日本環境技研株式会社の過去求人・中途採用情報

日本環境技研株式会社の募集が終了した求人

【専門コンサルタント（企画・調査・計画・設計）】●大阪万博の地域冷暖房システムからスタートし、中部国際空港、東京臨海副都心、愛知万博等、環境・エネルギー分野の設計・コンサルで実績を上げてきた当社。クライアントである国や地方自治体、民間企業等の調査・施策決定に関わったり、大規模プロジェクトを手がけるチャンスがあります。

募集背景

官公庁・地方自治体・民間企業（メーカー）といったクライアントから、長年にわたり高い評価を受け、成長を実現してきた当社。地球温暖化や代替エネルギーなど、社会環境問題に注目が集まる今、当社へのニーズも一層の高まりを見せています。そうした中、新たなコンサルタントを受け入れ、組織体制の強化を図りたいと考えています。

仕事内容

建築・エネルギー・環境・都市に関わる企画・調査・計画・設計
具体的な仕事内容
■■配属部署■■
「環境計画部」に配属となります（※）。
得意分野を活かしながら、実績を積み上げてください。
例えば、国外のプロジェクトに興味があれば、
そうした案件を集中的に任せていきます。
将来的には、スペシャリストとして活躍いただくことを期待しています。
※メンバーは30代がメイン。部長・課長・チームリーダー・メンバーなど、計13名で構成されています。

■■仕事の流れ■■
▽クライアントからプロジェクトの依頼が入る
▽プロジェクト内容・予算など、詳細をヒアリング
▽見積もりやスケジュールをふまえたプランをクライアントへ提案
▽プロジェクトスタート
※流れが掴めるまでの約1年は、先輩や上司と共に仕事を進めます

■■担当するプロジェクト／当社の主な実績■■
国を代表するような大規模プロジェクトや、
国・自治体の環境に関する施策方針に関わる機会が数多くあります。
業務はときに、数年に及びますが、
その分だけやりがいと達成感を味わうことができます。

○地域冷暖房システム計画･設計
…愛知万博、東京臨海副都心、成田国際空港、中部国際空港、東京オペラシティ、さいたま新都心

○新エネルギー設備設計
…愛･地球博新エネルギー実証研究プロジェクト(マイクログリッド)

○PFI事業アドバイザー
…東京都金町浄水場常用発電事業、森ヶ崎処理センター常用発電事業

○地下共同溝設計
…みなとみらい21、立川基地跡地

○地域新エネルギービジョン・省エネルギービジョン策定
…旭川市、千葉県、大阪市、神戸市、福岡市、上尾久町など30件以上

○エネルギ－システム調査･計画
…住宅用燃料電池プロジェクト(国交省関連など多数)、未利用エネルギー導入促進調査(経産省など)

対象となる方

【大卒以上】建築設備の設計や研究などの知識・経験or環境エネルギーのコンサルティング経験
■■必須条件■■
○設計事務所や建設会社などで、建築設備に関する設計・研究開発の実務経験がある方
○環境・エネルギー系コンサルティング会社での実務経験がある方

■■以下のような方を歓迎します■■
○専門職としてスキルを身につけたい方、掘り下げていきたい方
○社会貢献度の高い仕事に就きたい方
○論理的思考が得意な方
○文章を書くことが得意な方
○負けず嫌いな方
○好奇心旺盛な方

■■転職者例■■
下記にあるように、建築分野（建設会社・設計）から転職を果たした社員が多数。
また、社員の半数が中途入社。新卒／中途の垣根はありません。
○元・総合建設会社（現場・設備担当）
○元・総合建設会社（設計・技術研究所）
○元・調査会社（環境分野）
○元・建築系メーカー（設計分野）
○元・専門建設会社（設備系・現場）

勤務地

【本社】東京都新宿区西早稲田2-21-16　高田馬場EKKビル
【最寄駅】JR山手線・西武新宿線「高田馬場駅」徒歩7分、東京メトロ東西線「高田馬場駅」徒歩4分
※転勤はありません

勤務時間

フレックスタイム制　1日の標準労働時間　8時間
コアタイム　9:45～17:00

雇用形態

正社員
※試用期間　3カ月

給与

月給20万円以上
※こちらはあくまで最低保障金額です。経験・年齢・能力などを考慮の上、当社規定により決定いたします。
■社員の年収例
【年収例】
600万円（32歳・入社10年目）

待遇・福利厚生・各種制度

■昇給年1回
■賞与年2回
■別途業績により期末賞与有
■社会保険完備
■中小企業退職金共済事業団加入
■企業適格年金加入
■通勤手当（全額支給）
■資格取得支援制度
■健康診断
■リゾートクラブ利用可能

休日・休暇

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制（土・日）
■祝日
■年末年始休暇（5日）
■夏季休暇（4日）
■慶弔休暇
■特別休暇
■年次有給休暇（10～20日）

※年間休日125日

主な顧客

企画から調査、設計まで一貫して手掛けられる当社の技術が評価され、
下記のような国や自治体、公益事業者や民間企業からご依頼をいただいています
■官公庁（経済産業省、国土交通省など）
■財団法人・独立行政法人・社団法人など（UR都市機構、都市環境エネルギー協会、建築環境･省エネルギー機構、日本ガス協会など）
■地方自治体（市町村・都道府県など）
■空港会社（成田国際空港、中部国際空港など）
■エネルギー事業者（熱供給事業者、電力事業者、ガス事業者、石油事業者など）
■ディベロッパー（再開発事業者、ビル・マンション建設事業者など）
■その他民間企業（製造会社、エンジニアリング会社など）