株式会社ＴＣＬ　ＪＡＰＡＮ　ＥＬＥＣＴＲＯＮＩＣＳの過去求人・中途採用情報

株式会社ＴＣＬ　ＪＡＰＡＮ　ＥＬＥＣＴＲＯＮＩＣＳの募集が終了した求人

TV向け技術開発職／年俸850万円以上／要直近5年以上の経験

仕事内容

開発の主席研究員として、デジタルTV関連の組込ソフトウェア開発や日本仕様への適応などに対応。
具体的な仕事内容
中国の製品開発チームへTV用組み込みソフトウェアの開発指導や製品検証およびリリース、日本のTV規格への対応、UX向上、フィールドテストなどをお任せします。

■製品開発
製品のコアとなる技術を計画し、新製品の技術要望とコアセールスポイントを練り上げ、製品仕様の定義を開発チームへ指導します。また、製品開発チームの技術サポートや、開発中の課題に対する技術指導およびアドバイスを行います。

■製品検証・リリース
日本でのフィールドテストおよびソフトウェアのリリース、製品PQのレビューとリリースを行います。また、日本におけるTQCテストケースの作成およびテスト環境の構築にも携わります。

■日本における業界標準の確認
日本のDTV標準（ISDB-T / S、ISDB-S3、ISDB-T2）、IPTV標準（Hybridcast 2.0）、ソフトウェア設計のセキュリティ標準などを読み解き、製品開発チームに説明してミドルウェア開発を進めるとともに、機能拡張の方向性を分析、関連開発の計画策定を支援します。
このほかにも、
・日本市場におけるVODやインターネットアプリケーションなどのビジネス連携を促進
・テレビ製品の日本必須標準を確認し、製品開発チームと共に開発設計の策定
・業界団体への参画と技術情報の収集を行い、製品開発チームを支援
・本社のR＆D組織（画質、光学、構造、材料、ハードウェア、ソフトウェアなど）の支援として、日本の技術機関や大学との交流および連携強化
を行います。

■UX向上および営業サポート
販売前後の技術サポートや市場調査に基づいたユーザーニーズとUXを収集・整理して、製品の改善を行ったり、競合他社の製品および市場動向を分析し、レポートの作成および報告を行います。

チーム／組織構成
◎配属となる日本研究所は、TCL JAPAN ELECTRONICSの一部門として営業部や管理部と併設されています。

◎勤務地では、基本的に日本語でコミュニケーションをとっています。中国のエンジニアとやり取りをする際には、英語または中国語を用いますが、通訳や翻訳ツールがあるので、ご安心ください。

■組織名称：日本研究所

対象となる方

【大卒以上】組み込みソフトウェアの開発経験、デジタルTVのMWまたはBML関連の開発経験をお持ちの方
【必須】
■直近5年間以上日本におけるテレビ開発経験
■組み込みソフトウェアの開発経験(C, C++言語)
■日本製デジタルテレビのミドルウェア、あるいは、BML関連の開発経験

【歓迎】
■ISDB-S/T/S3/T2設計標準に対する知見
■Android TVおよびAndroidシステムに対する技術知見
■ISDB-S3およびISDB-T2のソフトウェアアーキテクチャへの知見
■英語もしくは中国語スキル※通訳や翻訳ツールがあります

勤務地

【転勤なし】
東京都江東区佐賀1-1-6　アイアンクオータビル4F

＜アクセス＞
半蔵門線「水天宮前駅」より徒歩11分
東西線「門前仲町駅」より徒歩11分

勤務時間

9:00～18:00（所定労働時間8時間　休憩60分）

雇用形態

正社員
※試用期間6カ月間あり。その間、待遇に変更はありません。

給与

年俸1,000万円以上
※12分割して1／12を月々支給。会社と個人の業績により1年に1度賞与を別途に支給する場合があります。
※経験・前職給与などを考慮し決定いたします

■賞与
年1回
※会社、個人の業績による

■入社時の想定年収
年収1000万円
以上

待遇・福利厚生・各種制度

■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
■通勤交通費支給（規定あり）
■敷地内禁煙（屋外喫煙可能場所あり）

休日・休暇

＜年間休日＞
120日
以上

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制
（土・日）
■祝日休み
■有給休暇
■夏季休暇
■年末年始休暇
■GW休暇
■慶弔休暇

技術交渉先団体の一例

■一般社団法人電波産業会（ARIB）
■一般社団法人放送サービス高度化推進協会（A-PAB）
■一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）
■一般財団法人家電製品協会（AEHA）
■株式会社ビーエス・コンディショナルアクセスシステムズ（B-CAS）
■一般社団法人新CAS協議会
■日本放送協会（NHK）
■VODプロバイダー、Browserベンダー　ほか

TCLについて

グローバルな総合電子機器メーカーとして世界で着実に成長しています。日本法人は2015年に設立、さらなる拡大にむけ事業を展開しています。
■テレビ出荷台数：世界第2位（※）
■事業を展開する地域：160カ国超
■全世界の従業員：7万5000名

※Global market shipment share held by LCD TV manufacturers from 2008 to 2018（2020年2月19日、Statista社調べ）