東邦航空株式会社の過去求人・中途採用情報

【未経験歓迎】ヘリコプター事業を行う当社にて、人事や総務、施設管理業務などをお任せいたします。
具体的な仕事内容
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当社の総務・人事担当として働くPOINT
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【1】1960年創業の安定基盤！
【2】人事や総務などの経験を活かして、自身のスキルの幅を広げることが可能
【3】ヘリコプターが安全に運航している光景などで、日々、社員をサポートしている自身の成果を目に見えて実感できる環境！
【4】平均勤続年数14年！プライベートも大切にしながら長く活躍できる

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具体的な業務内容
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総務や人事、施設管理など、会社全体をサポートする役割を担っていただきます。

■採用業務(新卒、中途)、教育
■設備管理、契約書管理
■各種委員会の運営、安全衛生委員会、危機管理業務
■庶務業務、電話対応　など

★設備：人事：総務＝2：4：4程度の割合です。

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入社後の流れ
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入社後は、ご経験のある業務から取り組んでいただきます。
その後、未経験の様々な業務にも徐々に取り組んでいき、ゆくゆくは幅広い業務に携わっていただきます。

★経験したことのない業務や不明点は、先輩社員が丁寧にお教えしますので、ご安心ください！

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当社について
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『明日の大空に飛翔する。より速く、より安全に…』
創業から65年間、皆様のニーズを「空」からサポートしてきました。

業界シェアも常に上位に位置。
小回りの効く汎用性から、様々な場面で用いられているヘリコプターは、報道・映画・ドラマなどの撮影、工事資材などの物資輸送、地中の構造の探査、医師・看護師をいち早く現場に運ぶドクターヘリの運航、防災、航空緑化など、幅広いフィールドで活躍しています。

官公庁に対しては、ヘリの整備も手掛けているほか、伊豆諸島の島をヘリで結ぶ「東京愛らんどシャトル」は、国内唯一のヘリコミュータ路線です。当社では、ヘリコプターの可能性を最大限に活かしています！

チーム／組織構成
現在は4名の社員が活躍中。
20代の若手もいますが、ベテランメンバーが多いため、業務を丁寧に教えられる環境です。

こまめにコミュニケーションを取りながら、協力して業務に取り組んでいます。柔らかい人柄の社員が多く、雰囲気の良さも魅力です！

■男女比：男性：女性＝5：5
■定着率：★定着率90％以上＆平均勤続年数14年！

【未経験歓迎／大卒以上】総務か人事のご経験がある方／安定した環境で長く活躍したい方歓迎です！
＜必須要件＞
■基本的なPC操作が可能な方

＜優遇要件＞
■総務or人事として何かしらの実務経験をお持ちの方

＼ こんな方、歓迎です ／
■施設管理のご経験がある方
■普通自動車免許（AT限定可）をお持ちの方
■円滑なコミュニケーション行える方
■チームワークを大切にできる方
■成長意欲の高い方
■自ら率先して行動できる方
■責任感を持って業務に取り組める方

【転勤なし】
本社：東京都江東区新木場4-7-51 東京ヘリポート

＜アクセス＞
各線 新木場駅

※受動喫煙対策：屋内全面禁煙

9:00～17:30 （所定労働時間7時間30分　休憩60分）
■平均残業時間
10時間

正社員／契約社員
＜正社員採用の場合＞
試用期間2カ月
（その間の条件や待遇に変更はありません）

＜契約社員採用の場合＞
条件等については給与欄に記載。

月給25万円～32万円
※経験・スキルを考慮して決定します。
※残業代は別途全額支給いたします。

＜契約社員採用の場合＞
※契約期間中の昇給の実施はなし。
※その他、正社員採用時と条件等変更はありません。
※1年毎に更新／1年後双方の合意の上、正社員登用の予定です。

■給与にプラスしてもらえる手当・インセンティブ
■通勤手当
■住宅手当
■事務手当
■家族手当
■時間外手当

■賞与
年2回
（7月、12月）※昨年度賞与実績5カ月分

■昇給
年2回

■入社時の想定年収
年収400万円
～500万円

■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
■退職金あり（勤続3年以上／定年65歳）
■住宅手当
■家族手当
■携帯電話・ノートPC貸与
■資格取得支援制度
■3大疾病サポート保険加入

＜教育制度・資格補助＞
OJT研修、自己啓発支援制度

＜年間休日＞
122日

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制
（土日）
■祝日休み
■年末年始休暇　
■慶弔休暇　
■有給休暇　
10日～20日（下限日数は、入社後の付与日数）
■産前・産後休暇
（取得実績あり）
■育児休暇
（取得実績あり）
■介護休暇
★有給休暇の取得率8割以上！お休みを取りやすく、プライベートも大切にできる環境です。
★5連休以上の取得も可能です。

(株)テレビ朝日、(株)静岡朝日テレビ、(株)新潟テレビ21、(株)東日本放送、(株)フジテレビジョン、(株)仙台放送、日本テレビ放送網(株)、(株)テレビ信州、(株)宮城テレビ放送、東北放送(株)、(株)産業経済新聞社、(株)日本経済新聞社、信濃毎日新聞(株)、(株)河北新報社、(社)共同通信社、日本放送協会、国土交通省(東北地方整備局、関東地方整備局、北陸地方整備局)、環境省、林野庁、東京都、(公財)東京都島しょ振興公社、岩手県、山形県、富山県、静岡県、和歌山県、奈良県、日本気象協会、大日本コンサルタント(株)、アジア航測(株)、JR東日本(株)、(株)デンロコーポレーション

電気興業(株)、(株)加藤電気工業所、
(株)NHKアイテック、日本電気(株)、池上通信(株)、東通インターナショナル(株)、日本ケーブル(株)、NIPPO(株)、新日本製鐵(株)、(株)神戸製鋼所、
王子木材緑化(株)、藤田観光(株)、(株)ジェイティービー、白馬観光開発(株)、
苗場山観光(株)、(株)東海フォレスト、北アルプス山小屋組合、ソニー(株)、
日清医療食品(株)、石原コーポレーション合同会社
(順不同)