日鉄ビジネスサービス関西株式会社

警備・清掃

本社/和歌山県和歌山市湊1850番地

日鉄ビジネスサービス関西株式会社の過去求人・中途採用情報

日鉄ビジネスサービス関西株式会社の 募集が終了した求人

安定の日本製鉄グループ/社員教育スタッフ/経験者歓迎

  • 正社員
仕事内容

【幅広い業務を担当できます】日本製鉄(株)関西製鉄所(和歌山地区)での階層別研修の企画・運営スタッフ
具体的な仕事内容
日本製鉄(株)関西製鉄所和歌山地区内での階層別研修の企画・運営業務を担当いただきます。

【主な業務】
■研修依頼先との調整
■スケジュール調整
■講師手配
■資料手配
■各研修の案内送付集約
■会場の準備・片付け
■受付・司会進行

チーム/組織構成
入社後は、教育室所属となります。
多くの中途採用者の方も、各種教育スタッフ(機械系技能教育指導者・電気系技能教育指導者・クレーン教習講師、階層別研修運営)として活躍しています。

対象となる方

人材育成に熱意のある方/高卒以上/普通自動車免許(AT限定可)/経験者歓迎
■人材育成に熱意をもって取り組んでくれる方
■勤務地(勤務地参照)での勤務が可能な方

【必須条件】
■高卒以上
■普通自動車免許(AT限定可)

【以下のご経験をお持ちの方大歓迎!】
■実行力のある方
■事務処理能力の高い方

勤務地

日鉄ビジネスサービス関西(株)教育室
和歌山県和歌山市湊1850番地 
日本製鉄(株)関西製鉄所 和歌山地区内

南海和歌山市駅から南海バス(土入橋)降車徒歩15分

※自動車通勤可能

勤務時間

8:30~17:00(休憩45分)
■平均残業時間
10時間

雇用形態

正社員
※試用期間2カ月(試用期間中の待遇に変更はありません。)

給与

【月収例】
■40歳 26万円(基準内賃金月額22万5,700円+各種手当)
■50歳 30万円(基準内賃金月額25万8,300円+各種手当)

※上記月収例は、基本に早出・残業手当などの各種手当を含めた金額
※2021年度実績に基づいて算出

月給:19万円~

■賞与
年2回
(夏季・年末)
※賞与支給約5.5カ月(2022年度見込)

■昇給
年1回
(4月)

■入社時の想定年収
年収330万円

■社員の年収例
■年齢40歳 448万円
■年齢50歳 507万円
※時間外手当・職務手当込
※賞与支給約5.5カ月(2022年度実績)

待遇・福利厚生・各種制度

■社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)
■残業手当
※当社は130%割増(法定は125%)
■深夜手当
※当社は33%割増(法定は25%)
■通勤交通費支給制度有
■自家保有奨励手当制度…対象者に対し月額最大2万円
■ローン利子補給手当制度…対象者に対し月額最大5千円
※自家保有奨励手当・ローン利子補給制度合せて最長10年間支給
■選択型福利厚生制度(カフェプラン)…株式会社ペネフィット・ワン提供の制度を利用
■財形貯蓄制度…三井住友銀信託行財形貯蓄制度の利用
■グループ会社持ち株会制度 会社補助を実施
■退職金制度(勤続1年以上)
■社宅・家賃補助制度あり
■基礎・マネジメント関連の研修(職長安全教育など、入社年次や役職ごとに実施)
■構内には生協(売店)、ATM、診療所等の施設も完備しております。

休日・休暇

<年間休日>
119日

<休日・休暇>
週休二日
■慶弔休暇 
■有給休暇 
2021年度取得実績:18日(取得しやすい環境です。)
■育児休暇
取得実績あり
■介護休暇
■福祉休暇
■リフレッシュ休暇
※5日以上の連続休暇取得可能


出典:doda求人情報(2022/12/15〜2023/3/15)

日鉄ビジネスサービス関西株式会社の 募集している求人

全1件

出典:doda求人情報(2024年5月時点)

気になるリストに保存しました

「気になるリストへ」のボタンから、気になるリスト一覧へ移動できます

本ページで取り扱っているデータについて

国税庁に登録されている法人番号を元に作られている企業情報データベースです。ユーソナー株式会社・株式会社フィスコによる有価証券報告書のデータ・株式会社東洋経済新報社・dodaの求人より情報を取得しており、データ取得日によっては情報が最新ではない場合があります。本情報の著作権その他の権利は各データ提供元事業者または各データに係る権利者に帰属します。
個人の利用に関する目的以外で本情報の一部または全部を引用、複製、改変および譲渡、転貸、提供することは禁止されています。
当社、各データ提供元事業者および各データに係る権利者は、本ウェブサイトおよび本情報の利用ならびに閲覧によって生じたいかなる損害にも責任を負いかねます。

掲載情報に誤りがある場合や内容に関するご相談はdodaの担当営業または 企業様相談窓口 からご連絡ください。