月島ジェイテクノメンテサービス株式会社の過去求人・中途採用情報

【社員を支える管理部門】経理・財務全般／スキルに応じた業務を担当していただけます。
具体的な仕事内容
●業務内容
月次／年次決算をはじめ、財務管理や税務申告といった経理業務全般をお任せしていきます。

●具体的な職務内容
・各種伝票の起票
・各勘定科目の残高管理
・決算数値の計算
・税務申告　ほか以下の経理・財務業務をお願いいたします。
※経験豊富な社員が丁寧に指導しますので、 経験が浅い方でもご安心下さい。


【入社後の流れ】
まずは会社のこと、仕事の流れ、各拠点のこと…など、丁寧にお教えします。出来ることから始めていただき、少しずつお任せしていきます。経験のない業務がある場合も、サポートしますのでご安心ください。

【約90カ所もの事業所をサポート】
当社は北海道から九州まで国内約９０カ所の事業所を展開しており、上下水道施設の運転管理や設備補修に関わる従業員が１０００名以上活躍しています。
これら従業員の活動を支えていくのが、管理部門の役割となります。

【長く意欲的に働ける環境】
人々の生活に欠かせない社会インフラを守る仕事であり、管理部門として多くの従業員を支えるやりがいのある職場となっております。

【オフィス環境について】
腰を据えて働ける環境、きちんとがんばりを評価する体制を整え、安心安定した職場が弊社にはございます。国 家資格取得に対する奨励金や受験費用支給など、自ら学ぶ意欲のある方にとっては、魅力的な体制が整っており ます。
正社員として長く勤め、スキルアップしていただき、より幅広い業務に挑戦できるよう会社をあげて応援 します。

チーム／組織構成
当社は月島機械グループの一員として、創業以来50年にわたり上下水道施設の運転管理や設備補修を手掛けてきました。
技術力の高さとお客様のニーズにトータルに対応できる総合力が評価され、
数多くの施設の維持管理を任されており、業績も好調。
売上高を伸ばしております。
今回、管理部門の体制強化を図るため、経理・財務担当を募集いたします。

専門卒以上★経理の業務経験を持っている方が対象となります。
★簿記2級資格保有者歓迎
★経理・財務に関する基礎知識のある方
★経理の業務経験（2年以上）


【具体的には】
■自ら学び、知識をつけようという意欲がある方
■何事に対しても積極的に取り組める方
■細かい作業にも、丁寧に正確に取り組める方

◎東京本社　東京都江東区佐賀1-3-7　月島機械　永代ビル
(門前中町駅より徒歩７分)

◎8:30 ～ 17:10（休憩時間 50分）

正社員

◎月給21万円~26万円

※経験・能力を考慮の上、決定致します。
※試用期間（３ヶ月）あり：待遇の変動はありません。

■賞与
年2回
（７月、１２月）

■昇給
年1回
（４月）

■入社時の想定年収
年収350万円
年収450万円

◇充実した福利厚生制度
■各種社会保険完備
■退職金制度
■永年勤続報奨（10年、20年、30年）
■通信教育講座受講支援
■定期健康診断、インフルエンザ予防接種
■個人型確定拠出年金制度
■月島機械持ち株会制度
■制服貸与（作業服、安全靴、ヘルメット等）
■福利厚生クラブ導入（旅行、レジャー、ショッピング、グルメ、スポーツクラブ等格安で利用可能※家族含む）
■産休・育休取得実績あり
◆営業手当
◆家族手当
◆住宅手当
◆交通費全額支給
（マイカー通勤はガソリン代を支給／当社規程）
◆時間外勤務手当
◆深夜手当
◆年末年始手当
◆宿直手当

＜年間休日＞
120日

＜休日・休暇＞
■週休二日制
土日
■祝日休み
■年末年始休暇　
■慶弔休暇　
■有給休暇　
部活動やサークル活動への費用補助やボランティア活動への参加に対する休暇制度など福利厚生も充実しています。

技術士 9名 　
環境計量士 14名 電気主任技術者 71名
1級土木施工管理技士 39名 1種酸素欠乏危険作業主任者 56名
1級管工事施工管理技士 26名 1級建築施工管理技士 5名
特級ボイラー技士 2名　1級ボイラー技士 153名
1級電気工事施工管理技士 20名 下水道処理施設管理技士 42名
大気関係公害防止管理者 27名 東京都公害防止管理者 35名
下水道管理技術認定(管路施設) 16名 有機溶剤作業主任者 219名
他

【グループ会社】
月島機械株式会社
月島マシンセールス株式会社
月島ビジネスサポート株式会社
サンエコサーマル株式会社
月島環境エンジニアリング株式会社
寒川ウォーターサービス株式会社
江戸川ウォーターサービス株式会社

【関連会社】
株式会社　高山管設備グループ
バイオコールプラントサービス 株式会社
神奈川広域水道サービス 株式会社
ハイブリッドケミカル 株式会社　


【主な取引先】
東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、大阪府、京都府等地方公共団体、
日本下水道事業団、月島機械(株)、など