株式会社インフォメックス松本 の求人・中途採用情報

■採用背景 当社は東京証券取引所スタンダード市場上場の名古屋電機工業（株）のグループ会社です。GPSソーラー式信号機・LED標示機のパイオニアとして開発設計・製造・販売からアフターメンテナンスまでワンストップで対応しております。この度組織力強化の観点で営業職を増員募集致します。 ■仕事内容 ミッション： GPSソーラー式信号機や道路標示装置（LED標示機）の提案営業を通じて、安全で効率的なインフラ整備を支援し、顧客ニーズに応えることです。 ■詳細 お客様：既存顧客(建設機械/保安品の総合商社/レンタル会社)中心 エリア：メインは西日本全域　外勤6：内勤4の割合　2日～3日ほどの出張も月2，3回あり ・社内調整 顧客ニーズに応じた案件検討および立案、出荷指示や生産部門との連携 ・既存取引先への営業:問合せ対応、見積作成、受注処理等 【業務の特徴】 業務を通じて「営業力」のみならず、社内外における「調整力」や「工程管理力」等、多岐に渡り能力開発を行い「市場価値」を高めることができる環境です。受け身の営業スタイルではなく顧客に自身でヒアリングを行い課題を抽出し解決する能動的な営業が求められるポジションです。 ■入社後の流れ 1週間ほど研修で業界や商品の知識をも学んで頂きその後配属されOJTになります。 本人の習熟度に寄りますが3カ月ほどで1人前になる想定です。 教育に力を入れており外部の階層別研修への参加実績も多数です。 ■キャリアパス 主任→主査→所長→課長の順に上がって頂く想定です。 今回ご入社いただく方には経験を積んでいただいたのちに、入社5年後を目安に営業所長まで昇格いただくことを期待しています。 ■目標 個人ノルマはなくお客様ごとに目標がありチームで数字を追うスタイルです。 ■組織構成 開発営業部は開発課、営業課、名古屋営業所に分かれており、配属先の「名古屋営業所」には課長1名（40代）営業所長1名（40代）、課員1名（30代）が在籍しています。担当顧客は個々に割り振られるわけではなく、営業所全体で担当顧客の対応を分担する形をとっているため、分からない業務は常に先輩社員がフォローできる体制が整っています。 ■環境面 ◇土日祝休・月残業平均20時間・年休124日と働きやすい環境 変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜勤務地詳細＞名古屋営業所住所：愛知県名古屋市中村区名駅三丁目19番14号 勤務地最寄駅：地下鉄桜通線／国際センター駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所

国際センター駅、近鉄名古屋駅、名古屋駅

＜予定年収＞400万円～680万円＜賃金形態＞月給制補足事項なし＜賃金内訳＞月額（基本給）：220,000円～400,000円＜月給＞220,000円～400,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞■賞与：年2回(7月、12月)■昇給：年1回（1月）賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：GPSソーラー式信号機・LED標示機のパイオニアとして企画・開発設計・製造・販売からアフターメンテナンスまで一貫体制で顧客ニーズに応え、スピーディーな対応を実現！■同社の特徴：1984年12月、アルプス電子工業株式会社として設立されました。本社を長野県東筑摩郡波田町におき、情報機器の開発・設計・製造・販売を開始しました。1989年8月には株式会社コンラックス松本へ社名を変更し、2018年10月に現在の社名である株式会社インフォメックス松本に変更しました。豊富なラインナップ：顧客ニーズに合わせた多種多様な標示板や信号機を取り揃えております。全国に5ヵ所の拠点あり：本社安曇野市、名古屋営業所に加え、修理工場が北海道エリア、東北エリア、九州エリアで3拠点あります。■親会社「名古屋電機工業株式会社」の特徴：ITS情報装置事業と検査装置事業を行っています。情報板メーカーから道路交通安全を守る総合設備メーカーへ、検査装置メーカーから工程・品質改善設備メーカーへ。国内外の市場に挑戦し、ニーズを先取りした新製品で、社会に貢献できる企業をめざしています。2024年3月に東京証券取引所スタンダード市場へ上場しました。■当社製品の特長：新技術情報提供システム「NETIS(New Technology Information System)」の登録：NETISとは、国土交通省が新技術の活用のため、新技術に関わる情報の共有及び提供を目的として整備したデータベースシステムを指します。目的として、優れた技術を持つ企業をサポートし、更なる新技術開発を促進する事が挙げられます。その為に分類された新技術に係る情報を、全国の地方整備局や工事事務所で共有し、優れた技術に関しては、国や地方自治体が行う公共事業全般に積極的に利用されています。

～誰もが目にする信号機等の企画～開発～販売・メンテナンスを行う会社／新社屋で快適な環境も魅力◎／上場G企業の安定性／有給取得率80％以上／マネジメント候補～ ■業務内容： 道路工事等に伴う標識等の製造、販売、メンテナンスをメインに行う当社にて、製造に関する業務をお任せします。 将来的には管理職候補としての活躍を期待しています。 ■業務詳細： 将来的な課長候補として、下記業務のご対応をいただきます。 （1）マネジメント業務 ・製造課メンバーのとりまとめ（部下10名程度）の業務管理 ・人材育成指導 ・定例報告会課会などの会議対応、各種報告、分析資料作成 ・監査や内部統制対応 ※現課長がおりますので、適性をみながら徐々に引継ぎの対応をする予定です。 （2）その他業務 ・LED標示機、道路工事用信号機の組立および生産計画の立案と遵守 ・製品の品質検査及び出荷検定 ※業務上、パソコン操作（Word、Excel）、電気の基礎知識（高校で習う程度）を必要とします。 ■組織構成 製造課は購買、CS（カスタマーサービス）製造から構成されています。 30代の社員が多く活躍しており、将来的には係長を含む10名程度のとりまとめをしていただきます。 ■当社製品の特長 近年、当社は競合他社より品質面での優位性を発揮して「名実ともにユーザーから選ばれるメーカー」の地位を確立しています。 故障しにくいという品質面での優位性や、「メンテナンスがしやすい」操作性の高さもお客様から選ばれる一因です。 ユーザーフレンドリーな品質と構造で選ばれています。 今後は、既存ニーズだけでなく、「顧客の潜在ニーズを製品化する」ことを目指しさらなる拡大を目指していきます。 ■当社で働くメリット： ◇GPSソーラー式信号機・LED標示機のパイオニアとして開発設計・製造・販売からメンテナンスまでワンストップ対応 ◇土日祝休・月残業平均20時間・年休124日と働きやすい環境 ■東京証券取引所スタンダード市場上場の名古屋電機工業（株）のグループ会社です。 ■2022年8月に新社屋となり、よりアットホームな雰囲気で部署の垣根を越えてコミュニケーションが取りやすく、日々連携を取り、それぞれ業務を行っております。 変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜勤務地詳細＞本社住所：長野県安曇野市豊科2571-11 勤務地最寄駅：JR線／南豊科駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所

南豊科駅、豊科駅、中萱駅

＜予定年収＞500万円～700万円＜賃金形態＞月給制補足事項なし＜賃金内訳＞月額（基本給）：250,000円～400,000円＜月給＞250,000円～400,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞■賞与：年2回（7月、12月）※前年度実績／5ヶ月■昇給：年1回（1月）■残業手当：管理職として採用された場合は残業手当対象外となります賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：GPSソーラー式信号機・LED標示機のパイオニアとして企画・開発設計・製造・販売からアフターメンテナンスまで一貫体制で顧客ニーズに応え、スピーディーな対応を実現！■同社の特徴：1984年12月、アルプス電子工業株式会社として設立されました。本社を長野県東筑摩郡波田町におき、情報機器の開発・設計・製造・販売を開始しました。1989年8月には株式会社コンラックス松本へ社名を変更し、2018年10月に現在の社名である株式会社インフォメックス松本に変更しました。豊富なラインナップ：顧客ニーズに合わせた多種多様な標示板や信号機を取り揃えております。全国に5ヵ所の拠点あり：本社安曇野市、名古屋営業所に加え、修理工場が北海道エリア、東北エリア、九州エリアで3拠点あります。■親会社「名古屋電機工業株式会社」の特徴：ITS情報装置事業と検査装置事業を行っています。情報板メーカーから道路交通安全を守る総合設備メーカーへ、検査装置メーカーから工程・品質改善設備メーカーへ。国内外の市場に挑戦し、ニーズを先取りした新製品で、社会に貢献できる企業をめざしています。2024年3月に東京証券取引所スタンダード市場へ上場しました。■当社製品の特長：新技術情報提供システム「NETIS(New Technology Information System)」の登録：NETISとは、国土交通省が新技術の活用のため、新技術に関わる情報の共有及び提供を目的として整備したデータベースシステムを指します。目的として、優れた技術を持つ企業をサポートし、更なる新技術開発を促進する事が挙げられます。その為に分類された新技術に係る情報を、全国の地方整備局や工事事務所で共有し、優れた技術に関しては、国や地方自治体が行う公共事業全般に積極的に利用されています。