野村不動産株式会社の過去求人・中途採用情報

野村不動産グループの持株会社である野村不動産ホールディングスはさらなる成長のために、 平成18年10月3日に東京証券取引所第一部に上場したバイタリティあふれる企業グループです。 今後もさらなる成長を続けるため、次の50年を担うエネルギーあふれる若い「人材」には 多くの挑戦の機会を提供いたします。 今回の中途採用では成長できる時間的余地のある世代の方々に大きな期待を寄せています。 ぜひ当社の一員となってNo.1ブランドの実現を目指しましょう。

不動産開発（住宅・オフィス・商業施設）や不動産営業、コンサルティング、不動産投資運用などの業務を担当
具体的な仕事内容
【ディベロッパーの仕事の魅力】
ディベロッパー事業とは、住宅やオフィスビル・商業施設といった、
生活に密接に関係する大きなモノづくりに携わることができるビジネスです。
同時に、そうしたプロジェクトをリードしていくのが私たちの役割。
例えば、街づくりをする時に、一番の起点となるのがディベロッパーです。
土地や建物をどう利用するか、誰が利用するかなどを考え、自由な発想やアイデアを形にしていく
ダイナミックさが魅力です。時には莫大な資金を投入して開発事業を行うこともあれば、
人気スポットをつくることもある。不動産が流動化し、投資商品として活用される時代です。
フレッシュな発想、アイデアで新ビジネスを創り出すチャンスに溢れていると言えます。

【総合ディベロッパーだから、こんな仕事ができるんです！】
住宅やオフィスビル・商業施設など、生活に密接に関係する大きな「モノづくり」に携わることができる、
これが総合ディベロッパーである野村不動産の大きな特長です。
そして、社員の一人ひとりは、各事業においてプロジェクトをリードしていく役割が求められます。

【野村不動産の仕事】
「住宅事業」「法人・都市開発事業」「資産運用事業」の3つの事業を柱として、
各事業を推進しております。お客様の声を大切にして不動産ニーズに対し適格かつ迅速に対応することが
可能となります。また、担当者への権限委譲が進むことで、実力があれば20代の若手社員でも
数百億円の営業やプロジェクトを任されています。一人ひとりが主体的に仕事を進めていることが当社の特徴です。
●住宅事業
「プラウド」に代表される高品質な住宅を「製・販・管」一貫体制にて展開。
安心のブランドとして市場からも高く評価されています。

●法人・都市開発事業
法人のお客さまに対して、収益不動産開発事業、不動産コンサルティング事業、ビル賃貸業、
建築設計などを主な業務として行っています。

●資産運用事業
不動産への投資を通じて投資家資金を効率よく運用する事業。
不動産資産に関するアクイジション、アセットマネジメント、ファンドマネジメント、
デューデリジェンス、アカウント業務等を行っています。

平成19年3月～平成24年3月に大学または大学院を卒業・修了された方　※就労経験のある方（業界不問）
★第二新卒、業界未経験の方も大歓迎です！
数多くの先輩が未経験から活躍しています！

【求める人材】
●人と人とのコミュニケーション・営業が好きな方
●責任ある仕事に就きたい方
●不動産業界や不動産の仕事に強い興味・関心がある方
●長くカタチに残る「モノづくり」の仕事に携わりたい方
●地図に残るようなスケールの大きな仕事を手掛けていきたい方
など

■本社／新宿野村ビル
■支店・事務所／仙台、名古屋、大阪
【本社／最寄駅】
各線「新宿駅」西口徒歩6分
東京メトロ丸ノ内線「西新宿駅」徒歩4分

■フレックスタイム制
1日の標準労働時間　7時間40分
標準労働時間帯　9：00～17：40

（住宅販売現場にて住宅営業に従事する場合）
標準労働時間帯　10：00～18：40（1日のみなし労働時間　7時間40分）
※事業部による

正社員

月給：23万円（修士了）
月給：20万円（大学卒）　
※2012年4月、新入社員初任給実績

■賞与
■賞与年2回

■昇給
■昇給年1回

■交通費全額支給
■時間外手当、裁量労働手当（※対象者のみ）
■家族手当
■昼食費補助
■各種社会保険完備
■独身寮、準社宅制度、住宅融資制度（※利用条件があります）
■財形貯蓄、持株制度、ミリオン積立
■野村福祉共済会（結婚・出産などのお祝い金、病気・結婚・学資などへの低利融資）
■健保組合直営保養所、契約保養所
■研修制度（階層別研修、選抜型研修、社員交流プログラム、能力開発プログラム）

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制（曜日は部署により異なる）
■祝日
■年末年始休暇
■夏季休暇・リフレッシュ休暇制度あり
■慶弔休暇
■産前・産後休暇（有給）、育児休業、介護休業制度あり
■年次有給休暇（初年度14日、最高20日）
※年間休日120日（2007年度）