ボブストジャパン株式会社 【事務・アシスタント】 の求人・中途採用情報

【パッケージ製造機械の世界トップクラスメーカー／国内でも圧倒的なシェア占有率／英語力が活かせるポジション】 ■職務概要： 取引顧客のニーズ拡大に伴い、カスタマーケア部門の体制強化に向けた採用を積極的に行っております。 世界的な包装機械メーカーの当社にて、カスタマーサービスとして顧客満足度の向上に貢献していただきます。 ■職務詳細： ・ERPシステムを使用した受発注業務（見積、注文入力・発行） ・お客様からの電話、メールの問合せ対応 ・スイス本社を含むサプライヤーとの調整、納期フォロー ・営業チーム、サービスチームと連携協力、顧客問い合わせへの迅速な対応 ・製品、在庫状況に関する顧客からの問い合わせ対応 ・手順に従い返品などの顧客からのクレーム対応 ・見積フォローアップにより受注サポート ■組織構成： 配属先となるカスタマーケア部門は現在、5名（男性1名/女性4名）が在籍しており、チームワークを重視した職場環境です。 ■当社の特徴/魅力： ・当社はパッケージングメーカー及びラベルメーカー向けにパッケージ製造機械やサービスを提供する世界有数サプライヤーです。1890年にスイスのローザンヌでJoseph Bobstが設立したBOBSTは、現在50ヶ国以上で事業展開しています。 ・生産拠点は11ヶ国に19の生産拠点を有し、従業員数は全世界で6,300名におよびます。高品質の機械を生産しており、30～40年も使用し続けることも可能です。 ■求める人物像： ・顧客重視、カスタマーサテスファクション志向 ・柔軟性 ・優れたコミュニケーション能力 ・課題を理解し解決する能力 変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都大田区平和島6-1-1 TRCセンタービル8F勤務地最寄駅：東京モノレール線／流通センター駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

流通センター駅、昭和島駅、平和島駅

＜予定年収＞460万円～550万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：278,000円～300,000円＜月給＞278,000円～300,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞※給与詳細は経験・能力を考慮し、相談の上決定します。※上記想定年収に残業代は含みません。・賞与 年２回・インセンティブあり賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■企業概要：ボブストグループは板紙材、段ボール、フィルム等の軟包材を用いたパッケージング分野で、製造機械や関連サービスを提供するグローバル企業グループです。スイスを拠点に世界50カ国で展開しており、国内外でトップクラスのシェアを誇っています。同社の製品は日本国内だけでも1000台以上納入されており、日本進出から約50年、着実に実績を積んでいます。■扱い製品について：打抜機、製函機等、色鮮やかなビールのカートン、化粧品、飲料品・食品・医薬品・電化製品の箱といった様々なパッケージを製造する機械を取り扱っています。■沿革：ボブスト社は1891年にスイスのローザンヌに印刷関連機材の販売業者として設立。板紙や段ボールの印刷や打抜きと製函のため専用機の開発、製造、販売および保守の分野に特化。当社はボブストグループの日本法人として、グループ各社の独自の製品を輸入、販売しています。■当グループの特徴：・ボブストグループは世界8か国に12の製造工場を持ち、営業拠点は27か国、代理店を含めると世界50か国以上に窓口があります。また、板紙・段ボール・軟包装など、あらゆるエリアをカバーしている唯一のトータルパッケージマシンメーカーです。・世界シェアNo.1 パッケージングマシンのリーディングカンパニー：板紙材、段ボール、フィルム等の軟包材を用いたパッケージング分野で製造機械や関連サービスを提供するグローバル企業グループです。同事業分野ではトップクラスのシェアを持っており、ブランド製品として業界では認知されています。パッケージ、箱が使われるあらゆる製品に同社機械が使用されるため、幅広い産業に深く根差している安定性の高い事業形態です。・長期戦略：様々な先進的な活動、たとえば共通の技術基盤の構築、高品質で信頼性の高いアフターサービスと製品の開発、製造部門から管理部門まで組織全体にわたる無駄を省いた業務体系の確立等に取り組んでいます。また社内で働く社員から顧客の生産性拡大を支援するプロセススペシャリストまで、人材育成に力を入れています。さらに、新製品を続々投入することで、未開拓の市場に対してもグローバルな提案を広げてゆきます。このような方法でグループの長期にわたる持続的な発展を目指します。