日本テクノ株式会社の過去求人・中途採用情報

【事務総合職】事務や企画、総務など幅広い業務の中から適性などを考慮して業務をおまかせ
具体的な仕事内容
適性・ご希望・経験を考慮して以下の8つの業務のいずれかの部署に配属を決定いたします。

1.システム開発課
帳票作成や請求書処理など、ITサポート業務をご担当いただきます。

2.システム管理課
業務提携契約を締結している「日本テクノ協力会・日電協」所属会員への、電気点検簿システムの運営全般を行う業務をご担当いただきます。

3.営業管理課
契約書類などのチェックおよびお客さまの料金に関わる書類の発行などをご担当いただきます。

4.協力会管理課
経済産業省への申請届出に関する業務や決められたシステムへの登録業務と進捗管理、社内関係者からの問い合わせ対応などをご担当いただきます。

5.契約管理課
契約中のお客さまに対する、各種変更処理をご担当いただきます。

6.経理部（経理課・財務課）
経理・財務業務をご担当いただきます。

7.経営企画室（内部統制担当）
社内体制強化のためのしくみ作りや業務改善の提案をご担当いただきます。

8.保安管理課
保安業務に関する総合的な事務業務および全国拠点の取りまとめをご担当いただきます。

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★研修体制について
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入社後は、当社の事業内容や社内フローなど、座学研修を通じて身につけていただきながら、少しずつ業務をお任せします。

チーム／組織構成
わからないことや困ったことがあってもすぐに相談できる環境です。
また、社員同士で切磋琢磨し合いながら知識を身につけられるため、自身の成長を感じながらキャリアアップしていただければと思います。
また女性管理職も活躍中！

【未経験・第二新卒OK】人柄採用です★大卒以上、Word・Excelの基本操作ができる方
【必須要件】
■大卒以上
■Word・Excelの基本操作ができる方（簡単な資料作成ができればOK！）

【このような方歓迎！】
■明るくコミュニケーションを取れる方
■幅広く知識・スキルを身につけ、ご自身の市場価値を高めたい方
■チームプレーで業務を進めることが好きな方

★未経験歓迎、第二新卒歓迎
★5名以上採用

【東京本社勤務、転勤なし】
本社：東京都新宿区西新宿1-25-1 新宿センタービル53F
※屋内禁煙

■各線「新宿」駅より徒歩7分
■地下鉄「西新宿」「都庁前」「新宿西口」駅より徒歩6分
■西武新宿線「西武新宿」駅より徒歩10分

9:00～18:00（実働8時間）
■平均残業時間
10時間

※残業代は1分単位で支給しています。※配属部署先によって変動がございます。

正社員
※試用期間は3カ月。その間の給与や待遇に変更はございません。

月給23万5千円～26万1千円
※年齢・経験・能力を考慮し決定します。

■給与にプラスしてもらえる手当・インセンティブ
■通勤交通費支給（上限月5万円）
■残業代（別途全額支給）
■役付手当
■家族手当（扶養家族：月1万円／1人）
■資格手当

■賞与
年2回
(6月・12月)

■昇給
年1回

■入社時の想定年収
年収300万円
～400万円

■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）

【貯蓄関連】
■従業員持株会
■企業年金制度
■退職金制度
■ライフプラン支援制度

【ワークライフバランス関連】
■ノー残業DAY
■時短勤務（小学4年生終了まで）

【交流・交際関連】
■サークル活動
■会社保養所（沖縄、熱海）

＜年間休日＞
119日
（2023年度）

＜休日・休暇＞
■完全週休2日制
（土・日）
■祝日休み
■年末年始休暇　
■慶弔休暇　
■有給休暇　
長期有給休暇取得推進制度あり（最大10連休取得可能）
■産前・産後休暇
■育児休暇
復帰率100％
■介護休暇
■半休制度
■特別休暇

★働き方改革推進中！残業削減や有給取得への取り組み

当社は日本経済団体連合会の加入企業として、働き方改革を推進しています。
現在平均残業時間は10時間ですが、この平均時間をさらに引き下げることを目標としています。

また、有休取得率は75％(2020年)から84％(2022年)にUPしました！
時差出勤や産育休の取得も奨励しており、働きやすさは保証できます。

※当社は経団連『働き方改革アクションプラン』に参加しています。詳細は経団連HPをご確認下さい。

全国約65,000件のユーザーに対し、電力に関する総合サービスを提供する当社。お客さまをここまで拡大できる理由には、当社が一貫して扱う電力事業の特性が大きく影響しています。
オフィスビルや商業施設、工場、病院、全国展開している飲食チェーンなどのコスト削減をはじめ、中小企業のビルオーナーさまや地元の食品スーパーの省エネ提案まで、当社にとって大量に「電気」を利用する事業者はすべてお客さまです。
また、電力事業は通信や水と同じく誰にとっても身近で、かつ今後も必要不可欠なインフラ事業。「なくなっては困るもの」としての安定性はお客さまのサービス利用にもつながっています。

【自社開発商品について】
電気使用量をリアルタイムに表示「見える化」し、電気の適正使用のタイミングを「理解（わか）る化」できるシステムを自社開発。世界特許を取得しています。（特許登録国25ヵ国）

【自社発電所について】
国内電力の安定供給を担う一端として、千葉県や新潟県・茨城県に天然ガスや太陽光による発電所を持ち、環境に配慮したクリーンな電力の創出を続けています。また、監視センターやコールセンターを国内に構えることで、お客さまを遠隔で継続的にサポートする体制も整えました。