株式会社バイトルヒクマの過去求人・中途採用情報

創業から30年の歴史を誇るバイトルヒクマは、 近年“変化への挑戦”という経営理念のもと 組織として「チャレンジ精神」を大切にしてきました。 富士通のパートナーとしてお客様から直接案件を請け負う当社には 銀行の大規模システムを中心に、スマートフォンアプリまで、 豊富な案件を、常時ご依頼いただいています。 今回募集するポジションは、「システムエンジニア」。 経験を持って新しく入ってこられる方には ぜひお持ちの「想い」を当社で実現していただきたいと思います。

【大手有名企業の案件が中心】アプリ開発、基盤系、インフラ開発、SAPなど様々な業務があります。
具体的な仕事内容
【具体的な業務内容】
メガバンク、商用銀行との直接取引、もしくはコアパートナーとして、
富士通などの大手メーカーのシステム開発に携わっていただきます。
案件内容はアプリ開発、基盤系、インフラ開発、SAP、製品など幅広く
契約形態も「業務委託」でチームで開発に携わっています。
取引している業界が非常に広く、また携わるフェーズも様々あるため、
ご本人のキャリアに合った案件を選択することができます。

【配属部署について】
同社は日本国籍の方の採用はもちろん、
外国籍の方の起用を以前から推進しており、国際色豊かな職場です。
案件規模によって配属されるチーム人数は変動がありますが、
3人程度～最大50名での案件開発に携わることもございます。

【キャリアパス】
能力に応じて適切な案件や開発フェーズに携わることが可能です。
「技術者として専門性を身につける」、「業務の幅を広げる」、
「マネジメントラインに携る」といった、あなたの意欲に対して、
適切なステップアップを図れる環境を整えています。
また、ブリッジSEを目指していただくことも可能です。

【学歴不問／第二新卒歓迎】何らかの開発経験をお持ちの方（経験年数不問）
【歓迎条件】
◆基本設計フェーズに携わった経験
◆マネジメント経験（人数やプロジェクト規模は問いません）
◆金融、証券、保険業界のシステム開発経験

【以下のような方が活躍できる環境です】
◆さらに技術や知識を身に付けたいという想いをお持ちの方
◆仕事に対する向上心や成長意欲をお持ちの方
◆チームワークを大切にできる方

本社または都内近郊のプロジェクト先

【本社】
東京都新宿区下落合2-3-18 SKビル5F

※転居をともなう転勤はございません。
【本社アクセス】
JR山手線「高田馬場駅」徒歩4分
東京メトロ東西線「高田馬場駅」徒歩4分
西武新宿線「高田馬場駅」徒歩5分

フレックスタイム制（コアタイム原則 9:30～14:00/標準労働時間8時間）
月間標準時間：月160時間
※入社後6カ月間は、8:30～17:30

正社員
※試用期間3カ月

月給24万円以上
※上記は最低保証額です。前職給与を最大限考慮します。
※経験、能力を考慮の上、規定により優遇します。

■賞与
年3回（6月、12月、3月）
※基準として計3ヶ月

■昇給
年1回
■社員の年収例
30代後半／700万円（部長職／プロジェクトマネジャー）
30代前半／600万円（プロジェクトリーダー）
20代後半／450万円（サブリーダー）

□健康保険
□厚生年金保険
□雇用保険
□労災保険
□厚生年金基金
□通勤手当
□家族手当
□住居手当
□技術手当
□資格手当
□TOEIC手当
□財形貯蓄制度
□クラブ活動（野球・フットサル・テニスなど）
□保険厚生施設

【研修、セミナー】
■社外研修・講習会
　業務に必要な知識を習得するため、社外の企業団体が主催する講習会や
　研修会に参加することができます。
■教育費補助
　資格によっては取得のための受験費用が補助されます。
　情報処理試験受験料も会社が負担しています。
■社内研修
　専任の体制でフォローアップ研修を実施するように推進しています。
　多彩な研修プログラムを用意しています。

＜休日・休暇＞
□完全週休2日制（土・日）
□祝日
□年次有給休暇（最高20日）
□夏季休暇（5日）
□年末年始（7日）
□リフレッシュ休暇（勤続10年、15年）
□特別休暇（結婚・忌引・出産など）

≪年間休日 129日≫

≪システム開発／コンサルティング≫
■国産コンピューターメーカー
■外資系コンピューターメーカー
■証券系シンクタンク
■銀行系シンクタンク
■アセットマネジメント会社
■生活用品メーカー
■化粧品メーカー
■生保系システム会社

≪自社製品／コンサルティング≫
■銀行グループ(50,000名)
■人事労務サービス会社(20,000名)
■公企業(15,000名)
■自動車メーカー(15,000名)
■警備会社(12,000名)
■繊維メーカー(5,000～12,000名)
■重機メーカー(10,000名)
■建設会社(10,000名)
■証券会社(10,000名)
■独立行政法人(5,500名)
■精密機械メーカー(5,000名)
■製菓会社(5,000名)
■製薬会社(4,000名)
■製鉄会社(4,000名)
■ソフトウェア開発会社(1,000～3,000名)
■ゲーム機メーカー(3,000名)
■政府系金融機関(2,000名)
■ITベンダー(2,000名)
■玩具メーカー(560名) ほか
※()内は管理対象人数