株式会社バイトルヒクマの過去求人・中途採用情報

創業から33年、“変化への挑戦”、“創造への挑戦”、“満足への挑戦”という 経営理念のもと【挑戦】の精神を大切にしてきました。 銀行の大規模システム開発からスマホアプリ開発まで、 常に新しい事業に果敢に挑戦してきた株式会社バイトルヒクマ。 中国とブルガリアに子会社を設立し、ベトナムのパートナー企業2社と業務提携など、 着実に事業を展開してきました。 今後、海外での開発体制も整備し、世界市場で戦える企業を目指します。

【3カ月の研修あり】アプリ開発、基盤系、インフラ開発、SAPなど様々な業務があります。
具体的な仕事内容
【具体的には】
ソフトウェアシステムのコンサルティングや、構築・設計・開発をお任せします。
銀行のATM関連のシステムや大手保険会社の営業職員が使用するツールから
SNSのゲーム開発など様々なプロジェクトでエンジニアとして貴重な経験ができる環境です。

また、豊富な実績から培ったノウハウを活かし、
自社パッケージソフトの企画・開発・販売も手掛けています。

JavaやRubyなど、先端技術ノウハウや業務ノウハウを必要とする、
数多くのプロジェクトを展開しています。

【入社後は…】
先輩エンジニアが講師となり、集合研修3カ月、OJT研修3カ月と
計6カ月の研修があります。

＜集合研修＞
名刺交換や言葉づかいなどの『ビジネスマナー研修』や
ITの知識を基礎からを学ぶ『座学研修』、Webアプリの作成の『実技研修』
など、幅広いカリキュラムを整えています。

＜OJT研修＞
集合研修が終了した後は、実務をベースに先輩エンジニアと
マンツーマンで3カ月間のOJT研修があります。
わからないまま何かを任されることはなく、
一つひとつの仕事をしっかりと習得できますから、着実に成長できる環境です。

配属後も、スキルに応じたキャリア研修制度など、
あなたの成長意欲に応えられる環境を用意しています。

【キャリアパス】
能力に応じて適切な案件や開発フェーズに携わることが可能です。
「技術者として専門性を身につける」、「業務の幅を広げる」、
「マネジメントラインに携る」といった、あなたの意欲に対して、
適切なステップアップを図れる環境を整えています。
また、ブリッジSEを目指していただくことも可能です。

【学歴不問／未経験・第二新卒歓迎】ITに興味がある方
★以下のような方が活躍できる環境です！
◎一から技術や知識を身に付けたいという想いをお持ちの方
◎仕事に対する向上心や成長意欲をお持ちの方
◎チームワークを大切にできる方

【語学】
◆必須
・日本語（N2レベル）

本社または都内近郊のプロジェクト先

【本社】
東京都新宿区下落合2-3-18 SKビル5F
【本社アクセス】
JR山手線「高田馬場駅」徒歩4分
東京メトロ東西線「高田馬場駅」徒歩4分
西武新宿線「高田馬場駅」徒歩5分

フレックスタイム制（コアタイム原則 9:30～14:00/標準労働時間8時間）
月間標準時間：月160時間
※入社後6カ月間は、8:30～17:30

正社員
※試用期間3カ月

大卒以上：月給24万円以上
専門卒：月給19万5千円以上
高卒：月給18万円以上

※上記は最低保証額です。
※経験、能力を考慮の上、規定により優遇します。

■賞与
年3回（6月、12月、3月）
※基準として計3ヶ月

■昇給
年1回

□健康保険
□厚生年金保険
□雇用保険
□労災保険
□厚生年金基金
□通勤手当
□家族手当
□住居手当
□技術手当
□資格手当
□TOEIC手当
□財形貯蓄制度
□クラブ活動（野球・フットサル・テニスなど）
□保険厚生施設

【研修、セミナー】
■社外研修・講習会
　業務に必要な知識を習得するため、社外の企業団体が主催する講習会や
　研修会に参加することができます。
■教育費補助
　資格によっては取得のための受験費用が補助されます。
　情報処理試験受験料も会社が負担しています。
■社内研修
　専任の体制でフォローアップ研修を実施するように推進しています。
　多彩な研修プログラムを用意しています。

＜休日・休暇＞
□完全週休2日制（土・日）
□祝日
□年次有給休暇（最高20日）
□夏季休暇（5日）
□年末年始（7日）
□リフレッシュ休暇（勤続10年、15年）
□特別休暇（結婚・忌引・出産など）

≪年間休日 125日≫

≪システム開発／コンサルティング≫
■国産コンピューターメーカー
■外資系コンピューターメーカー
■証券系シンクタンク
■銀行系シンクタンク
■アセットマネジメント会社
■生活用品メーカー
■化粧品メーカー
■生保系システム会社

≪自社製品／コンサルティング≫
■銀行グループ(50,000名)
■人事労務サービス会社(20,000名)
■公企業(15,000名)
■自動車メーカー(15,000名)
■警備会社(12,000名)
■繊維メーカー(5,000～12,000名)
■重機メーカー(10,000名)
■建設会社(10,000名)
■証券会社(10,000名)
■独立行政法人(5,500名)
■精密機械メーカー(5,000名)
■製菓会社(5,000名)
■製薬会社(4,000名)
■製鉄会社(4,000名)
■ソフトウェア開発会社(1,000～3,000名)
■ゲーム機メーカー(3,000名)
■政府系金融機関(2,000名)
■ITベンダー(2,000名)
■玩具メーカー(560名) ほか
※()内は管理対象人数