Webエンジニア必見！自社開発・受託開発それぞれの違いと特徴を解説〜自分に合ったキャリア選択と選考通過のポイント〜

2024年12月11日開催

今回のテーマである「自社開発」と「受託開発」について、それぞれの定義を整理しておきましょう。

自社開発とは、自社で独自のWebサービスを企画・開発・運用するビジネスを指します。一口に「自社開発」といっても、社内SEや情報システム部門として社内システムを担当するケースもあれば、顧客向けのサービス開発を自社オフィスで行うケースもあります。しかし、今回は「Webエンジニア向けの転職」がテーマであるため、「Webサービスを提供する企業＝自社開発を行う企業」として話を進めていきます。

一方、受託開発とは、取引先企業からシステム開発を請け負い、開発・納品を行うビジネスのことです。自社でプロダクトを持つのではなく、顧客の要望に応じてシステムを開発する点が特徴です。なお、ここでいう受託開発は、SES（システムエンジニアリングサービス）を中心とする企業ではなく、請負契約の形で開発を行う企業を想定しています。

では、具体的に自社開発と受託開発にはどのような違いがあるのでしょうか。企業やプロジェクトの方針によっても異なりますが、ここでは一般的な傾向をもとに違いを整理しました。

こうして比較すると、それぞれの特性がよく分かりますね。

例えば勤務地に関しては、自社開発の場合は基本的に自社オフィスでの勤務ですが、近年ではリモートワークを取り入れる企業も増えてきました。一方、受託開発では、自社オフィスやリモートで開発を進めるケースが増えてはいるものの、プロジェクトのセキュリティ要件によっては顧客先での勤務が求められるケースも少なくありません。

採用枠についても、顕著な違いがあります。自社開発は、開発を外部委託することも多く、社員採用の枠が少なめです。1人限定の募集も珍しくありません。それに対して受託開発は、プロジェクトの受注状況に応じて積極的に採用を行うため、枠が多めに設定される傾向があります。

このように、同じWebエンジニアであっても、自社開発と受託開発とではまったく異なる特徴があります。どちらが良い・悪いという話ではなく、こうした違いをしっかりと理解した上で、自分のキャリアの方向性や働き方の希望に合った選択をすることが大切です。

ここからは、採用側が求める人物像について解説します。私たちは日々、多くの企業の人事担当者やエンジニア、プロジェクトマネジャーの方々とお会いし、実際にどのような人材が求められているのかを直接伺っています。そのリアルな視点をもとに、自社開発と受託開発、それぞれの企業が求める人物像を見ていきましょう。

自社開発で求められる人物像として、主に以下の4つが挙げられます。

特に重要なのは、プロダクト開発を通じて事業成果を追求できるかどうか。自社開発では、受託開発のように「納品までが仕事」というわけではなく、プロダクトを成長させ、ユーザーに価値を提供し続けなければなりません。そのため、技術を「目的」ではなく「手段」として活用し、課題解決に取り組めるエンジニアであることが重要視されています。

また、自社開発では顧客から要望を受けて開発を進めるわけではないため、「自ら考え、発信し、行動できる力」が必要になります。最近ではスタートアップやメガベンチャー、大手インターネット企業でも新卒採用を積極的に行っており、若手の教育体制も整ってきています。さらに、開発業務の一部は業務委託やパートナー企業に外注するケースも増えているため、社員として中途採用するなら「即戦力性が高く、周囲を巻き込める人材」が求められる傾向が強まっています。

では、次に受託開発企業が求める人物像を見ていきましょう。こちらは主に以下の2点が挙げられます。

受託開発企業では、プロジェクトベースで開発案件が進むため、顧客の要望を的確に理解し、適切に提案できる力が求められます。単に依頼された内容を実装するのではなく、「この手法のほうがより効果的ではないか？」といった提案ができることが重要です。論理的思考力を持ち、顧客の期待に応えるだけでなく、プラスアルファの価値を提供できる人材が高く評価されます。

また、プロジェクトマネジャーやプロジェクトリーダーが顧客との交渉を担当することが多いですが、メンバーとして参画する場合でも、チーム内で適切に役割分担をし、プロジェクトを円滑に進められる責任感が求められます。プロジェクトごとに異なる開発環境や技術を扱うことも多いため、新しい知識を吸収しながらスキルアップしていく意欲も重要な要素です。

ここまで、自社開発企業と受託開発企業が求める人材像について説明してきました。では、具体的にどのような対策をすれば、転職活動を成功させることができるのでしょうか。

自社開発・受託開発のどちらであっても、選考を通過するために企業に伝えるべきポイントは5つあります。

どれほど優れたスキルを持っていても、それを正しく伝えられなければ採用にはつながりません。そのため、履歴書や職務経歴書には、どういった環境で開発を行ってきたのか、どういったフェーズで業務に従事してきたのか、どのような規模のプロジェクトのリーダーを経験してきたのか、どういった業界向けのシステムなのかを詳細に伝えることが重要です。

また、選考の場面で注意したいのが転職理由の伝え方。ここでのポイントは、「他責思考にならないこと」「条件面だけを転職理由にしないこと」です。

もちろん、給与や労働環境が転職理由になることは自然ですが、それだけを前面に出すと、「また不満があれば辞めるのでは？」と懸念されてしまいます。

このように、「現在の環境では実現が難しいことを、自分なりに努力した上で判断した」という流れで説明すると、採用担当者に前向きな印象を与えられます。また、どうしても給与や労働環境を理由にしたい場合は、キャリアパスやスキルアップの観点も加えるようにしましょう。

ここでは、自社開発企業の選考を突破するために、特に大切な以下2つのポイントをお伝えします。

自社開発企業では、新規サービスの開発に携わることもあれば、既存サービスの保守・運用に取り組むこともあります。そのため、「技術を磨きたい」「新しい技術を使いたい」など、スキルアップが最優先という考え方はミスマッチと判断される可能性が高くなります。

もちろんスキルアップは大切ですが、それ以上に長期的にサービスの成長に関わりたいかどうかが問われます。「この技術が好きだから使いたい」ではなく、「このサービスをより良くするために技術を活かしたい」と考えられるかどうか。自社開発企業では、「技術志向」よりも「サービス志向」の考え方が求められることが多いですね。

もう一つのポイントが、具体的な志望動機です。自社開発企業では、企業ごとに実現したいビジョンやミッションがあり、それにひも付くサービスを展開しています。そのため、選考では「なぜこの会社なのか」「なぜそのプロダクトに関心があるのか」を明確に伝えることが求められます。

一つのプロダクトに長期間携わるということは、プロダクトの立ち上げフェーズから関わる機会もありますし、マーケティングの視点を持ちながら、「どの層に向けて、どんなプロダクトを作るべきか」といった戦略的な部分にも関与することになります。開発が進んでいく中で、プロジェクトを回しながら実装を進め、リリース後のユーザーの反応を見ながら改善を繰り返していく。こうした長期的な視点でのプロダクト改善に携われるのは、大きな経験になります。

また、リリース後も継続的に改善を行い、スピード感を持って開発を進めていく必要があります。特に、「リリースしたら終わり」ではなく、「リリースしてからが本番」という考え方が根付いているのが自社開発の特徴です。ユーザーの声を受けながら、より良いプロダクトへと進化させていく経験は、エンジニアとしての視座を広げる機会にもなると思います。

「自社開発に長く関わるとキャリアが狭まるのでは？」と不安に思う方も少なくありませんが、決してそんなことはありません。プロダクトが成長していく中で、技術も進化していきます。リプレースのタイミングでは、新しい技術や手法を取り入れながら、最適な形へとアップデートしていく作業が求められるので、同じプロダクトに携わっていたとしても、扱う技術が固定されるわけではありません。

今の最先端が、数年後にはレガシー技術になってしまうこともあります。だからこそ、自社開発で長くプロダクトを磨き込んでいく過程では、新しい技術をキャッチアップし、それを適用していく経験を積むことができる。「ずっと同じことをしているだけで、自分の市場価値が下がるのでは？」という心配は不要だと思います。