日本環境技研株式会社の過去求人・中途採用情報

当社は1968年の創業から40年余り、「豊かな未来環境の創造と普及」をかかげて実績を積み重ねてきました。 環境やエネルギーが官民問わず課題となっている昨今、クライアントからの要望も増加。 組織体制の一層の強化を目指して、設計に携わる人材を募集します。 都市開発や空港整備など、スケールの大きなプロジェクトに挑戦したい方を求めています。

建築・エネルギー・環境・都市に関わる計画・設計・施工監理
具体的な仕事内容
■■配属部署■■
「環境設計部」に配属となります。
成田国際空港や都市再開発など、大規模都市インフラにおける地域冷暖房や共同溝の導入設備にかかる設計を担当。
都市計画等、ビッグプロジェクトに携わることもできます。
※メンバーは30代がメイン。部長・主管など7～8名で構成されています。

地域冷暖房プラントや地域分散型エネルギー施設の計画・設計が主な業務です。
得意分野を活かしながら、実績を積み上げてください。
将来的には、我が国の都市のエネルギーインフラ分野におけるスペシャリストとして活躍いただくことを期待しています。

■■仕事の流れ（計画・設計・施工監理の場合）■■
▽事前相談・打ち合わせに基づき、クライアントと契約
▽計画・設計の前提条件を確認します
▽シミュレーション、計算、設計検討なども行います
▽計画に基づいて、図面を作成します
▽積算業務を行い費用を算出します
▽成果は設計図書としてとりまとめます

※プロジェクトにより、設計監理業務を担当いただくこともあります。
※流れが掴めるまでは、先輩や上司とともに仕事を進めます。

■■担当するプロジェクト／当社の主な実績■■
国を代表するような大規模プロジェクトや、国の将来を担う先進的なプロジェクト、
国・自治体の環境に関する施策方針に関わる機会が数多くあります。
業務はときに、数年に及びますが、その分だけやりがいと達成感を味わうことができます。

<計画・設計分野>
○次世代エネルギー計画・設計
…愛･地球博新エネルギー実証研究プロジェクト(マイクログリッド)、地域のスマートコミュニティ、
スマートエネルギーインフラ計画・設計、メガソーラー等再生可能エネルギー活用の分散型電源計画・設計

○地下空間利用計画／電線類地中化計画
…押上・業平橋周辺地区電線共同溝基本検討業務、新宿六丁目地区道路無電柱化方策検討業務

○地域冷暖房システム・分散型電源計画・設計
…愛知万博、東京臨海副都心、成田国際空港、中部国際空港、関西国際空港、東京オペラシティ、さいたま新都心

○共同溝・電線共同溝計画・設計
…みなとみらい21共同溝、仙台市あすと長町地区電線共同溝基本設計、武蔵浦和電線共同溝変更設計

大卒以上◆建築・環境に関する知識・経験or設計事務所などでの建築設備に関する業務経験
■■必須条件■■
【下記いずれかに当てはまる方】
○大学時代に建築・環境・低炭素社会づくりを学んだ方で、その知識を活かして働きたい方
○設計事務所や建設会社などで、建築設備に関する設計・現場管理・研究開発の実務経験がある方

【こんな方が活躍しています】
○建築・エネルギー・環境・都市に関連する資格をお持ちの方
○次世代エネルギー、地域冷暖房など大きなプロジェクトでの計画・設計をしたい方
○社会貢献度の高い仕事に就きたい方

【本社】東京都新宿区西早稲田2-21-16　高田馬場EKKビル
※転勤はありません
【最寄駅】
JR山手線・西武新宿線「高田馬場駅」徒歩7分
東京メトロ東西線「高田馬場駅」徒歩4分
東京メトロ副都心線「西早稲田駅」徒歩5分

フレックスタイム制
（1日の標準労働時間　8時間　コアタイム　9:45～17:00）

正社員
※試用期間　3カ月

月給22万円以上
※こちらはあくまで最低保障金額です。経験・年齢・能力などを考慮の上、当社規定により決定いたします。

■賞与
■年2回
■別途業績により期末賞与有

■昇給
年1回
■社員の年収例
【年収】552万円（28歳・入社4年目）
【年収】674万円（32歳・入社8年目・主任）

■社会保険完備
■中小企業退職金共済事業本部加入
■確定給付企業年金
■通勤手当（全額支給）
■住宅手当
■資格取得支援制度
■健康診断

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制（土・日）
■祝日
■年末年始休暇（5日）
■夏季休暇（4日）
■慶弔休暇
■特別休暇
■年次有給休暇（10～20日）

※年間休日125日

企画から調査、設計まで一貫して手がけられる当社の技術が評価され、
下記のような国や自治体、公益事業者や民間企業からご依頼をいただいています
■官公庁（経済産業省、国土交通省、総務省など）
■財団法人・独立行政法人・社団法人など（UR都市機構、都市環境エネルギー協会、
建築環境･省エネルギー機構、日本ガス協会など）
■地方自治体（市町村・都道府県など）
■空港会社（成田国際空港、中部国際空港、関西国際空港など）
■エネルギー事業者（熱供給事業者、電力事業者、ガス事業者、石油事業者など）
■ディベロッパー（再開発事業者、ビル・マンション建設事業者など）
■その他民間企業（製造会社、エンジニアリング会社、自動車会社など）