一般社団法人日本ディープラーニング協会 【技術職（SE・インフラエンジニア・Webエンジニア）】 の求人・中途採用情報

～リモートメイン／ディープラーニングを事業の核とするスタートアップ～ ■募集背景： ・私たちはAI・ディープラーニング分野の人材育成を推進する一般社団法人日本ディープラーニング協会（JDLA）です。 ・特に高専生向けの教育プロジェクト「全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト（DCON）」などを通じて、教育・行政・企業・スタートアップなど多様な関係者と連携しながら、AI人材育成を支えています。 ・現在、上流工程の企画・設計を担うメンバーは在籍していますが、日々の運用・改善・現場支援を中心に手を動かせる情シス担当のリソースが不足しています。 ・そのため、kintone、BOX、Google Workspaceなど既存のツールを活用しつつ、協会内外の業務を支える運用・改善担当者を新たに募集します。 ■業務内容： ・当社の情報システム担当（運用・改善）として社内DXサポートをお任せします。 ■業務詳細： ・kintone、BOX、Google Workspaceなどの運用・アカウント管理 ・システム設定・権限管理・トラブル対応 ・業務フローの改善提案および手順書整備 ・社内外関係者との情報共有・問い合わせ対応 ・新ツール導入時のテストや初期設定支援 ■本ポジションのミッションと期待役割： ・組織全体の業務を円滑に進めるためのIT環境整備・運用を中心に、日々発生する「ちょっとした困りごと」から「効率化の提案」まで、幅広く関わっていただきます。 ・上流のシステム企画チームや各事業担当者と連携しながら、既存ツールの管理・設定変更・運用改善を担い、協会全体のDX推進を支えていただくポジションです。 ■当社について： ・私たちは東京大学大学院工学系研究科の教授が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップ／大企業／有識者（学術界）／技術者や研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。 ・一企業／機関／団体では実現し得ない「産業活用促進」「人材育成」「公的機関や産業への提言」「国際連携」「社会との対話」を核となるミッションとして、産業の健全な発展のために必要な様々な活動を多岐にわたって柔軟にスピード感を持って推進しております。 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都千代田区大手町2-2-1 受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

大手町駅(東京都)、東京駅、三越前駅

＜予定年収＞400万円～800万円＜賃金形態＞年俸制＜賃金内訳＞年額（基本給）：4,000,000円～8,000,000円＜月額＞285,714円～571,428円（14分割）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞上記はあくまで目安であり、スキル・経験により決定します。賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：深層学習（以下「ディープラーニング」という）技術の活用によって日本の産業競争力の向上を目指すため、次の事業を行なっております。◇ディープラーニング資格制度の創設及び検定試験の実施◇ディープラーニングに関する政策提言◇シンポジウム、研究会、講演会、講習会、講座、セミナー等の企画、開催、運営などの教育・普及・啓蒙活動◇国内外の関連諸団体等との活動に関する情報交換や連携・協力のための活動◇ディープラーニングに関する調査研究及び情報発信◇ディープラーニング活用に関するガイドラインの策定◇その他、当法人の目的を達成するために必要な事業ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が中心となって、産業活用促進、人材育成、公的機関や産業への提言、国際連携、社会との対話 など、産業の健全な発展のために必要な活動を行っていきます。■特徴：東京大学大学院工学系研究科の松尾裕教授が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップ／大企業／有識者（学術界）／技術者や研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。「ディープラーニングと言う技術は大きな可能性を持った技術であり、今後の人工知能の発展、そして日本の産業において重要な基盤技術になる」と言う信念のもと、一企業／期間／団体では実現し得ない「産業活用促進」「人材育成」「公的機関や産業への提言」「国際連携」「社会との対話」を核となるミッションとして、産業の健全な発展のために必要な様々な活動を長きにわたって柔軟にスピード感を持って行っています。とりわけ1つの事業として年々大きく拡大し、今後多角的な広がりが期待されているのが「G検定／E資格」というディープラーニングに関する資格試験です。日進月歩する技術／事業領域であるため、試験内容が最新の現場に即した、現実的で実用的かつ業界的なコンセンサスを反映したものであるよう、多数の有識者を巻き込んでの作問領域議論・検討・意思決定判断がされており、本資格試験合格に向けて学習する事はすなわち知識獲得の有効な手段となり、本資格の取得が現実社会において役立つ実力の証明となるような試験資格として運営されています。