株式会社TCL JAPAN ELECTRONICS

家電・モバイル・ネットワーク機器・複写機・プリンタメーカー

東京都中央区日本橋本町1-6-1丸柏タマビル3F

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株式会社TCL JAPAN ELECTRONICSの 募集が終了した求人

TV関連組込ソフトウェア開発/TVの販売台数世界2位

  • 正社員
  • 転勤なし
仕事内容

新4K/8Kデジタル放送対応製品の開発や、TCL既存製品の日本規格への適合など
具体的な仕事内容
■グローバルなTCL既存製品の日本規格への適合
■新4K/8Kデジタル放送対応製品の開発
■上記に際しての社内外との技術交渉
■中国本社のエンジニアへのレクチャー及び品質維持の指導
■TCL日本研究所の幹部・リーダー業務 など

TCL日本法人は、中国や欧米で成功しているTCLの技術を日本の土壌で展開すること、日本で広く用いられている技術を中国や欧米の土壌で展開することによって、日本およびグローバルでの市場拡大を目指しています。2015年設立の当社は、自分たちの力で組織を大きくしていく実感も得られる環境。日系メーカーでの経験を活かし、日本と世界のTV市場を進化させる手応えを感じられます。


★優遇する技術見識について
下記のスキルをお持ちの方は優遇いたします。いずれかひとつでも当てはまる方は、ぜひご応募ください。
※優遇する条件であり、必須ではありません。

・CAS限定受信、EPG電子番組表、PVR録画再生
・画質エンジン、音質エンジン
・ESダウンロード受信またはネットワークダウンロード受信技術
・4/6/8TUNER、4K/8Kテレビ、新4K/8Kデジタル放送(ISDB-S3)
・IPTV-F仕様の国内VOD
・HTMLまたはCSS(HTML5を理解できる方は優遇)
・Android7.0(またはO)のJNIまたはJava script

・下記アプリ・ソフトに関する中級以上のスキル
 ┗FTPサーバー接続、RAR圧縮、BML外部コンテンツサーバーなどの応用、Microsoft Officeソフト(Word、Excel、Power Point)

※必須条件や歓迎条件は「対象となる方」欄をご確認ください。

チーム/組織構成
◎配属となる日本研究所は、TCL JAPAN ELECTRONICSの一部門として営業部や管理部と併設されています。

◎勤務地では、基本的に日本語でコミュニケーションをとっています。中国のエンジニアとやり取りをする際には、英語または中国語を用います(メールのやりとりができる程度でOK)

◎中国TCLが開発した製品を日本規格に当てはめるため、諸団体および関連企業との技術交渉が発生します。技術交渉などの経験がある方は尚歓迎します。

■組織名称:日本研究所

対象となる方

【学歴不問・実務スキル重視】メーカー・大学・研究機関等での組込ソフトウェア開発の充分な実務経験者
下記いずれかの、液晶テレビに関するソフトウェア開発の実務経験者
■日本ARIB(ISDB-T/ISTB-S/ISDB-S3)規格の充分な知見
■IPTV-F規格でのセキュアーHTTPsでのVOD技術
■BMLまたはHTML5 browserの実装技術
※英語に抵抗がない方は尚可

下記スキルは特に歓迎します!
■液晶テレビ(2K/4K/8K)開発技術
■日本製液晶テレビに関するハードウェアまたは回路図の理解
■液晶テレビの各機能に関する充分な知見(特定部位でなく、製品全体が望ましい)
■CまたはC++言語にて、サンプルコードなしでのソフト開発
■Linux OSの開発環境に関する知見 など

勤務地

【日本研究所】
東京都江東区佐賀1ー1ー6アイアンクオータビル5階

◎転勤なし 
◎中国本社への出張が発生する場合があります

勤務時間

9:00~18:00(所定労働時間:8時間/休憩時間:60分)

雇用形態

正社員
※試用期間3カ月間あり。その間、待遇に変更はありません。

給与

年俸制650万円以上
※上記はあくまで最低保証額です。経験・前職給与などを考慮し決定いたします。

■賞与
年1回
※業績による

■昇給
年1回
※業績による

■入社時の想定年収
年収650万円
~

■社員の年収例
年収例:700万円(40歳・組み込みソフトウェア開発経験者)
年収例:800万円(50歳・組み込みソフトウェア開発経験者)

待遇・福利厚生・各種制度

■社会保険完備
■交通費支給

休日・休暇

<年間休日>
★年間休日120日以上

<休日・休暇>
■完全週休2日制
(土曜・日曜)
■祝日休み
■年末年始休暇 
■GW休暇
■夏季休暇
■慶弔休暇 
■有給休暇 

<技術交渉先団体の一例>

■一般社団法人電波産業会(ARIB)
■一般社団法人放送サービス高度化推進協会(A-PAB)
■一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)
■一般財団法人家電製品協会(AEHA)
■株式会社ビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ(B-CAS)
■一般社団法人新CAS協議会
■日本放送協会(NHK)
■株式会社アクトビラ(acTvila)
■VODプロバイダー、Browserベンダー ほか


出典:doda求人情報(2019/4/4〜2019/6/5)

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出典:doda求人情報(2024年4月時点)

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