一般社団法人日本ディープラーニング協会 【営業職】 の求人・中途採用情報

◇本協会は、ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指します◇ ■ディープラーニング（深層学習）とは： 人工知能（AI）の技術の一つである機械学習の手法です。 2012年ごろから急速に進展しているディープラーニング技術は、画像認識や音声認識で性能が飛躍的に向上しています。 これにより、ものづくりや労働力不足の問題解決に寄与し、日本全体にとって大きなチャンスです。 日本がグローバルに競争するためには、早期にディープラーニング産業を拡大する取り組みが必要です。 ■当ポジションのミッション： 採用・組織開発を担当し、社員がミッションに邁進できる体制を構築します。 具体的には、採用強化、オンボーディング強化、社員の活躍を促進する施策を実施。 また、業界動向に対応した柔軟な事務局づくりを目指し、組織戦略や開発の企画・実行、カルチャー醸成を行います。 少数精鋭の組織で全体運営を俯瞰しつつ、人事として組織の在り方を考え、推進する環境です。 ■業務詳細： ・採用戦略の立案、実行 　└採用ブランディング、採用広報の戦略立案、実行、採用フローの標準化・組織化 ・組織運用面の検討 　└オンボーディング、教育体制の構築 ・組織開発についての立案、実行 　└文化醸成や組織改革の実行 ■働く環境 メンバーが20名ほでその約半数が業務委託となっている少数精鋭の組織です。 組織立ち上げのフェーズであり、達成意欲がある方が多いですが、フレックスやリモートも活用でしながら業務にはしっかりコミットしつつ柔軟に働く方も多い職場です。 ■当社について： 私たちは2017年、東京大学大学院工学系研究科の教授を中心に設立した一般社団法人です。 ディープラーニングを事業の核とし、スタートアップや大企業、有識者、技術者、研究者が参加しています。 ディープラーニングは今後の人工知能と日本の産業の基盤技術と信じ、G検定/E資格などの資格試験を運営しています。 試験内容は最新の技術と業界のコンセンサスを反映し、実用的な知識獲得の手段として役立つことを目指しています。 変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜勤務地詳細＞xLINK内※新本社住所：東京都千代田区大手町2丁目2－１ 新大手町ビル 3F（xLINK内）受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

大手町駅(東京都)、東京駅、三越前駅

＜予定年収＞500万円～950万円＜賃金形態＞年俸制＜賃金内訳＞年額（基本給）：5,000,000円～9,500,000円＜月額＞416,666円～791,666円（12分割）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：深層学習（以下「ディープラーニング」という）技術の活用によって日本の産業競争力の向上を目指すため、次の事業を行なっております。◇ディープラーニング資格制度の創設及び検定試験の実施◇ディープラーニングに関する政策提言◇シンポジウム、研究会、講演会、講習会、講座、セミナー等の企画、開催、運営などの教育・普及・啓蒙活動◇国内外の関連諸団体等との活動に関する情報交換や連携・協力のための活動◇ディープラーニングに関する調査研究及び情報発信◇ディープラーニング活用に関するガイドラインの策定◇その他、当法人の目的を達成するために必要な事業ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が中心となって、産業活用促進、人材育成、公的機関や産業への提言、国際連携、社会との対話 など、産業の健全な発展のために必要な活動を行っていきます。■特徴：東京大学大学院工学系研究科の松尾裕教授が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップ／大企業／有識者（学術界）／技術者や研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。「ディープラーニングと言う技術は大きな可能性を持った技術であり、今後の人工知能の発展、そして日本の産業において重要な基盤技術になる」と言う信念のもと、一企業／期間／団体では実現し得ない「産業活用促進」「人材育成」「公的機関や産業への提言」「国際連携」「社会との対話」を核となるミッションとして、産業の健全な発展のために必要な様々な活動を長きにわたって柔軟にスピード感を持って行っています。とりわけ1つの事業として年々大きく拡大し、今後多角的な広がりが期待されているのが「G検定／E資格」というディープラーニングに関する資格試験です。日進月歩する技術／事業領域であるため、試験内容が最新の現場に即した、現実的で実用的かつ業界的なコンセンサスを反映したものであるよう、多数の有識者を巻き込んでの作問領域議論・検討・意思決定判断がされており、本資格試験合格に向けて学習する事はすなわち知識獲得の有効な手段となり、本資格の取得が現実社会において役立つ実力の証明となるような試験資格として運営されています。