることなく、必要な配慮やサポートを受けやすくなり、はたらきやすさの向上につながります。

セミオープン就労は、企業と本人の合意が前提となる働き方であり、まだ対応していない企業や職場もあります。とはいえ、開示方法の選択肢が一つではないことを知っているだけでも、不安の軽減につながるでしょう。

障害を開示できない理由とは？当事者が抱えるリアルと障害開示の重要性

ここからは、本調査の結果をさらに深く読み解いていきましょう。

障害を開示していない方は「理解・配慮不足」や「休みづらさ」が課題に

障害の開示状況（Q2）別に、職場での困りごと（Q1）としてどの回答が選ばれているかを見てみると、障害開示の有無にかかわらず、最も多いのは「対人関係・コミュニケーション」でした。「開示している」方は全体の22.3％、「開示したいが開示していない」方は6.3％、「開示するつもりはない」方は7.7％が回答しています。

また、「開示したいが開示していない」方が抱える悩みとして「職場の理解や障害への配慮不足（6.3％）」「キャリアプランや収入への不安（5.7％）」が目立ちました。「開示するつもりはない」方では「休みがとりにくい（5.7％）」「キャリアプランや収入への不安（1.6％）」などの悩みが挙げられています。

つまり、精神障害・発達障害があることを開示していない方にとって、対人関係・コミュニケーションに関する悩みに加え、障害への理解や必要な配慮が十分に得られないことや、キャリア形成への不安が課題となっています。

偏見や不利な扱いへの不安が障害開示の壁に

今回の調査では、精神障害・発達障害のある方にとって職場での障害開示のハードルを高める要因に、「不利な扱いへの不安」や「偏見への恐れ」が挙がりました。具体的には、次のような不安や悩みが寄せられています。

障害開示によって合理的配慮を受けやすくなる一方で、不当な評価や待遇、退職の強要など、評価・給与・キャリア面で不利にはたらくことへの懸念の声もありました。障害開示により、あらぬ偏見を持たれることへの不安を感じる方は少なくありません。

また、精神障害や発達障害は、外見からは分かりにくいため、過去に開示しても理解が得られなかったり、十分な配慮につながらなかったりした経験がある方もいます。こうした背景から、開示に慎重になるのも自然なことだといえます。

障害開示が安心感につながった声も

「開示＝不利な扱いを受ける」という懸念がある一方、障害を開示したことで「配慮を受けやすくなった」「気持ちが楽になった」という声も寄せられています。実際に、障害を開示してはたらいている方から「開示してよかったこと」として、次のような意見が挙がりました。

特性により難しさを感じる場面や体調の波に対する理解が得られることで、業務内容や業務量の調整、定期的な通院による休暇取得などの適切な配慮を受けられるという声がありました。 このように、自らの障害を開示し、適切な合理的配慮が受けられる環境に身を置くことで、安定した就労につながりやすくなっていると考えられます。つまり、障害のある方の職場での困りごとを減らすには、「障害開示」と「精神障害・発達障害に理解のある職場選び」が鍵だといえます。

本来、障害のある方が合理的配慮を求めることは正当な権利であり、決してわがままではありません。企業には合理的配慮の提供が法律で義務づけられており、誰もが 公平な就労の機会を得られる社会の実現が目指されています。

しかし、障害の有無や特性の内容といったパーソナルな情報は、自ら申告しない限り、周囲に伝わりにくいものです。そのため、障害を開示しないことを選んだ場合、必要な理解や配慮が十分に得られず、はたらきづらさにつながるケースもあります。あらかじめ障害を開示し、必要な配慮を求めることは、自分だけでなく、会社や周囲にとってもより良い環境づくりにつながるのです。

はたらきやすさを実現する鍵は「理解ある環境の確保」と「支援制度・サービスの活用」

今回の調査から、障害開示によって合理的配慮を受けやすくなる一方で、開示する行為自体に抵抗を感じる方も少なくないことが分かりました。個人的な悩みを共有しづらい環境にいることが障害開示の壁となり、偏見や不利な扱いに対する不安につながっていると考えられます。

精神障害・発達障害のある方のはたらきやすさは、「開示するかどうか」とあわせて、「どのような職場を選ぶか」に大きく影響されます。 そのため、障害を開示するには「精神障害・発達障害への理解の深さ」という視点で仕事を選ぶことが大切です。しかし、自分の力だけで精神障害や発達障害に理解のある職場を見極めたり、情報を集めたりするのは容易ではありません。こうした背景から、仕事や転職活動について相談できる先を確保しておくことが、はたらきやすさを実現するうえで重要なポイントとなります。

気軽に相談でき、専門的なアドバイスを得る手段となるのが「ハローワークの障害者窓口」や「障害者雇用に特化した転職・就職支援サービス」などの活用です。こうした支援を利用することで、障害開示に関する相談や求人の紹介、就職後の定着支援まで、幅広いサポートが受けられます。必要に応じて就労支援サービスを活用すれば、障害への理解が深く、個々の特性に応じた合理的配慮が提供される職場を見つけやすくなります。そのような職場ではたらくことで、人間関係や働き方、キャリアプランなどに関する悩みの軽減につながる場合があります。

「はたらきたいけれど周囲の目や扱いに対する不安が強い」「障害開示の仕方や範囲に悩んでいる」「精神障害・発達障害に理解のある仕事・職場を見つけたい」……このような悩みを抱えている方は少なくありません。そのような場合は、「dodaチャレンジ」のような障害のある方のための転職・就職支援サービスに相談してみるのも一つの方法です。障害や障害者雇用の専門知識を持つキャリアアドバイザーなど、第三者の視点を取り入れながら自身の特性や希望する働き方を整理することで、これまで気づかなかった選択肢が見えてくることもあります。一人で悩みを抱え込まず、自分に合った支援を活用しながら、安心してはたらき続けられる職場環境を見つけていくことが大切です。