佐藤大吾 氏（一般財団法人ジャパンギビング 代表理事）
1973年生まれ。大阪大学法学部在学中に起業、その後中退。1998年、若年の選挙投票率の向上を目的にNPO法人ドットジェイピーを設立し、議員事務所、大使館、NPOなどでのインターンシッププログラムを運営。これまでに2万人を超える学生が参加、うち約60人が議員として活躍している。2010年、英国発世界最大の寄付サイト「JustGiving」の日本版を立ち上げ、国内最大級の寄付サイトへ成長（2015年、ジャパンギビングへ改称）。日本における寄付文化創造にも尽力。
藤沢烈 氏（一般社団法人RCF代表理事、新公益連盟事務局長）
1975年生まれ。一橋大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て独立し、NPO・社会事業等に特化したコンサルティング会社を経営。東日本大震災後、RCF復興支援チーム（現・一般社団法人RCF）を設立し、情報分析や事業創造に取り組む傍ら、復興庁政策調査官、文部科学省教育復興支援員も歴任。現在、総務省「地域力創造アドバイザー」も兼務。著書に「社会のために働く未来の仕事のリーダーが生まれる現場」（講談社）、共著に「東日本大震災復興が日本を変える-行政・企業・NPOの未来のかたち」(ぎょうせい)、「ニッポンのジレンマ ぼくらの日本改造論」（朝日新聞出版）、「『統治』を創造する新しい公共/オープンガバメント/リーク社会」（春秋社）。
小沼大地 氏（NPO法人クロスフィールズ 共同創業者・代表理事）
1982年生まれ。一橋大学卒業後、青年海外協力隊として中東シリアにて活動後、一橋大学大学院社会学研究科を修了、マッキンゼー・アンド・カンパニーにて勤務。2011年、ビジネスパーソンが新興国のNPOで社会課題解決にあたる「留職」を展開するNPO法人クロスフィールズを創業。
2011年に世界経済フォーラム（ダボス会議）のGlobal Shaperに選出。2014年、日経ソーシャルイニシアチブ大賞・新人賞を受賞。2015年から国際協力NGOセンター（JANIC）の常任理事、2016年から新公益連盟の理事も務める。
本年9月に著書「働く意義の見つけ方～仕事を『志事』にする流儀」（ダイヤモンド社）を上梓。
安部敏樹 氏（一般社団法人リディラバ代表理事、株式会社Ridilover 代表取締役）
1987年生まれ。東京大学在学中の2009年に社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォーム『リディラバ』を設立。これまで200以上のスタディツアーを実施し、4000人以上を社会問題の「現場」に送り込む。2012年、24歳のとき東大教養学部にて社会起業の授業を、2014年度より同大学で教員向けにも講義を持つ。特技はマグロを素手で取ること。著作に「いつかリーダーになる君たちへ」（日経BP）などがある。
趙正美 氏（国際人権NGO ヒューマン・ライツ・ウォッチ 発展戦略・グローバル構想局 ディレクター）
1974年生まれ。1998年、慶應義塾大学総合政策学部卒。株式会社電通に入社、戦略プランナーとして大手外資系企業や国内大手通信会社、電機メーカーなどのグローバル・ブランドを担当。2007年、電通在勤中から国際人権NGOヒューマン・ライツ・ウォッチの活動に参加、プロボノとしてチャリティ・ディナーなどの企画・運営を手がける。2012年10月にヒューマン・ライツ・ウォッチ東京オフィスに職員として加入、2015年7月から現職。現在はファンドレイズ（資金調達）、広報・コミュニケーションを担当する。趣味はダイビングとボートレース。
五十嵐剛志 氏（PwCあらた有限責任監査法人 公認会計士 、NPO法人Accountability for Change 創設理事）
1986年生まれ。慶應義塾大学経済学部卒業後、PwCあらた有限責任監査法人にて主として金融機関に対する国際的な財務報告や統合報告に関するアドバイザリー業務に従事。認定NPO法人Teach For Japanへ出向し、2年間にわたり最高財務責任者を務めた後、一般社団法人ソーシャル・インベストメント・パートナーズへ出向し、ポートフォリオ・アドバイザーを務めた。専門性を活かした社会貢献活動を通じて、ソーシャルセクターの健全な発展に寄与するとともに、次世代の会計プロフェッショナルの育成を目指すNPO法人Accountability for Changeを創設。
日本公認会計士協会東京会非営利法人委員会委員、NPO法人会計基準協議会専門委員。
遺贈寄付推進会議メンバー、Social Impact Bond Japan運営。
評価士、公認会計士。
石山恒貴 氏（法政大学大学院政策創造研究科 教授）
一橋大学社会学部卒業、産業能率大学大学院経営情報学研究科修了、法政大学大学院政策創造研究科博士後期課程修了、博士（政策学）。NEC、GEにおいて、一貫して人事労務関係を担当、米系ヘルスケア会社の執行役員人事総務部長を経て、現職。人的資源管理と雇用が研究領域。
ATDインターナショナルネットワークジャパン理事、タレントマネジメント委員会委員長。
NPOキャリア権推進ネットワーク研究部会所属。
主要著書に「パラレルキャリアを始めよう！」(ダイヤモンド社)、「組織内専門人材のキャリアと学習」（日本生産性本部生産性労働情報センター）。
松田 悠介 氏
（認定NPO法人Teach For Japan 創設者・代表理事、京都大学特任准教授）
日本大学を卒業後、体育教師として中学校に勤務。千葉県市川市教育委員会 教育政策課分析官を経て、ハーバード教育大学院（教育リーダーシップ専攻）へ進学し、修士号を取得。
卒業後、PwC Japanで人材戦略に従事し、2010年7月に退職。 Teach For Japan の創設代表者として現在に至る。
世界経済会議（ダボス会議） Global Shapers Community 選出。
著書に「グーグル、ディズニーよりも働きたい『教室』」（ダイヤモンド社）。
