株式会社ブランドクラウド の求人・中途採用情報

★「優良企業が正当な評価を得られる時代」を目指し、風評被害から企業を守る企業ミッション◎ ★大手広告代理店「(株)ベクトル」のSaas系子会社◎ ★残業15h程度、土日祝休み、リモート可とWJB◎ ■業務概要 海外で培われた独自理論や技術、ノウハウで風評被害(レピュテーションリスク)から企業・製品・サービスを守り、ブランド価値を向上させることに特化した総合コンサルティングサービスを国内外問わず広く提供しています。プライム市場上場「株式会社ベクトル」の子会社です。 経営と組織をつなぐキーパーソンとして、制度設計から経営会議まで関われる環境です。 ■採用背景 現在の経営課題は、財務分析や予実管理の仕組みづくり、部門長教育、職務権限の見直しなど多岐にわたります。経営課題に主体的に取り組める方を求めています。 ■主な業務 ・予算策定・管理、財務分析による課題抽出 ・KPI策定、業績進捗のモニタリング、経営陣へのレポート ・部門別予実管理の仕組みづくり、部門長へのレクチャー ・職務権限・業務権限の見直し、組織設計の支援 ・経営会議、取締役会、株主総会など会議体の企画・運営 ・コーポレート改革（人事・労務・総務・法務と連携した仕組み整備） ・各種IR書類の作成サポート ■組織構成： 経営企画メンバーはCFO1名とメンバー1名の2名体制です。 全社平均年齢30歳の若い組織となっております。ほぼ中途入社の社員で構成されているため入社後の受け入れ体制がございます。 ■ほかの候補者から見て魅力となっている点 ・若手でも経営に直結した経験が積める：CFO直下で裁量を持ち、経営会議や部門長教育に直接関わる機会。 ・経営基盤づくりの“初期メンバー”：財務分析や組織ルール整備などを自らの手で形にできるフェーズ。 ・キャリアの飛躍につながる環境：営業企画やコンサルで培った分析力を経営に活かし、スピーディに成長可能。 ・上場グループの安定感と挑戦環境の両立：リスクを抑えつつ、ベンチャー的なスピードで経営企画に挑める。 ■働き方について： ・土日祝休み ・残業15h程度 ・リモート可 ※部分リモート勤務体制のため、週に数回ご出社頂く必要がございます。 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都港区赤坂8-5-34 TODA BUILDING 青山4F受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：無

青山一丁目駅、乃木坂駅、外苑前駅

＜予定年収＞500万円～800万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：250,100円～389,500円固定残業手当/月：35,600円～55,400円（固定残業時間20時間0分/月）超過した時間外労働の残業手当は追加支給＜月給＞285,700円～444,900円（一律手当を含む）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞■上記年収はあくまで想定です。スキル・年齢等により前後する可能性があります。■賞与：年1回/入社2年目より支給賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：アメリカで培われた理論やノウハウをベースとする独自技術で、レピュテーションリスクから企業・製品・サービスを守るための総合的な経営コンサルティングサービスを提供しています。【ブランドコントロール】・風評被害クラウド…ブランドを風評被害から守るためのサポートを行います。・ブランドリフティング…自社ブランドのイメージおよび価値を向上のためのサービスとなります。【レピュテーションマネジメント】・コーポレートレピュテーションと企業ブランディング・レピュテーションリスクの種類、管理方法・ORM(オンラインレピュテーションマネジメント)の必要性【誹謗中傷・風評被害の対策】・検索結果、ブログ、掲示板、SNSの誹謗中傷対策・レビュー、口コミ、情報サイトの誹謗中傷対策【主要製品】風評被害クラウド：金融・政治・軍事を背景に米国で開発されたORMの技術と国際弁護士/ホワイトハッカーの知見を戦略に落とし込み、主に人工知能を用いたテクニカルアプローチによってネット上における風評被害対策を行います。ブランドリフティング：アメリカで統計的手法を用いて構築された体系的なアプローチです。その内容は企業・製品・サービスの「ブランディング」「評判改善」「認知度向上」が大きなポイントとなっています。■特徴：国内トップの総合PR会社のベクトルグループでブランドセキュリティの専門家として様々な企業様の名誉を守り、さらに名声を高めるための総合的なコンサルティングサービスを提供しています。弊社では、ORMと呼ばれる米国の方法を生かしたブランドセキュリティに取り組んでいます。弊社では提携先である米国の本社が実際に行っている、全9ヵ国対応の国際基準に沿った手法を用いています。

★「優良企業が正当な評価を得られる時代」を目指し、風評被害から企業を守るため、企業ブランディングから携われます！ ★大手広告代理店「(株)ベクトル」のSaas系子会社◎ ★残業15h程度、土日祝休み、リモート可とWJB◎ ■募集背景 当社は、ネット上の風評被害やレピュテーションリスクから企業を守り、ブランド価値を向上させることに特化した総合コンサルティング企業です。私たちは「風評被害クラウド（守り）」と「ブランドリフティング（攻め）」という2つの主力サービスを軸に、お客様の大切な評判を守り、育てるパートナーとして選ばれ続けています。株式会社ベクトル（東証プライム上場）傘下で安定した経営基盤を持ち、10年以上にわたって業界をリードしてきました。今回、事業拡大に伴い営業職を募集いたします。 【具体的な業務内容】 ◇新規リード獲得：展示会・ビジネス交流会・紹介等で商談機会創出 ◇診断・ヒアリング：Google検索やSNS、口コミサイトを調査し、評判リスクの見える化 ◇課題整理：根本的な課題の再定義 例：「低評価レビューを消したい」という要望 → 実際は“良いレビューが埋もれているため悪い声が目立つ”ことが原因 例：「採用の応募数を増やしたい」という要望 → 実際は“口コミやネットの評判が求職者に影響している”ケース ◇提案例 守り→「風評被害クラウド」でリスク情報の監視や逆SEO対策 攻め→「ブランドリフティング」でPR記事やインタビュー記事を拡散し、信頼感を高める ■この仕事の特徴 ◎単なる御用聞き営業ではなく、診断→課題整理→解決策提示のコンサル型営業 ◎提案先は経営層・広報責任者など意思決定者が中心 ◎大手企業を含む幅広い業界の上層部と関わる事ができる ■提案サービス ＜風評被害クラウド＞ 企業・製品・個人への風評被害リスクに対する総合クラウドサービスです。 ＜ブランドリフティング＞ 顧客である企業・製品・サービスの「ブランディング」「評判改善」「認知度向上」のためのコンサルティングサービスです。 ■組織構成 営業部：22名 平均年齢30歳の若い組織で、中途社員の方も多数在籍しております。 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都港区赤坂8-5-34 TODA BUILDING 青山4F受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：無

青山一丁目駅、乃木坂駅、外苑前駅

＜予定年収＞500万円～800万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：250,100円～389,500円固定残業手当/月：35,600円～55,400円（固定残業時間20時間0分/月）超過した時間外労働の残業手当は追加支給＜月給＞285,700円～444,900円（一律手当を含む）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞■上記年収はあくまで想定です。スキル・年齢等により前後する可能性があります。■賞与：年1回/入社2年目より支給【モデル年収】入社3年目：年収630万円入社5年目：年収890万円賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：アメリカで培われた理論やノウハウをベースとする独自技術で、レピュテーションリスクから企業・製品・サービスを守るための総合的な経営コンサルティングサービスを提供しています。【ブランドコントロール】・風評被害クラウド…ブランドを風評被害から守るためのサポートを行います。・ブランドリフティング…自社ブランドのイメージおよび価値を向上のためのサービスとなります。【レピュテーションマネジメント】・コーポレートレピュテーションと企業ブランディング・レピュテーションリスクの種類、管理方法・ORM(オンラインレピュテーションマネジメント)の必要性【誹謗中傷・風評被害の対策】・検索結果、ブログ、掲示板、SNSの誹謗中傷対策・レビュー、口コミ、情報サイトの誹謗中傷対策【主要製品】風評被害クラウド：金融・政治・軍事を背景に米国で開発されたORMの技術と国際弁護士/ホワイトハッカーの知見を戦略に落とし込み、主に人工知能を用いたテクニカルアプローチによってネット上における風評被害対策を行います。ブランドリフティング：アメリカで統計的手法を用いて構築された体系的なアプローチです。その内容は企業・製品・サービスの「ブランディング」「評判改善」「認知度向上」が大きなポイントとなっています。■特徴：国内トップの総合PR会社のベクトルグループでブランドセキュリティの専門家として様々な企業様の名誉を守り、さらに名声を高めるための総合的なコンサルティングサービスを提供しています。弊社では、ORMと呼ばれる米国の方法を生かしたブランドセキュリティに取り組んでいます。弊社では提携先である米国の本社が実際に行っている、全9ヵ国対応の国際基準に沿った手法を用いています。