エリコンジャパン株式会社 【企画・管理】 の求人・中途採用情報

【ニッチながらも業界内で世界トップクラスのシェア／重工メーカーや自動車Tier1,2など、あらゆる産業に貢献中／業績安定のグローバル企業 日本法人の会計・財務機能を支える中核メンバーとしてご活躍いただくポジションです。グローバル基準（IFRS）に基づく決算対応から、監査・税務対応、システム改善まで、幅広い領域に関わりながら経理のスペシャリストとして成長できる環境です。 ■業務内容： ・IFRSに基づく月次・四半期・年次決算の実施・報告 ・総勘定元帳、買掛金・売掛金管理、支払処理（国内・海外） ・顧問税理士・外部監査法人・グローバル監査（Oerlikon Group Audit）への対応 ・内部統制システムの運用・維持・改善 ・SAPに関する改善提案や不具合対応（スイス・インドのグローバルチームと連携） ・経理観点からのビジネスサポートやプロジェクト参画（新規導入、業務効率化など） ■当社について： エリコン（Oerlikon）はスイスに本社を置くグローバル企業で、表面処理技術における世界的リーディングカンパニーです。 特に精密部品、金属およびプラスチック加工向けの表面処理事業において、 PVD（Physical Vapor Deposition／真空物理蒸着）コーティングや溶射技術でグローバルトップクラスのシェアを誇ります。 日本市場でも圧倒的な技術力と信頼性を武器に、マーケットをリードしています。 ■このポジションの魅力： ・グローバル本社・海外拠点と英語で連携する国際的な経理業務経験(英語に自信がない方でもまずは日常会話レベルでも大丈夫です) ・安定した外資系企業で、プロフェッショナルとして長期的にキャリアを築ける環境 ・ERPや内部統制など、システム×経理の知見を深めるチャンス 変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜勤務地詳細＞本社住所：神奈川県平塚市四之宮7-2-2 バルザースビル勤務地最寄駅：JR東海道線線／平塚駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：無

寒川駅、宮山駅、香川駅

＜予定年収＞600万円～920万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：420,000円～625,000円＜月給＞420,000円～625,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞無＜給与補足＞※前職・経験を考慮して当社規定に基づき決定します。■賞与：年1回（4月）※会社業績、個人業績を反映して支給■昇給：年1回（4月）賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■企業概要：「日本エリコンバルザース」と「エリコンメテコジャパン」が合併して誕生しました。「エリコングループ」の日本法人として、表面処理事業/ポリマー事業を手掛けています。物理真空蒸着、溶射、摩擦材その他による表面処理サービスならびに装置機器、部品、材料の販売を行っています。■「エリコン」について:スイスに本社を構え、世界37ヶ国（179拠点）で事業を展開している外資系企業です。表面処理事業と繊維事業の2つのビジネスを世界で展開。特に表面処理事業においては、精密部品、金属およびプラスチック加工向け表面処理技術のリーディングカンパニーです。PVD(真空物理蒸着)コーティング業界ではグローバルシェアTOPクラス、日本でもマーケットシェアTOPクラスと、圧倒的な技術力で業界をけん引しています。■「エリコンメテコ」について：数あるビジネスの一つで「溶射」分野において世界シェアトップクラスを誇る世界規模の表面改質/溶射を扱うビジネスユニットです。溶射技術は耐摩耗/耐腐食/耐熱/硬化(軟化)といった効果があり、溶射を施すことによって対象の機能面を格段に向上させ、製品の性能向上や長寿命化、環境性能の向上を実現することができます。■「エリコンバルザース」について：金属およびプラスチック加工産業における精密部品や工具・金型の性能・耐久性を向上させる「表面技術（コーティング）」のリーディングサプライヤーです。全世界で 1,100 台以上のコーティングシステムがエリコンバルザースおよび顧客の施設で稼働しています。真空工学とコーティング技術における世界標準とも言われています。コーティング業界では、ほとんど競合のいないトップ企業でグローバルシェアNo.1、日本でもマーケットシェアNo.1を誇ります。■グループ概要：OC Oerlikon Corporation AG は、現在世界37ヶ国179拠点に及ぶグローバル・ネットワークでコーティングサービスを展開。PVDコーティングおよび溶射の分野ではグローバルトップシェアを誇るマーケットリーダーです。その中でも日本は重要な拠点と位置付けられており、日本に本社を構える日系企業との海外での取引においては日本法人の協力が非常に重要となっています。