既往歴とは？履歴書でどこまで書く？現病歴との違いと正しい書き方を解説

既往歴とは？

まずは既往歴の基本的な定義と対象となる内容を整理しましょう。

既往歴の定義

「既往歴（読み方：きおうれき）」とは、過去にかかった病気やケガ、またはそれに伴う治療歴のことです。現時点ですでに治癒・安定しているものが対象となるのが一般的で、医療機関の問診票や健康診断、履歴書や保険の告知など、さまざまな場面で記入を求められる重要な情報です。

既往歴については、「どこまでが既往歴に含まれるのか」「軽い症状や完治したものも書くべきか」など、判断に迷いやすいポイントが多く存在します。

既往歴に含まれるもの・含まれないもの

既往歴に該当するかどうかは、次の表を目安に判断できます。

迷った場合は「再発リスクがあるか」「現在の生活に影響するか」を基準に判断しましょう。

精神疾患や発達障害も既往歴に含まれる

既往歴には身体疾患だけでなく、精神疾患や発達障害も含まれます。

これらは再発リスクや「配慮の必要性」や「業務適性」の判断など就労環境への影響の観点から、重要な既往歴として扱われます。

既往歴・現病歴・既往症の違い

既往歴と似た言葉として「現病歴」や「既往症」がありますが、意味や使われ方が異なります。特に、医療機関の問診票や就職・転職活動時の履歴書では、これらの違いを正しく理解していないと、適切な判断が行われない可能性があります。

既往歴と現病歴の違い

既往歴と現病歴の違いは、「現在もその病気が続いているかどうか」です。それぞれの違いは以下のとおりです。

例えば、過去にうつ病を発症した場合、現在は安定していれば既往歴に該当しますが、現在も通院や治療が続いているのであれば現病歴に該当します。特に就職・転職活動では、「現在の状態（現病歴）」がより重視されるため、状況を具体的に整理しておくことが重要です。

既往歴と既往症の違い

既往歴と既往症の違いは、「履歴（経過）」を指すか「病気そのもの」を指すかという点です。例えば、糖尿病に関して記載する場合は、次のような違いが生じます。

既往歴：〇年に糖尿病を発症し、〇○や○○などの治療を行い、現在は安定
既往症：糖尿病

実際には厳密に区別されていないケースもありますが、正確に理解しておくことで書類作成時の精度が高まるでしょう。

既往歴をどこまで書くかの判断基準

既往歴について多い悩みが「どこまで書くべきか分からない」という点でしょう。すべての病気やケガを記載する必要はなく、提出先や目的に応じて適切に選ぶ必要があります。「現在の症状」と「医療・業務上の重要性」の観点で判断すると過不足なく整理できます。

書くべき既往歴の判断基準

既往歴として記載すべきかどうかは、「現在の生活に影響する可能性があるか」で判断します。例えば、次のような既往歴は原則として記載が必要です。

また、すでに治療していても再発リスクがある疾患については、状況に応じて記載することが望ましいでしょう。特に医療機関や保険の場面では、診療やリスク評価に影響する可能性があるため「問題ない」と自己判断せず、既往歴は広めに記載することが基本です。

書かなくてもよいケース

現在の業務などに影響がない既往歴は、通常は記載の対象外となります。

例えば、過去のアレルギーやケガであっても、現在の健康状態や仕事に影響がなければ、基本的に記載は不要です。「過去にあったか」ではなく、「現在や将来に影響があるか」という視点で判断することが重要です。

判断に迷うケースの考え方

「書くべきか迷う」場合は、次の観点で判断すると整理しやすくなります。

上記のうちひとつでも当てはまる場合は、記載を検討しましょう。

判断に迷った場合は、「生活や仕事に影響する可能性があるか」で判断すると整理しやすくなります。

【ケース別】既往歴の書き方

提出先や目的によって、既往歴で求められる情報の粒度や範囲は異なります。履歴書・医療機関・保険それぞれ判断軸が異なるため、それぞれに適した書き方を理解しておくことが重要です。

履歴書での既往歴の書き方

履歴書に記載する既往歴は、業務遂行への影響や必要な配慮を伝えるための情報です。履歴書には基本的に「健康状態」という枠があるため、そこに既往歴を記載しましょう。医療機関の問診票のように網羅的に記載するのではなく、次のような企業が判断に必要な情報に絞って記載するのが基本です。

既往歴がなく健康な状態である

既往歴がなく健康な場合は、以下のように簡潔に記載します。

過去に軽微な病気やケガがあっても、現在の業務に影響がない場合は基本的に記載不要です。なお、空欄は避けて必ず「良好」と明記してください。

既往歴はあるが業務に支障がない

既往歴があっても現在は完治・安定しており、業務に支障がない場合は「良好」と記載します。

通院歴や服薬歴が比較的最近まである場合は、 「現在は問題なく就業可能」であることを補足すると安心です。また、精神疾患などで通院が継続している場合は、「良好」「業務に支障なし（通院継続中）」などと記載しておくと、必要に応じて合理的配慮を受けやすくなります。

業務に影響をきたす既往歴がある

業務に影響する可能性がある既往歴は、「経緯・現在の状態・必要な配慮」をセットで記載します。

病名だけでなく、「どの程度影響があるか」「どのような配慮があればはたらけるか」まで明示することが重要です。

医療機関での既往歴の書き方

医療機関では、安全性の観点から「関係する可能性があるものは記載する」が基本です。

手術歴・アレルギー・服薬・慢性疾患・精神疾患は優先して記載しましょう。

生命保険での既往歴の書き方

生命保険では「告知義務」があり、指定期間内の既往歴を正確に記載する必要があります。

未申告や誤りは契約解除・保険金不払いの可能性があるため注意してください。

既往歴を書かないとどうなる？具体的なリスク

「不利になるのではないか」と考え、既往歴の記載をためらってしまうケースもあるでしょう。しかし、既往歴を記載しないと、提出先ごとに次のようなリスクがあります。

転職・就職でのリスク

既往歴を隠したまま就労すると、後から業務に支障が出た場合に不利益となる可能性があります。個人の健康情報は、個人情報保護法における「要配慮個人情報」に該当するため、採用選考で業務と無関係な事項を判断材料とすることは原則として認められません。

医療現場でのリスク

既往歴を正確に伝えないと、診断や治療に誤りが生じる可能性があります。

手術歴・慢性疾患・精神疾患は特に重要です。

保険加入時のリスク

既往歴の未申告や誤記載は、重大な不利益につながる可能性があります。

「知らなかった」「軽い症状だと思った」などは理由にならないため、迷ったら申告が基本です。

既往歴は転職・就職活動の採用選考に影響する？

既往歴を記載することで「選考に不利になるのではないか」と不安に感じる方は少なくありません。既往歴が転職・就職活動の採用選考にどのように影響するかを解説します。

採用では「業務適性」として判断される

企業は、入社後に安定してはたらけるかを重視し、既往歴を「業務適性」の観点で判断されることがあります。

■主な判断ポイント

• 業務に支障が出る可能性があるか
• 長時間勤務や負荷に耐えられるか
• 合理的配慮が必要か

書き方によって評価は大きく変わる

既往歴は、書き方や伝え方次第で印象が大きく変わります。

■避けたい記載例
うつ病の既往歴あり

■良い例
2020年にうつ病を発症。現在は通院・服薬により安定しており、業務に支障はありません。

このように、現在の状態を具体的に示すことで、企業側に安心してもらいやすくなります。

転職・就職時に既往歴を開示するメリット

既往歴を適切に伝えることで、はたらきやすい環境につながります。

■主なメリット

• 適切な業務配置を受けられる
• 合理的配慮を受けやすくなる
• 長期的に安定してはたらきやすくなる

例えば、「長時間労働は再発リスクがある」と伝えることで、勤務時間や業務内容の配慮を受けられる可能性があります。既往歴は「隠すかどうか」ではなく、「どう伝えるか」が重要です 。

職場での合理的配慮の具体例、合理的配慮を受ける方法を解説

障害のある方であれば、「合理的配慮」という言葉を一度は目や耳にする機会があると思います。この記事では、職場における合理的配慮についてその概要や定義をご説明しつつ、合理的配慮の具体例や配慮を受けるポイントなどをご紹介します…

精神障害・発達障害がある方の履歴書における既往歴の例文

精神障害や発達障害も既往歴に含まれるため、転職・就職時に作成する履歴書で、「過去」「現在の状態」「業務への影響」などを具体的に記載することが重要です。

うつ病の場合

うつ病は再発リスクや就業継続性が懸念されやすいため、「安定しているか」「どの程度コントロールできているか」を具体的に記載します。

＜寛解・安定している＞
■記入例
◯年にうつ病を発症し、約1年間の通院および服薬治療を行いました。現在は状態が安定しており、主治医にも「寛解状態で就労可能」と診断されています。

＜通院継続中・軽微な配慮が必要＞
■記入例
◯年にうつ病を発症し、現在は月1回の通院を継続しています。症状は安定していて就労は可能ですが、定期通院のため勤務時間の調整をご相談する場合があります。

適応障害の場合

適応障害は「環境要因との関係性」が重要視されるため、どのような環境なら問題ないかを記載します。

＜回復済み・安定している＞
■記入例
◯年に職場環境の変化をきっかけに適応障害を発症しましたが、治療と環境調整により回復し、現在は安定しており就業に支障はありません。

なお、適応障害のある人の働き方については、次の記事も参考にしてください。

適応障害のある人がはたらきやすい仕事とは？適応障害の特徴・影響や対処法を解説

「適応障害」とは、生活を送るうえで生じるストレスに適応できず、心身のさまざまな症状が出る精神疾患です。本記事では、適応障害の症状や対処法、向いている仕事などについて詳しく解説します…

発達障害の場合

発達障害は「治癒」ではなく特性という観点から、「診断歴」「具体的な配慮事項」「業務遂行可能性」を整理して記載します。

＜軽微な配慮で業務可能（ADHDの場合）＞
■記入例
ADHDの診断歴がありますが、現在は自己管理により業務遂行に支障はありません。タスク管理ツールを活用し、業務の抜け漏れ防止に努めています。

＜軽微な配慮で業務可能（ASDの場合）＞
■記入例
ASDの診断歴があり、指示は口頭だけでなくテキストでも共有いただくことで、より正確に業務を遂行できます。

発達障害は「どのような工夫で業務に対応できているか」を具体的に示すことが重要です。なお、発達障害の特性に合った仕事の探し方については、次の記事も参考にしてください。

発達障害のある方に向いている仕事とは？特性を踏まえた適職の探し方

発達障害があると、得意・不得意が極端に分かれます。ミスを繰り返してしまう、仕事を段取り良くこなせないなどの困り事から、自信を無くしてしまったり、仕事が長続きしなかったりすると悩む方もいるかもしれません。…

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公開日：2026/07/06