株式会社Ａｒｔ　ｔｏ　Ｈｅｒｉｔａｇｅ の求人・中途採用情報

■詳細な業務内容 ・手紙（DM）施策の企画・実行： ターゲットリストの設計、訴求文面・デザインの試作、送付管理、および反応データの検証・改善 ・セミナー（ウェビナー）の企画・運営：ターゲットに刺さるテーマ設定、集客導線の設計（告知文・チャネル選定）、当日の運営、および事後フォローの流れの構築 ・Salesforceを活用したマーケティング基盤の構築：リード情報の一元管理、行動ログに基づくスコアリング設計、施策の効果測定、およびフォーム・ワークフロー構築などの運用改善 ・セールスチームへのトスアップ仕組み化：反応の良かったリードの仕分け・優先順位付け、およびスムーズにセールスへ引き継ぐための体制構築・運用 ■仕事の魅力 ・マーケティングの「仕組み」をゼロから創る裁量の大きさがあります。 DM、セミナー、Salesforceというオンライン・オフラインを横断した複数チャネルの戦略を、ご自身の裁量で統合・仕組み化していただきます。 ・「富裕層・UHNW層」をターゲットにした専門性の高いマーケティングスキルが身に付きます。 一般的なマスマーケティングとは異なる、超富裕層向けの上質なアプローチやCRM設計を実践することで、市場価値の高い唯一無二のスペシャリストへと成長できます。 ■将来のキャリアパス 組織が成長フェーズにあるため、成果やご志向に応じて以下のような多彩なキャリアステップをご用意しています。 ・マーケティングチームの立ち上げ・マネジメント（リーダー候補） ・CRM / MA領域に特化したデータマーケティングのスペシャリスト ・営業戦略全般をデータで支えるレベニューオペレーション（RevOps）領域への拡張のリーダーやCRM/MA領域のスペシャリストとしてのキャリアパスも見込める 変更の範囲：会社の定める業務

学歴不問

＜勤務地詳細＞本社住所：東京都港区西麻布3-24-20 KASUMICHOTERRACE6F勤務地最寄駅：東京メトロ日比谷 線／広尾駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

乃木坂駅、広尾駅、六本木駅

＜予定年収＞800万円～1,500万円＜賃金形態＞月給制＜賃金内訳＞月額（基本給）：540,066円～1,012,600円固定残業手当/月：126,600円～237,400円（固定残業時間30時間0分/月）超過した時間外労働の残業手当は追加支給＜月給＞666,666円～1,250,000円（一律手当を含む）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞※実際の支給額は会社業績および個人評価により変動※上記年収はPSP賞与を含まない（PSP賞与（標準評価時）を含める年収：900万円～1700万円）※PSP賞与は年2回支給。成果次第で大きく変動※賞与支給のタイミングで、昇給・昇格機会有※現フェーズでは、ストックオプション付与の機会有賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

株式会社Art to Heritageは、現代アートを「資産」として捉え、超富裕層コレクター向けに投資アドバイザリーサービスを展開する企業です。「アートの価値を、未来へ繋ぐ。」をミッションに掲げ、日本のアート市場を「鑑賞するもの」から「資産として機能するマーケット」へと再構築することを目指しています。世界のアート市場は約10兆円規模ですが、そのうち日本が占める割合は1%に満たない状況です。米国・中国・英国の3カ国で市場の大半を占める構成のなか、富裕層人口では世界有数の日本市場は、価格の不透明性・流動性の欠如・構造的停滞といった課題により、長らく未開拓のまま残されてきました。当社はこの課題に対し、独自の査定ロジック、金融機関やIFAを含む幅広い販売パートナー網、海外主要ギャラリーとの直接取引体制で向き合っています。調達・販売・査定を一気通貫で備える事業者は、国内に他にほぼ存在しません。事業の射程は、アートを「持つ」資産から「動かす」資産へと広がりつつあります。アート担保ローン、アートファンドの組成、次世代への継承スキームの設計など、いわば「アート業界の証券会社」と呼べる事業基盤を構築しています。査定チームにはオークションハウス出身者、データアナリスト、芸大関係者など多様な専門家が在籍し、定量・定性の両面からアートの価値をデータ化しています。顧客には独自データベースに基づくアーティスト別レポートと査定書を提供し、データに基づく納得感のある投資判断を支援しています。現代アートは年率14%の成長を続け、S&P 500を上回るリターンを記録しており、株式との相関は実質ゼロとされています。次世代の資産運用におけるアートの位置づけは、確実に変わりつつあります。2018年に創業以降、組織と事業の双方を急ピッチで拡大しています。前例のない領域にあるため、過去の経験を一度脇に置き、自ら次の標準を組み上げていける方と共に、事業を進めているところです。