アコ・ブランズ・ジャパン株式会社 の求人・中途採用情報

■職務内容： 業務用ラミネーターや製本機、の導入先である当社顧客へのメンテナンス 及び修理・新規設置対応をお任せします。また、セールス（営業）に同行し技術的な説明やデモンストレーションを行うほかにも、製品の導入後も顧客をサポートし、顧客の問題解決やソリューションの提案を行う仕事です。 ■業務詳細： ・オフセット/オンデマンド印刷・サイン・ディスプレイ印刷物の後加工製品（業務用ラミネーター/フィルム/製本機）の技術サポート ・ベンダー管理（一部の修理を委託） ・国内外の製品供給元との折衝 ・新製品導入時の技術的評価を含むエンジニアとしてのサポート ・お客様に対し、修理・メンテナンスを含む直接的なテクニカルサポートの提供 ・セールスエンジニアとして販売促進のフォロー （1）日本語版　「仕様書」，「取扱説明書」　等々の作成 （2）営業に同行し、技術的な説明・フォロー なお、客先へは、関東圏を中心に、西は中部圏、信越、北は東北エリアのお客様からの修理依頼にもとづき訪問します。訪問は社用車や公共の交通機関を使用します。 修理対応可能かの判断は所属長へ確認事が可能です。訪問先からもチャットやメールでの相談が出来ますので、安心して取組めます。 ■配属部署の組織構成： 現在４名（30代、４０代、60代×２名）が在籍しています。 ■特徴・魅力： 残業はほとんどなくワークライフバランスのとりやすい職務です。また、夜間や休日の連絡はほとんどありませんが、緊急対応が必要な場合はあります（年に数回程度。その場合は後日代休を取得。） ■こんな方大歓迎です： ・新しい技術や知識を自ら積極的に学ぶ意欲のある人 ・海外のサプライヤーと英語でのやり取りにチャレンジしたい方（基本e-mailなので英語での会話は少ないです） ・セールスエンジニアとしてユーザー現状または課題を可視化して解決または利益に繋がる貢献をしたご経験 ・ユーザーと良好な関係を構築し、ユーザーの課題に対してソリューションを提案したご経験 変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都中野区本町1-32-2 ハーモニータワー14F勤務地最寄駅：都営大江戸線・東京メトロ丸ノ内線／中野坂上駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：無

中野坂上駅、西新宿五丁目駅、西新宿駅

＜予定年収＞400万円～540万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：244,000円～330,000円＜月給＞244,000円～330,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞※ご経験等を考慮いたします。賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：同社は世界最大級のオフィスプロダクツのサプライヤーで世界100ヶ国を超える国々に商品を供給しているワールドワイドなビジネスを展開している米国「Acco Brands Corporation」100％出資の日本法人です。事務機器メーカーとして、製本機、ラミネーター、シュレッダー等の事務機器とその周辺のサプライ用品をビジネスシーン、教育機関、政府関連などに供給しています。2009年9月に「日本ジー・ビー・シー」から「アコ・ブランズ・ジャパン」と社名変更しました。米国本社と名称の統一を図り、より多様な製品ラインアップを供給可能にしています。■同社製品：・製本機、ラミネーター、シュレッダーなどの事務機器と、その周辺のサプライ用品・PCロック、マウスやポインターなどのPC周辺アクセサリーおよびiPhone／iPadなどタブレット関連モバイルアクセサリー・ノート／カレンダーなどのステイショナリー製品／グラスボード、ホワイトボード、掲示板などのボード製品■同社の沿革：同社の前身である日本ジー・ビー・シー株式会社は、1947年設立の米国に本社を置く製本機のパイオニア「ジー・ビー・シーインターナショナル」の日本法人です。1961年に日本ゼネラルバインディングコーポレーション（日本GBC）という名称で設立され、1975年に日本ジ－・ビー・シー株式会社に社名変更、54年の歴史があります。今日では製本機を始めラミネーター、シュレッダー、掲示用各種ボードなど、オフィスには欠かせない製品を品揃えし、常に新製品を開発・上梓し、業界をリードしています。名実ともにバインディング、ラミネーター、パーソナルシュレッダーのパイオニアとして活躍しています。■同社の強み：製本機に関しては国内1位のシェアを占めます。シュレッダー、ラミネーター（フィルムに熱を加えて書類に密着させるコーティングの機械）についても日本トップ3に入る、非常に商材力のある企業です。■今後の方向性：「Acco Brands Corporation」の日本法人として、Acco傘下の各種ブランド商品を戦略的に増やしていくことが見込まれます。