株式会社ネオマーケティングの過去求人・中途採用情報

マーケティングリサーチ事業をコアビジネスとして、 Webマーケティング、プロモーション、テレマーケティングなど お客様の課題に合わせたソリューションを提供している当社。 食品、飲料、化粧品、ファッション、製薬など、 多くの企業と取引を重ねながら成長を続けています。 マーケティング企画に合わせて、 キャンペーン事務局やお客様相談室など、 コールセンター立ち上げのニーズも急速に増加中です。 さらなる事業拡大と組織強化に向けて、 【テレマーケティング部門】の積極的な増員募集を行います。

当社が構えている沖縄県・兵庫県のコールセンターのマネージメントや、業務立ち上げを行います。
具体的な仕事内容
マーケティングの営業部門から引き合いのあった相談を受け、
見積もり算出や、営業同行によるお客様への提案・アドバイスを行います。
また、小～中規模なコールセンターの業務構築や管理、
立ち上げの際のメンバーへの落とし込みなども実施します。

---------------
■具体的には
---------------
◎クライアントへの企画提案、資料作成 など
◎業務構築、レポート作成
◎自社コールセンターのメンバーマネージメント
◎パートナー企業との業務調整・管理


----------------------------------
■業務内容は大きく分けて2点
----------------------------------
＜対クライアント＞
コールセンターの新規立ち上げを希望する
お客様に向けて、アドバイスや提案を行います。
営業と一緒にお客様を訪問して、ニーズをヒアリング。
内容、規模、予算、ゴールを明確にするなど、
プランニング全般を担当します。
＜対コールセンター＞
コールセンターで勤務する社員やアルバイトに向けて、
業務内容の伝達や情報共有などを行います。
各拠点にリーダーが在籍しているので、
あなたには東京を拠点に管理統括をお任せします。
また、コールセンターの新規立ち上げが入った際は、
各拠点を訪問して、「進行手順の企画」や
「業務の構築」を行います。

チーム／組織構成
＜全体的に穏やかな雰囲気の部署です＞
沖縄・兵庫の各拠点には10～15名ずつの
オペレーターが在籍しています。
いずれも少人数制なので、意思疎通もしやすく
スムーズな連携のもとで業務を進めています。

各拠点の統括を行う本社では、現在6名が活躍中。
平均年齢30代半ばの比較的落ち着いたメンバーです。
全体を通して穏やかな社員やメンバーが多く、
しっかりお客様と向き合った仕事ができる環境です。

コールセンターのSV経験をお持ちの方（業界・分野不問）★経験を活かして上流領域へキャリアアップ！
【具体的には】
◆学歴不問
◆コールセンターでのSV経験
⇒コールセンターの業務立ち上げや
クライアントとの折衝などを行うので、
コールセンターの概要を理解している方を歓迎します。

【活かせる経験・スキル】
◎コールセンター業務の立ち上げや構築経験
◎SVとしてメンバーマネージメントの経験
◎オペレーターとしての実務経験

※新規のコールセンター立ち上げ業務で
年に2回程度、沖縄または兵庫出張があります。
1回の出張での滞在は約2週間～1ヶ月。
アクティブに動きたい方にもぴったりです！

東京本社／東京都渋谷区南平台町16-25 養命酒ビル
※U・Iターン歓迎。
【アクセス】
◇JR・私鉄各線「渋谷駅」より徒歩10分
◇京王井の頭線「神泉駅」より徒歩7分

◆フレックスタイム制（1日の標準労働時間8時間）
※コアタイムは11:00～15:00です。
※入社後1ヶ月は10:00～19:00勤務となります。

正社員

◆月給30万円～45万円＋賞与・諸手当
※給与額は、年齢・経験・能力等を考慮し決定します。
スキルがある方には経験にあわせた給与額を相談の上、決めることも可能です。
※固定残業代57,120円～85,520円（30時間分）を含む/超過分は全額支給
※試用期間3ヶ月も給与に変動はありません。

■賞与
年2回 （5月・11月）

■昇給
年1回（10月）

【各種手当】
◆時間外手当
◆通勤手当（月3万円まで）
◆生涯設計手当

【福利厚生】
◆社会保険完備
◆確定拠出年金
◆従業員持株会
◆ストックオプション
◆慶弔見舞金
◆産休・育休・復職制度 （取得・復職実績あり）
◆資格取得支援制度
◆健康保険組合優待（保養施設・スポーツ施設など）

＜休日・休暇＞
☆年間休日125日以上
◆完全週休2日制（毎週土曜・日曜）
◆祝日
◆夏季休暇
◆年末年始休暇
◆有給休暇
◆慶弔休暇
◆産休・育休（取得実績あり）

美容・ファッション関連
食品関連
生活関連
レジャー・エンタメ業界
IT・通信関連
家電・精密機械関連
メディア関連企業
サービス関連企業
その他（官公庁・地方自治体・大学・研究機関など）