株式会社労働新聞社
マッチングしやすいおすすめ求人とは
あなたの登録情報(職種・勤務地など)と求人企業が設定した応募歓迎条件が合致すると求人に「マッチングしやすいおすすめ求人 ※1」と表示されることがあります。
マッチング成立とは
あなたの登録情報(職種・勤務地など)と、「気になる」をした求人企業が設定した応募歓迎条件が 合致すると「マッチング成立 ※1」が届くことがあります。 「マッチング成立」のお知らせは、dodaサイト上への自動通知(※2)、およびマッチング成立お知らせメールでご案内します。
※1「マッチングしやすいおすすめ求人」並びに「マッチング成立」は、書類選考の通過、面接、および内定を保証するものではありませんのであらかじめご了承ください。
※2 気になるリスト、希望条件にマッチした求人一覧、求人情報の検索結果一覧などで確認できます。
希望条件にマッチした求人とは
あなたが保存した希望の条件(「職種」「勤務地」「年収」)に合致した求人が表示されます。
株式会社労働新聞社の過去求人・中途採用情報
株式会社労働新聞社の 募集が終了した求人
経理/土日祝休み/年休128日/原則定時退社
- 正社員
- 転勤なし
【20年ぶりのレア求人】経理スタッフとして経営にも深く携われるポジションです。
具体的な仕事内容
<培ってきたご経験を活かせます>
あなたの経験や能力に応じて、できることからお任せ!業務だけでなく、将来的には会社のコアメンバーとして組織・制度づくりにも携わっていただきたいと考えています。
【具体的な仕事内容】
◎月次および年次決算業務
◎会計事務所への応対
◎年末調整業務
◎給与計算・支払
◎賞与計算
◎経費精算 など
<入社後の流れ>
まずは、業務の流れを覚えていただくため、繁忙期にあたる12月~3月頃はアシスタントのようなサポート業務からスタートする予定です!あなたのスキルに合わせ、出来る仕事から徐々に任せていきますので、安心してご応募ください。
チーム/組織構成
現在は2名のチーム。入社後、ゆくゆくはチームを引っ張る存在へ成長していただきたいと思っています。
\POINT!/
新システム導入による業務変更の構築に携われる!
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社内業務の更なる効率化を目指し、近々『新しいシステム』を導入予定!経理業務もこの新システム導入に対応するため、現在の業務を見直す必要があります。あなたのご経験を活かし、経理業務のどこでミスが発生しやすいのか、効率化のために改善すべきポイントはどこなのかなど、業務変更の構築に携わることで、今後会社のコアメンバーとして活躍できる大きな一歩になるでしょう。
■定着率:95%以上
【学歴・業界経験不問】バックオフィスから会社の成長を支えたい方大歓迎!
<必須条件>
・経理での実務経験3年以上
※業界未経験OK
\ こんな方を歓迎します /
■中小企業で勤務の経験がある方
■経理のスキルを磨きたい方
■会社の経営に携わり事業拡大に貢献したい方
■誰かの役に立つ仕事をしたい方
■安定企業で長く活躍したい方
業務をこなすだけでなく将来的にはチームのリーダー的ポジションをお任せしたいと考えています。『会社のことを考え行動できる』『会社を大きくするコアメンバーになりたい』そんな意欲ある人材を求めています。
【転勤なし】東武東上線「中板橋駅」より徒歩4分
9:00~17:30(所定労働時間7.5時間 休憩60分)
■平均残業時間
10時間
以下 ※基本的には残業はありません(繁忙期などは月10時間程度あり)
正社員
試用期間3カ月あり(期間中の条件に変動はありません)
月給25万円以上+賞与年2回
※スキル、経験、能力を考慮し決定します
■賞与
年2回
(前年度実績4.1カ月分)
■入社時の想定年収
年収350万円
以上
■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)
■通勤交通費支給(上限7万円/月)
■家族手当
■皆勤手当
<年間休日>
128日
(2021年実績)
<休日・休暇>
■完全週休2日制
(土・日)
■祝日休み
■年末年始休暇
(7日間※2021年実績)
■夏季休暇
(9日間※2021年実績)
■慶弔休暇
■有給休暇
■産前・産後休暇
(取得実績あり)
■育児休暇
(取得実績あり)
■介護休暇
◆週刊労働新聞
労働・厚生行政を中心とするニュース。主要判例の分析・人事・賃金事例の紹介。労働法令全般にわたる実務相談等。
◆安全スタッフ
月2回刊。産業安全・労働衛生・健康管理・メンタルヘルス等についての官・民情報をニュース、特集、連載企画で提供。労働法令・安全衛生の実務相談等。
◆安全衛生ノート
月1回刊。作業手順や点検・リスクアセスメントなど、第一線監督者に必要な安全衛生対策をイラストを中心に解説。
◆安全対策の決め手
月1回刊。大手建設業各社安全責任者の執筆陣が、イラストを中心に現場の責任者にマッチした安全衛生対策を解説。
長時間労働などの過多な残業を無くす施策や、働く場所を選ばないリモートワークの普及など、今まさに日本の労働環境の見直しが求められています。当社は、昭和26年創刊の『週刊労働新聞』を中心に働くことに関するルールを発信し、労働の現場で起きるさまざまなトラブルの防止に貢献してきました。中立的な立場から経営、人事、安全、労使関係の情報を提供する専門新聞社として、当社が発信する情報は多くの人に求められ支持を得ています。