株式会社エスイーアイ の求人・中途採用情報

【防災分野で社会貢献度が高いアプリ開発／自治体導入実績多数／OJT充実／土日祝休み／残業月20H以内／転勤なし（岐阜県岐阜市）】 ■業務概要 当社は防災アプリ・システム製造販売や災害対策用蓄電池、非常用トイレの企画・開発・販売を行っており、本ポジションでは主に防災関連システム・アプリの開発業務をご担当いただきます。社会インフラを支える事業領域でエンジニアとしての経験や知識を活かし、より多くの人の安全を守るシステム開発に携わっていただきます。 ■業務詳細 ・既存の防災アプリの開発、機能改修、運用保守 ・クライアントの要望や社会ニーズに応じた新規アプリケーション開発（要件定義～設計、実装、テスト、導入まで一貫対応） ・無線通信システムや災害時情報伝達システムの作成サポート業務 ・プロジェクト進行管理や技術的な課題解決、品質向上に向けた改善活動 ・必要に応じて現場のヒアリングやユーザーの声を反映した機能追加提案 ■扱うサービス 主に自治体や防災関連機関向けの防災アプリや災害対策システム、無線通信支援システム等 ■組織構成 少数精鋭の3名体制で、代表と開発担当が直接意思決定します。 風通しが良く、裁量を持って幅広い工程に携われるため、即戦力として活躍できる環境です。 ■業務の魅力 防災分野で社会貢献度の高い開発に携わることができ、技術だけでなく企画や運用にも関与できます。現場の見学やOJTも充実しており、ブランクのある方やキャリアアップを目指す方も安心して成長できます。 ■教育体制 OJTを中心に業務を習得いただき、必要な知識や技術は実践を通じて身につけていただきます。 ■就業環境 年間休日約120日、土日祝日休みでプライベートと両立しやすく、長期的に安定して働ける環境です。 ■想定されるキャリアパス エンジニアとしてのスキルを高めながら、プロジェクトリーダーやシステム企画など幅広いキャリア形成が可能です。 ■企業の特徴/魅力 防災分野で将来性・社会的意義の高いサービスを展開し、安定した事業基盤と少数精鋭のフラットな組織風土が魅力です。 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：岐阜県岐阜市柳津町流通センター1-17-2 勤務地最寄駅：JR東海／名鉄本線／岐阜／名鉄岐阜駅受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり変更の範囲：会社の定める事業所

南宿駅、柳津駅(岐阜県)、須賀駅

＜予定年収＞450万円～550万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：300,000円～360,000円＜月給＞300,000円～360,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞・昇給あり・賞与あり（前年実績3カ月分）・想定年収には賞与、各種手当が含まれます。経験や年齢によってこの限りではありません。賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：防災アプリ・システム製造販売、災害対策蓄電池の企画・開発・販売、非常用トイレの企画・開発・販売、リチウムイオンバッテリーの販売■当社について：急速な情報化社会によりICTによる情報基盤は、いまや人々の暮らしの様々な場面で活用されています。近年多発している集中豪雨・台風による大雨の被害から素早く身を守ることのできる手段として、「防災情報伝達アプリSアラートplus」を開発いたしました。当社はこれからも社会に貢献できる企画・開発・サービスをご提案していきます。「社会貢献」として非常用トイレセットエスまるくん、エスまるくんminiは、障がい者の「働く」を支援する、就労継続支援B型事業所様のご協力を頂き製造しております。■事業概要：（1）スマートフォンアプリの企画・開発・運営　近年多発している集中豪雨・台風による大雨の被害から素早く身を守ることのできる手段として、「防災情報伝達アプリＳアラートｐｌｕｓ」（特許取得済み）を開発しました。　※スマホや携帯電話を操作することなく、情報を聞くことができるアプリです。風雨や騒音等で聞き取れない防災行政無線を補完するためのツールです。（2）災害対策用蓄電池システムの企画・開発・販売　災害時の電源喪失時の備えとして、リチウムイオン電池を使った災害対策用蓄電池システムを企画・開発・販売しています。■沿革 2000年10月02日　　法人設立2007年05月01日　　ホール音響施工開始2015年04月01日　　新社屋完成移転2016年04月01日　　防災アプリ開発着手2019年07月25日　　資本金1,000万円に増資2019年09月02日　　有限会社から株式会社へ組織変更2019年09月02日　　組織変更に伴い役員2名就任2019年10月07日　　大阪営業所開設2020年03月03日　　プライバシーマーク取得2021年03月31日　　テクニカルセンターを岐阜流通センター内に開設2022年03月26日　　本社をテクニカルセンターに移転2022年12月01日　　非常用トイレ販売開始

【防災分野で将来性の高い官公庁営業／安定した環境で経験を活かし長期的に活躍可能なポジションです】 ■業務概要 当社が自社で企画・開発・販売する防災アプリや災害対策蓄電池、非常用トイレなど多様な防災関連製品を、東海三県を中心とした官公庁や自治体向けに提案・販売する営業職です。担当エリアの官公庁や自治体を訪問し、製品紹介・ニーズヒアリング・提案活動から入札案件の情報収集、書類作成・提出、納品調整、受注後のアフターフォローまで、営業プロセス全体を一貫して担っていただきます。 ■業務詳細 主な業務は、官公庁や自治体への定期的な訪問・製品提案、防災イベントや展示会での自社製品のPR活動、入札案件に関する情報収集・書類作成や提出、顧客からの問い合わせ対応、納品日程調整、納品後のフォローアップなどです。また、現場でのイベント参加を通じて地域の防災意識向上にも貢献でき、継続的な関係構築が図れます。 ■扱うサービス 防災アプリやシステム、災害対策蓄電池、非常用トイレ、リチウムイオンバッテリー等の自社開発製品を提案します。 ■組織構成 少人数体制で、代表や開発担当と密に連携しながら迅速な意思決定・業務推進が可能です。 ■業務の魅力 社会的意義の高い防災分野で、地域の安心・安全に貢献する実感を得られます。提案が防災力向上に直結し、やりがいを感じられます。 ■教育体制 OJTや現場見学、手厚いサポート体制が整い、着実に業務を習得できます。 ■就業環境 土日祝休み、年間休日120日程度でワークライフバランスを重視した働き方が可能です。 ■想定されるキャリアパス 営業経験を積んだ後は、企画・開発やマネジメントなど多様なキャリアアップも目指せます。 ■企業の特徴/魅力 自社開発製品を持つ防災分野の専門メーカーとして、安定した経営基盤と将来性の高い事業領域で長期的な活躍が可能です。 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：岐阜県岐阜市柳津町流通センター1-17-2 勤務地最寄駅：JR東海／名鉄本線／岐阜／名鉄岐阜駅受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり変更の範囲：会社の定める事業所

南宿駅、柳津駅(岐阜県)、須賀駅

＜予定年収＞450万円～550万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：300,000円～360,000円＜月給＞300,000円～360,000円＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞・昇給あり・賞与あり（前年実績3カ月分）・想定年収には賞与、各種手当が含まれます。経験や年齢によってこの限りではありません。賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：防災アプリ・システム製造販売、災害対策蓄電池の企画・開発・販売、非常用トイレの企画・開発・販売、リチウムイオンバッテリーの販売■当社について：急速な情報化社会によりICTによる情報基盤は、いまや人々の暮らしの様々な場面で活用されています。近年多発している集中豪雨・台風による大雨の被害から素早く身を守ることのできる手段として、「防災情報伝達アプリSアラートplus」を開発いたしました。当社はこれからも社会に貢献できる企画・開発・サービスをご提案していきます。「社会貢献」として非常用トイレセットエスまるくん、エスまるくんminiは、障がい者の「働く」を支援する、就労継続支援B型事業所様のご協力を頂き製造しております。■事業概要：（1）スマートフォンアプリの企画・開発・運営　近年多発している集中豪雨・台風による大雨の被害から素早く身を守ることのできる手段として、「防災情報伝達アプリＳアラートｐｌｕｓ」（特許取得済み）を開発しました。　※スマホや携帯電話を操作することなく、情報を聞くことができるアプリです。風雨や騒音等で聞き取れない防災行政無線を補完するためのツールです。（2）災害対策用蓄電池システムの企画・開発・販売　災害時の電源喪失時の備えとして、リチウムイオン電池を使った災害対策用蓄電池システムを企画・開発・販売しています。■沿革 2000年10月02日　　法人設立2007年05月01日　　ホール音響施工開始2015年04月01日　　新社屋完成移転2016年04月01日　　防災アプリ開発着手2019年07月25日　　資本金1,000万円に増資2019年09月02日　　有限会社から株式会社へ組織変更2019年09月02日　　組織変更に伴い役員2名就任2019年10月07日　　大阪営業所開設2020年03月03日　　プライバシーマーク取得2021年03月31日　　テクニカルセンターを岐阜流通センター内に開設2022年03月26日　　本社をテクニカルセンターに移転2022年12月01日　　非常用トイレ販売開始