株式会社ＬＩＶＥＵＰの過去求人・中途採用情報

【官公庁から大手企業まで幅広い案件多数】企画から現場まで一貫して手がける映像制作ディレクター
具体的な仕事内容
映像制作ディレクターとして、企画から制作、進行管理まで一貫して携わっていただきます。
経験やスキルに応じて、制作プロジェクトのリーダーとしてチームを指揮し、多様なジャンルの映像作品を世に送り出す役割を担います。

■主な業務内容
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＜ライブ配信・ネット番組の制作＞
▽番組フォーマットに基づく企画・進行管理を実施。
▽配信技術（システム構築や機材準備）のディレクションを担当。
▽イベント当日の配信オペレーションやトラブル対応もサポートします。

＜動画制作業務＞
▽クライアントと打ち合わせを重ね、動画のコンセプトや構成を企画。
▽市場調査やリサーチを通じて、独自性やターゲットに響く戦略を立案。
▽絵コンテや資料を作成し、撮影～編集の全体を指揮。

＼こんな案件に挑戦できます！／
■大規模国際スポーツ大会の配信
■企業のオンライン表彰式
■美容メーカーの新製品発表会
■人気ソーシャルゲームの生配信番組
など、多岐にわたるジャンルの制作を経験できます！

＼仕事のPOINT／
1週間～1カ月程度の短期プロジェクトが中心です。
案件ごとに、外部のフリーランスやプロフェッショナルスタッフと5～10名程度のチームを編成します。
技術者や撮影クルーの多くは熟練の方々。
その中でリーダーとして指揮を執りながら、プロジェクトを推進していきます！

■入社後の流れ
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最初は先輩のプロジェクトに参加し、サポート業務からスタート。
企画会議やキャスティング、進行準備、本番対応など、業務全体を習得。
早ければ数カ月でメイン担当として案件をリードする役割をお任せします。

チーム／組織構成
現在、制作ディレクターは20代後半から30代の3名＋代表の4名体制。
全員が中途入社で、テレビのADスタッフなど放送機材の営業スタッフなど業界経験者はもちろん、本屋やコールセンターで働いていたし未経験のメンバーも活躍中です。
クライアントや外部スタッフと良好な関係を築ける人懐っこさが、成功の鍵となります。

【未経験歓迎／学歴不問】要普免（AT限定可）★放送業界経験がある方も大歓迎！
★職種・業界未経験OK！第二新卒も歓迎！

＜必須要件＞
■普通自動車運転免許（AT限定可）

＜歓迎条件＞※必須ではありません
・放送業界での業務経験がある方（職種不問）
・工程や進行管理の経験がある方（広告ディレクターや施工管理など）
・Adobe Premiereを使った映像編集経験がある方

＼こんな方はより活躍できます！／
◎映像業界に興味のある方
◎機材や専門用語についてコツコツと学ぶ意欲がある方
◎社内外で円滑にコミュニケーションを取れる方

【転勤なし&直行直帰OK】

＜東京本社＞
東京都港区芝公園3-6-22 J.C.ビルディング1F

▽アクセス
・日比谷線 「神谷町駅」 1番出口より徒歩6分
・大江戸線 「赤羽橋駅」 赤羽橋出口より徒歩9分
・三田線 「御成門駅」A1出口より徒歩10分

※受動喫煙防止対策：屋内原則禁煙（喫煙専用室あり）

専門業務型裁量労働時間制（1日のみなし労働時間 8時間）

＜勤務時間例＞
10：00～19：00（休憩1時間）

正社員
（試用期間：3カ月　※期間中の給与・待遇に変更はありません）

月給25万円～35万円

※スキル・経験・能力を考慮して決定します。

■給与にプラスしてもらえる手当・インセンティブ
■交通費全額支給
■役職手当
■資格手当

■賞与
業績賞与あり（2～3カ月分）
★毎年支給の実績あり！

■昇給
年1回
★毎年昇給の実績あり！

■入社時の想定年収
年収300万円
～500万円

■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
■資格取得支援制度
（映像関係のセミナー、ドローンの資格取得など…受験費用や教材費を全額負担！）
■備品購入申請
■フリードリンクあり（コーヒー・ウォーターサーバー）
■服装自由

＜年間休日＞
120日
以上

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制
（土・日）※イベント等で出社した際、振替休日あり
■祝日休み
■年末年始休暇　
■GW休暇
■夏季休暇
■慶弔休暇　
■有給休暇　
■産前・産後休暇
■育児休暇

当社では、頑張りを待遇面で最大限還元する評価制度を整備。
勤続5～6年のスタッフも、年1回の昇給を必ず受けており、「やりがい」と「報酬」が比例する環境です。

さらに、代表・谷中（36歳）自身も映像制作の現場を経験しており、スタッフの苦労や努力を正当に理解しているため、個々の頑張りが見逃されることはありません。
どれだけ努力しても変わらない環境とは無縁で、モチベーションを高く保ちながら働ける職場です！

内閣府、外務省、防衛省、環境省、(株)ヤクルト本社、日華化学(株)、(株)KADOKAWA、17LIVE(株)　他