公益財団法人Ｂ＆Ｇ財団の過去求人・中途採用情報

マリンスポーツなどのイベント実施をはじめ、さまざまな事業の企画・運営を担当します
具体的な仕事内容
B&G海洋センター（プール、体育館、ボートハウスなどのスポーツ施設）が所在する、全国の市町村と連携しながら、財団事業の企画・運営、イベント実施など幅広い業務をお任せします。

※2022年1月1日入社を予定しています。（入社日、応相談）

※全国規模の会議や研修会、イベントの際は出張が発生します。

※イベントなどで実技指導も行いますが、社内業務8割、社外業務2割です。通常時はPCを使った説明資料作成、事業企画立案、取引先企業との折衝などを行っています。

※イベントにおいては新型コロナウイルスの感染防止対策を行っています（規模縮小、マスク着用・消毒実施、三密回避など）。


　入社後の流れ
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■基本研修（2～3週間）／2022年1月
財団設立の経緯や目指すもの、事業内容について学びます。フィールドワークも交え、財団について理解を深める期間です。
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■配属先決定／2022年2月
研修の適性を踏まえて配属先を決定。配属先にて業務を行います。
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■インストラクター養成研修（34日間）／2022年6月
海洋センターの管理・運営などを担う「指導者」を養成する合宿研修を、沖縄で行います。ヨットやカヌーの指導法、環境教育、心肺蘇生法などを学んで「海洋性レクリエーション指導員」の資格を取得しましょう。

※子どもや初心者への指導ですので、事前の専門知識は不要です。水泳についても25ｍ程度泳げれば問題ありません。


　配属先について
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適性を見て以下いずれかに配属されます。

【企画部】
財団の運営などについて企画・広報する部門です。社会課題に対してどんな支援ができるか？それによってどんな成果を社会にもたらすことができるか？を考え、実施し、発信します。

【事業部】
水辺の安全教育や自然体験事業の実施、ヨットやカヌーなどマリンスポーツの実技指導、全国の海洋センターに対する支援事業などを行います。

【総務部】
総務や経理など一般的な業務の他、全国規模の大会や会議、沖縄での研修のスタッフも担当します。

★業務の裁量や面白さについては「この仕事のやりがい」欄をご覧ください。

チーム／組織構成
前職は営業、建設関係、銀行員、塾講師など多種多様で、20～30代の若手が多く活躍中です。

【短大卒以上】社会人経験がある方。子どもと接すること・スポーツ・自然が好きな方。★経験不問
【必須条件】
◎短大卒以上
◎社会人経験がある方
※第二新卒歓迎

【こんな方を求めています】
・子どもと接することが好き
・スポーツやアウトドアが好き
・主体性を持って仕事に臨むことができる
・地域社会の課題解決に興味がある

現在活躍している先輩の志望理由としては、「子どもと接する仕事がしたい」「社会課題の解決に携わりたい」というものが多いです。これまでの経験は一切問いませんので、私たちの思いに共感された方はぜひ一緒に働きましょう！

【転勤なし】東京都港区虎ノ門3-4-10 虎ノ門35森ビル9F
＜アクセス＞
・東京メトロ日比谷線「神谷町駅」（4a出口）より徒歩4分
・東京メトロ日比谷線「虎ノ門ヒルズ駅」（A2出口）より徒歩4分
・東京メトロ銀座線「虎ノ門駅」（2番出口）より徒歩8分

9:00～17:00（実働7時間）
■平均残業時間
15時間

程度

契約社員
※契約期間1年
※1年後には正職員登用する前提での募集です。

月給25万円～36万円

※経験や年齢に応じて決定します。
※残業が発生した場合は、別途残業手当を全額支給します。

■入社時の想定年収
年収300万円
～430万円

■社員の年収例
年収700万円／37歳（入職9年）
年収520万円／30歳（入職5年）
年収350万円／26歳（入職2年）

■各種社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
■交通費全額支給
■研修充実（基本研修、インストラクター養成研修など）
■時間外手当（全額支給）
■出張手当
■退職金制度
■財形貯蓄
■職員旅行
■健康診断
■昼食支給

＜以下、正職員登用後に適用される制度＞
■賞与年2回（6月、12月）★昨年度実績：5カ月分
■扶養手当
■住宅手当（一人暮らし、世帯主、実家暮らしなど問わず、当社規程により支給あり）

＜年間休日＞
125日

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制
（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇　
■GW休暇
■慶弔休暇　
■有給休暇　
■産前・産後休暇
（取得実績あり）
■育児休暇
（取得実績あり）
■介護休暇
■特別休暇

※5日以上の連続休暇取得可能

【事業提案の機会が豊富！】
総合職でご入社された後、１年目から事業の提案を行う機会が年3回ほどあります。プレゼンを行い提案が通った場合は、年齢・経験に関係なく、自ら主導して新規事業を実施することができます。

【全国的な繋がりができる！】
全国の地方自治体と連携して仕事を行うため、全国的な人脈形成が可能です。その人脈を生かして、さらに新たな事業展開へと繋がったり、それが将来的に社会課題解決の糸口になったりすることも珍しくありません。また、3～5年ごとにジョブローテーションがあるため、組織内の横の繋がりも広がっていきます。