この「トレンド業界MAP」では車の自動運転、ロボット、フィンテックなど幅広い分野について紹介しています。それらのほぼすべてに共通して、今後の進歩を加速させる原動力となるのが人工知能（AI＝Artificial Intelligence）です。
20世紀に発明されたコンピューターを補助的な道具として使いつつ、人間は自らの頭脳で考え、さまざまなものを創造あるいは発見してきました。そうした世界は、大きく変わりつつあります。その一つが、人間に代わって推論・判断できるAIの登場。もう一つが、人間の脳では処理しきれないほど膨大なデータを解析して、経済や社会の動き、自然現象などの傾向を発見しようとするビッグデータ技術の発達です。
人間は幼少時からさまざまな体験をしたり、本や映像から多くの情報を得たりして、一人前の大人になっていきます。AIが単なる大容量・高速コンピューターと違うのは、多くの情報に触れて、判断能力を高めていく深層学習（ディープラーニング）という技術に支えられている点です。つまり、AIとビッグデータ、そしてインダストリー4.0の項目で扱うIoT（インターネット・オブ・シングス）は一体と言えます。
AIは研究機関・大学内にとどまらず、大手やベンチャーまで多くの企業が参入。日本IBMの「ワトソン」のようにビジネス向けの提供が本格化しています。21世紀半ばにはAIが人類の知能の総和を超えるという予測――いわゆるシンギュラリティー（技術的特異点）問題――もあります。AIと人間がどう共存するか？AIによる創造物の知的財産権や、AIが引き起こしたトラブルの責任は誰に行くのか？など課題も多くあります。

（協力：日経TEST）

“人工知能（AI）を活用する”のはどんな企業？

将棋や囲碁、チェスで最強クラスの人間と、コンピューターが互角以上の勝負をするようになったというニュースを覚えておられる方も多いと思います。自動運転車がレベル3以上に進歩すると、ドライバーがほとんど運転操作をしなくても目的地につけるようになるほか、よそ見や居眠りをしていると警告を発したり、危険を感知して自動的にブレーキをかけたりするようになると予測されています。このように状況を判断して“次の一手”を考え、時に実行することが、従来型コンピューターとは違うAIならではの役割です。
コミュニケーション型ロボットの“頭脳”となるのもAIです。システムインテグレータやソフトウェア開発を行う企業を中心に、AIの技術開発が進んでいます。上記のような自動車メーカーだけでなく、家電、各種工場・プラントの管理、Webサイト運営、ゼネコン、金融、小売・サービス業など多くの業界で、AIの活用や導入検討が進んでいます。
AI製品は裏方や“雲の上の存在”ばかりでなく、一般家庭にもお目見えしつつあります。アマゾンやグーグルなど米国企業が先行したAIスピーカーはその代表例です。シャープのテレビ新製品「アクオス4K」（2017年11月発売）は、購入者の視聴時間帯や番組の傾向から、おすすめの番組をAIが知らせる機能を搭載する予定です。
これらの電機・IT（情報技術）企業とは違い、AI技術者が社内にいない会社が世の中ではむしろ多数です。そうした企業にAI活用を橋渡しできるスタッフが求められています。

（協力：日経TEST）

関連する企業（一部の例・順不同）

日本IBM／NEC／三菱電機／パナソニック／シャープ／ソニー／東芝／富士通／オムロン／リコー／ソシオネクスト／ソフトブレーン／NTT／NTTデータ／NTTドコモ／NTTコミュニケーションズ／サイオステクノロジー／富士ソフト／ネクストリーマー／ソフトバンク／日本マイクロソフト（AI「りんな」）／HEROZ（ヒーローズ）／ドワンゴ／トヨタ自動車／協立電機／セントケア・ホールディング／空色／ジグソー／シルバーエッグ・テクノロジー／ヘッドウォータース／GOALL／ワークスアプリケーションズ／安藤ハザマ／あずさ監査法人／弁護士ドットコム　など

“ビッグデータを活用する”のはどんな企業？

消費財などのマーケティングや工場・プラントの運営といったビジネスの現場は、ベテラン従業員が長年培った経験やノウハウで支えられていることが多くあります。こうした“現場の知恵“をOJTで身につけるのは年月がかかり、退職で断絶する心配もあります。それを一部代替するだけでなく、人間の頭脳では処理しきれない膨大なデータから何かを見いだすのがビッグデータ分析です。
こうした需要に応えるため、従来より演算速度を高めた量子コンピューターの実用化も進んでいます。とはいえ、ビッグデータ・ビジネスは、コンピューターの性能向上競争そのものではありません。既存のコンピューターをクラウドで利用することも可能です。どんな会社や業種と組んで、どんなデータを収集・解析して、その結果を何に活かすのか？――こそが重要です。
一例を挙げると、気象庁と企業各社が2017年3月「気象ビジネス推進コンソーシアム」を発足させました。企業が持つ「天候・気温の変化によって、人出や商品の売れ行きにどんな影響があったか？」というビッグデータを、天気予報とリンク。寒暖に合わせて店頭や自販機に並べる飲料の品ぞろえを素早く切り替えるといった、ビジネスへの活用を目指す取り組みです。
ビッグデータ分析は、効率的な集客や売り場づくりだけでなく、保険加入の条件設定、工場・プラントの運転効率向上、工場のトラブル防止などにも活用されつつあります。大手企業はこれまで蓄積したデータを業務に活かすため、データサイエンティストを積極的に育成・採用しています。自社でそうする余裕がない企業に対して、ビッグデータを活用したコンサルティングサービスを行う企業も増えています。

（協力：日経TEST）

関連する企業（一部の例・順不同）

日立製作所／NEC／富士通／カシオ計算機／KDDI／TIS／コムチュア／第一生命保険／千代田化工建設／IHI／日揮／日本システム技術／メタップス／三菱食品／嘉穂無線ホールディングス（ホームセンター「グッデイ」）／スマートバリュー／チェンジ／PwCコンサルティング／電通デジタル　など