日本テレビ放送網株式会社の過去求人・中途採用情報

日本“初”の民放テレビ局として誕生した「日テレ」。創業以来、“初”の挑戦を続けてきました。 24時間不眠不休の放送を行う『24時間テレビ』、チョモランマ山頂からの世界初生中継、 選挙報道の『出口調査』を始めたのも、私たち日テレが先駆けでした。 これからも、未知への挑戦を続ける姿勢は変わりません。 現在、テレビを取り巻く環境は大きく変化しています。 インターネットの普及、多メディア化、放送の地デジ化など……。 刻々と変わる時代の中で、ともに新たな時代を切り拓いていく人材を求めます。

【総合職社員】日本テレビの業務全般（アナウンサーを除く）
具体的な仕事内容
日本テレビの総合職社員として活躍していただきます。

【具体的には】
放送総合部門または技術部門への配属となります。
番組制作から記者、営業、編成、宣伝、人事、経理、財務、制作技術、放送技術にいたるまで、
様々な業務の中から希望・適性に合わせて業務をお任せします。
一つの分野でスペシャリストを目指すことも、定期的に異動希望が出せる
「ジョブリクエスト制度」を利用し、キャリアチェンジすることも可能です。
どんなことにでもチャレンジできる環境で、やりたいことをかなえていきましょう！

■□■　放送総合部門　■□■

『ドラマ』　ドラマ番組におけるディレクター、プロデューサー
『バラエティー』　バラエティー番組におけるディレクター、プロデューサー
『情報エンターテインメント』　情報エンターテインメント番組におけるディレクター、プロデューサー
『スポーツ』　スポーツ番組におけるディレクター、プロデューサー
『報道』　ニュース・報道ドキュメンタリー番組における放送記者、ディレクター、プロデューサー
『営業』　テレビCMの営業渉外、営業企画の立案・推進など
『コンテンツ事業』　イベント・ライツビジネス・映画・通販などのコンテンツ事業全般
『クロスメディア事業』　デジタルメディア（データ放送、ワンセグ放送、ホームページ、ビデオオンデマンドなど）
に向けたコンテンツ事業の業務全般
『放送ビジネス一般』　編成、宣伝、人事、総務、経理、考査、法務などの業務全般

■□■　技術部門　■□■

番組制作技術（スタジオ、中継、CG、編集等）や放送技術（送出、送信、回線、システム等）の設備構築と運用、
新技術・新規メディア事業の企画・開発、社内外情報システムの企画・開発とネットワーク構築

【第二新卒】1985年4月2日以降生まれ（入社時26歳以下）で、大卒以上の方
1985年4月2日以降に生まれ（入社時26歳以下）、2011年3月31日までに、
4年制大学または、大学院修士課程を卒業・修了した方。
※ただし、現在大学院修士課程に在籍中の方は新卒扱いとなるため不可となります。
※職歴は不問です。

★テレビが好きな方、テレビの可能性を語れる方、お待ちしています！
★人物重視の採用です。職歴もマスコミ業界の経験も問いません。
★スキルよりも「卒業後、何を学び、どう成長したか」をアピールしてください！
★就活時にテレビ業界志望だった方の再チャレンジも大歓迎です！

【年齢制限事由】
長期勤続によるキャリア形成を図る観点から、若年者等を期間の定めのない労働契約の対象として募集・採用する場合

本社（東京）および各事業所

■本社／東京都港区東新橋一丁目6-1（日テレタワー）
■各事業所／大阪・横浜・名古屋・千葉・さいたま・那覇、
　ニューヨーク・ワシントン・ロサンゼルス・ロンドン・パリ・モスクワ・カイロ、
　上海・北京・ソウル・バンコクなど、国内7カ所、海外11カ所（報道支局含む）
【本社最寄駅】
ゆりかもめ「新橋駅」より徒歩1分
都営大江戸線「汐留駅」より徒歩1分
都営浅草線「新橋駅」より徒歩2分
JR「新橋駅」より徒歩3分
東京メトロ「新橋駅」より徒歩3分

9：30～18：30（所定労働時間8時間、休憩1時間）
※配属部署により異なります。

正社員
60歳定年制

月給：25万8070円（一律手当込み）
※2012年4月見込基本月給

【昇給】
給与改定／年1回（7月）

【待遇】
交通費全額支給
各種社会保険完備（健康・雇用・労災・厚生年金）
退職金制度、慶弔見舞金制度など各種福利厚生制度

【福利厚生】
日テレジョイセレクト（選択型福利厚生制度）、社有保養所、社員食堂・カフェレストラン、診療所、
財形制度、住宅資金融資制度、新入社員住居資金融資制度、ライフサポート貸付制度、共済会、
育児・介護支援（産休・育児休業、看護、介護休業制度含む）、持株会制度ほか

【研修制度】
国内・海外研修、入社前研修、新入社員研修、階層別研修、管理職研修、異業種交流研修など

＜休日・休暇＞
完全週休2日制（土・日 ※配属部署により異なる）、祝日
夏期休暇、年末年始休暇
有給休暇、慶弔休暇、産前産後休暇、育児休業、看護休業、介護休業