株式会社船井総合研究所の過去求人・中途採用情報

創業して40年を超える歴史を持つ当社は現在、他社から 「コンサルティング業界における大手の一角を占める」と評されるまでになり、 現在は約400名の経営のプロたちが約6000社のクライアントから支持されるまでになりました。 一方、50周年を迎える2020年に向けて、新たな方向性を打ち出しています。 例えば、100のコンサルティングチーム、100人研究会、100人採用。 さらにはアジア圏への進出やM＆Aも模索しながら、業容拡大を図っていきます。 2020年に向けて、今まで以上のスピード感を伴いながら成長していく船井総研には、 コンサルタントとしての新たな仲間もさることながら、マネジメント力の強化は必須です。 今回はアカウンティング・ファイナンス部門の強化のために新たな仲間を求めています。 現有のスキルもさることながら、より高いマインドを有した新たな仲間を求めています。

連結決算をはじめとする、経理業務の運営実務。（入社時は財務部経理セクションへの配属）
具体的な仕事内容
【具体的には】
■連結決算を中心とした決算業務全般やその補助業務
■出張旅費の精算や経費請求書の一般的な経理処理
■その他、財務部内業務補助　など

【所属部署について】
財務部は、財務・経営経理・経理の3チーム、総勢17名で構成されています。
入社当初は、経営経理チームに所属していただき、
経理処理・単体決算の一部・連結決算・開示・株式業務を
メンバーと共に携わっていただく予定です。
現在、チームリーダー1名とスタッフ3名が所属しており、いずれも経験豊かな社員が活躍しています。
チームワークを大切に、協力しながら業務を行っていく環境ですので、
質問や相談があれば、積極的に発言してください。

【大組織の経理を担い、一流へと成長できる環境】
東証・大証一部上場企業の経理業務全般に携わる、根幹を支える重要なポジション。
大組織ならではの幅広い経理業務に携わることで、成長の手応えを強く実感できるはずです。

【アクティブでフレキシブルな仕事と役割】
　“創業40年”“東証・大証一部上場企業”と聞くと、
「古い体質の会社ではないか」と思われるかもしれませんが、そんなイメージとは正反対の会社です。
中小企業・ベンチャー企業が主なクライアントだからかもしれませんが、
創業して40年が経ってもベンチャーマインドに溢れた会社です。
スピード感と成長を実感できるでしょう。

経理部門の実務経験を有しながら更なる“実力”をつけたいと熱望する方／大卒以上・連結決算業務経験者優遇
【必須条件】
以下の条件をすべて満たす方が対象です。
■大卒以上
■企業（出身業界不問）の経理部門での実務経験者（特に連結決算の経験者は優遇）
　または会計監査、それに類する経験者
■日商簿記検定2級以上の資格保有者

【こんな方は活躍できます】
□船井総研のビジョンや理念に共感し、既存社員と強調して仕事に取り組める方
□経理のプロフェッショナルを目指して、成長したい方
□チームの一員として協力し合いながら、柔軟に業務に取り組める方
□経験豊かな先輩社員のもとで、スキルアップを目指したい方

■大阪本社（大阪市中央区北浜）

※転勤はありません
【最寄り駅】
■大阪本社／大阪市営地下鉄御堂筋線・京阪本線「淀屋橋駅」より徒歩2分

9：30～17：45（所定労働時間7時間30分、休憩45分）

正社員
試用期間：3カ月

月給22万円以上
※上記は大卒初任給（2012年4月実績）です。
※経験・前職などを考慮の上、当社規定により決定します。

■賞与
年2回（2012年度実績／6.73カ月）

■昇給
年1回
■社員の年収例
年収550万円（月収30万円＋賞与）／35歳・入社5年目
年収700万円（月収50万円＋賞与）／38歳・入社10年目

■交通費支給（月5万円迄）
■各種手当（職務・資格・世帯・家族など）
■各種社会保険完備
■残業手当
■互助会
■財形貯蓄
■従業員持株会
■企業年金
■社宅
■共済会
■育児休業制度
■ホームヘルパー制度
■厚生施設（白浜、伊豆）　
■各種研修制度
・FUNAI CONSULTING ACADEMY
・全社研修会
・中途社員入社時研修　他

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制（土・日）
■年末年始休暇
■リフレッシュ休暇
■慶弔休暇
■年次有給休暇　他

※年間休日日数123日

船井総合研究所では現在、「明日のグレートカンパニーを創る」というテーマを全社で掲げ、
コンサルティングサービスのさらなる充実に取り組んでいます。
社会的価値の高い「理念」のもとで、その企業「らしさ」を感じさせる独自のビジネスモデルを築いていて、
かつその結果、持続的な成長を続けている会社。それが当社の定義するグレートカンパニー。
このグレートカンパニーを増やすことで、社会の発展に貢献する企業を目指します。