一般社団法人日本ディープラーニング協会 【事務・アシスタント】 の求人・中途採用情報

◇ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指します◇ ■ディープラーニング（深層学習）とは： 人工知能（AI）の技術の一つである機械学習の手法です。 2012年ごろから急速に進展しているディープラーニング技術は、画像認識や音声認識で性能が飛躍的に向上しています。 これにより、ものづくりや労働力不足の問題解決に寄与し、日本全体にとって大きなチャンスです。 日本がグローバルに競争するためには、早期にディープラーニング産業を拡大する取り組みが必要です。 ■業務内容： 高専生向けの教育プロジェクト「全国高等専門学校ディープラーニングコンテスト（DCON）」のイベント運営事務業務を推進いただきます。 ■具体的な仕事内容： 【サポートプログラム運営】 ・イベントの設計にもとづき告知、集客、運営（協力会社仕切り）レポート業務 ・夏のイベント実施と資源提供調整が重なるときが繁忙期 ・イベント参加者の募集～エントリー提出物の受付～審査会の運営～結果表彰までのコンテスト運営に関する一連の事務作業 ・参加者や提出物等の管理リスト、申請書、報告書、マニュアルなどのドキュメント作成 ・学校、行政、スタートアップ、VCなど関係各所への各種案内や日程調整等の連絡、調整 ・運営事務局への問い合わせ対応 ・経費、契約書等の事務手続き、郵便物の発送等の庶務 ・その他 ■「DCON」とは： 日本の高度AI人材育成の最先端を担う一大プロジェクトです 。学校、行政、企業、スタートアップ、ベンチャーキャピタルなどの様々なステークホルダーを巻き込みながら、「AI×ものづくり」という日本の勝ち筋の担い手である若い人材に、学校だけでは得られない知識、経験、刺激を提供する場を創造しています。 ■当協会について： 2017年、東京大学大学院工学系研究科の教授を中心に設立した一般社団法人です。 ディープラーニングを事業の核とし、スタートアップや大企業、有識者、技術者、研究者が参加しています。 ディープラーニングは今後の人工知能と日本の産業の基盤技術と信じ、G検定/E資格などの資格試験を運営しています。 試験内容は最新の技術と業界のコンセンサスを反映し、実用的な知識獲得の手段として役立つことを目指しています。 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都千代田区大手町2-2-1 受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

大手町駅(東京都)、東京駅、三越前駅

＜予定年収＞500万円～600万円＜賃金形態＞年俸制＜賃金内訳＞年額（基本給）：5,000,000円～6,000,000円＜月額＞416,666円～500,000円（12分割）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞■給与：応相談賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

■事業内容：深層学習（以下「ディープラーニング」という）技術の活用によって日本の産業競争力の向上を目指すため、次の事業を行なっております。◇ディープラーニング資格制度の創設及び検定試験の実施◇ディープラーニングに関する政策提言◇シンポジウム、研究会、講演会、講習会、講座、セミナー等の企画、開催、運営などの教育・普及・啓蒙活動◇国内外の関連諸団体等との活動に関する情報交換や連携・協力のための活動◇ディープラーニングに関する調査研究及び情報発信◇ディープラーニング活用に関するガイドラインの策定◇その他、当法人の目的を達成するために必要な事業ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が中心となって、産業活用促進、人材育成、公的機関や産業への提言、国際連携、社会との対話 など、産業の健全な発展のために必要な活動を行っていきます。■特徴：東京大学大学院工学系研究科の松尾裕教授が旗振り役となり、ディープラーニングを事業の核とするスタートアップ／大企業／有識者（学術界）／技術者や研究者が中心となって2017年に設立した一般社団法人です。「ディープラーニングと言う技術は大きな可能性を持った技術であり、今後の人工知能の発展、そして日本の産業において重要な基盤技術になる」と言う信念のもと、一企業／期間／団体では実現し得ない「産業活用促進」「人材育成」「公的機関や産業への提言」「国際連携」「社会との対話」を核となるミッションとして、産業の健全な発展のために必要な様々な活動を長きにわたって柔軟にスピード感を持って行っています。とりわけ1つの事業として年々大きく拡大し、今後多角的な広がりが期待されているのが「G検定／E資格」というディープラーニングに関する資格試験です。日進月歩する技術／事業領域であるため、試験内容が最新の現場に即した、現実的で実用的かつ業界的なコンセンサスを反映したものであるよう、多数の有識者を巻き込んでの作問領域議論・検討・意思決定判断がされており、本資格試験合格に向けて学習する事はすなわち知識獲得の有効な手段となり、本資格の取得が現実社会において役立つ実力の証明となるような試験資格として運営されています。