株式会社日テレHR総合研究所
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設立
- 2025年
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従業員数
- 21名
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平均年齢
- -歳
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株式会社日テレHR総合研究所
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仕事
【2025年スタートの新事業/マーケティング機能の立ち上げを主導/経営層直結/全社横断/戦略設計の上流から】 ■事業概要 2025年に日本TV放送網の新規事業部から独立し、立ち上がった事業です。 映像制作で培った企画・表現力を強みに、企業の人材・組織課題を支援します。 □映像制作サービス:会社紹介、採用広報、インナーブランディング等 □研修サービス:アナウンサーや番組制作クリエイターが、受講者の主体性と熱量を引き出す体験型研修のカリキュラムを企画制作 □イベントプロデュース:入社式や周年行事など、社員の帰属意識を高める場をプロデュース ■採用背景 認知拡大からリード獲得、商談創出までを担うマーケティング機能の構築が急務となっています。 戦略・KPIの設計から施策実行・改善まで主導する中核人材を募集します。 ■業務内容 経営層や事業責任者と連携し、複数のHRサービスにおけるBtoBマーケティングを推進します。 企画のみを担う管理職ではなく、自ら施策を実行しながら、集客・商談創出の仕組みを構築する役割です。 ■業務詳細 ・市場、競合、顧客分析とターゲット設計 ・全社および事業別の戦略、KPI、予算の策定 ・認知拡大、リード獲得、商談創出施策の企画・実行 ・Web広告、SEO、SNS、ウェビナー、イベントの統合設計 ・Webサイト、LP、記事、動画、営業資料の制作ディレクション ・効果測定、データ分析、予算配分、改善提案 ・経営層、営業、事業部、制作部門、外部企業との連携 ・業務フローの設計、仕組み化、ナレッジ蓄積 ■組織構成 経営戦略本部に所属し、経営層や各事業本部と連携します。 マーケティング専任組織の立ち上げ段階のため、各事業責任者のパートナーとして優先課題を整理し、全社横断で施策を推進します。 ■入社後 入社後は現担当者から業務を引き継ぎます。 経営層や事業責任者と優先課題を整理した後、戦略策定から施策実行・改善まで段階的に主導いただきます。 ■特徴 完成済みの戦略を管理するのではなく、自ら手を動かして複数施策を推進しながら、戦略、KPI、予算、業務フローを設計します。 特定チャネルに限定されず、複数事業の成果に責任を持てるポジションです。 変更の範囲:会社の定める業務
対象
学歴不問
勤務地
<勤務地詳細>番町オフィス住所:東京都新宿区市谷左内町29-3 日テレHRビル 3F受動喫煙対策:屋内全面禁煙変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
最寄り駅
市ケ谷駅、牛込神楽坂駅、四ツ谷駅
給与
<予定年収>800万円~1,200万円<賃金形態>年俸制<賃金内訳>年額(基本給):8,000,000円~12,000,000円その他固定手当/月:50,000円固定残業手当/月:124,500円(固定残業時間30時間0分/月)超過した時間外労働の残業手当は追加支給<月額>841,166円~1,174,500円(12分割)(一律手当を含む)<昇給有無>有<残業手当>有<給与補足>■昇給:年1回(4月)■賞与:会社の業績等を勘案して支給賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
事業
■事業内容: ・主に動画を内包する人材教育プログラムの提供・人材育成、人事制度等、人事コンサルティングサービスの提供・上流工程から執行まで採用活動全般の支援、代行など※厚生労働大臣許可番号/有料職業紹介事業 13-ユ-318675■ビジョン: 私たち日テレHR総合研究所は、「法人と個人の幸せな雇用関係」を実現することを使命とし、そのための多様なソリューションを社会に提供するために生まれました。働く人がやりがいと成長、適正な報酬を得られ、同時に企業も成長し、社会に貢献できる。そんな“法人”と“個人”の双方が健全で幸福な関係を築ける社会こそが、私たちが目指す未来です。この理想の実現に向けて、私たちは以下のような取り組みを行っています。・各法人の個性に合った組織設計や制度構築・働く人の成長を支援する教育プログラムの提供・採用活動における実効性の高い支援。私たちの強みは、日本テレビのDNAを引き継ぐ「動画」の力です。社内には長年日本テレビにおいて番組映像制作に携わってきたメンバーが多く在籍しており、その経験と技術を活かし、人事・人材領域のあらゆる課題に対して、視覚的かつ感情に訴える形でのソリューションを提供できます。企業文化を伝える採用映像、研修動画の企画・制作、社内制度の理解を促すインターナルコンテンツなど、私たちが持つ「動画」という武器は、人事におけるコミュニケーションの課題に非常に有効です。2019年より日本テレビの社内事業「日テレHR」として5年間活動を重ねてきた知見を活かす、法人と個人の関係性をより良くする社会的課題に、より本格的に取り組んでまいります。そして私たち自身も、まずは健全で幸せな雇用関係を体現できる組織であることを大切にしています。日テレHR総合研究所という法人と、そこで働く仲間たちが、新しい時代の働き方と組織のあり方を実践する存在でありたいと考えています。法人の規模を問わず、「人」が働く場所には必ず組織との関係性があります。その関係を、令和の時代にふさわしい形にアップデートしていくことが、私たちの使命です。
仕事
【日テレGの新会社/総務経験を活かして法務・情シスにも領域を拡大/成長期の管理体制・仕組みづくりを推進】 ■求人魅力 ・設立間もない組織で、契約書・規程・情報管理等の運用改善や仕組みづくりに携われます。 ・総務経験を活かし、法務、情シス、認証取得、取締役会・株主総会運営へ専門性を広げられます。 ・正社員登用前提で、フレックス、年休120日、入社直後から月5日の在宅勤務を活用できます。 ■企業概要 2025年に日本テレビ放送網の新規事業部から独立し、法人研修、人事コンサルティング、採用支援を展開しています。映像制作で培った企画力を活かし、企業の人材・組織課題を幅広く支援する会社です。 ■採用背景 事業拡大に伴い、経営戦略本部の管理体制を強化するための増員採用です。総務経験を活かし、法務・情報システム領域の社内対応や外部パートナーとの連携まで幅広く担う方を募集します。 ■業務内容 社員が円滑に事業を推進できる環境を整えるため、総務業務全般を担当します。まずはこれまでの経験を活かせる業務からお任せし、法務・情報システム領域は外部の専門家と連携して進めます。 ・備品、施設、文書等の管理および庶務 ・契約書の管理、締結状況・更新期限の確認 ・社内規程の管理、改定時の社内外調整 ・法務の社内窓口、外部専門家との連携 ・PC、アカウントの管理、社内問い合わせ対応 ・情報システム委託先との連絡・調整 ・ISMS、Pマーク取得に向けた事務局対応 ・取締役会の準備、議事録作成、株主総会運営 ・管理業務の運用改善、ルールや仕組みの整備 ■組織構成 配属先は経営戦略本部です。経営管理等のバックオフィス機能に加え、事業開発やマーケティングも担っています。各部門の社員や法務・情報システム領域の外部専門家と連携して業務を進めます。 ■サポート体制 入社後は備品・文書・契約書・社内規程等、経験を活かせる業務から担当します。OJTで社内の運用や委託先との連携方法を学び、取締役会、法務、情報システム関連へ担当領域を広げていただきます。 ■業務の特徴 特定業務のみを担う分業型総務ではなく、契約書・規程管理、会議体運営、法務・情報システムの窓口を横断して担当します。専門判断は外部パートナーに相談できるため、総務経験を軸に新たな領域へ挑戦できます。 変更の範囲:会社の定める業務
対象
学歴不問
勤務地
<勤務地詳細>番町オフィス住所:東京都新宿区市谷左内町29-3 日テレHRビル 3F受動喫煙対策:屋内全面禁煙変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
最寄り駅
市ケ谷駅、牛込神楽坂駅、四ツ谷駅
給与
<予定年収>430万円~680万円<賃金形態>年俸制<賃金内訳>年額(基本給):3,504,000円~5,568,000円固定残業手当/月:67,000円~106,500円(固定残業時間30時間0分/月)超過した時間外労働の残業手当は追加支給<月額>359,000円~570,500円(12分割)(一律手当を含む)<昇給有無>有<残業手当>有<給与補足>※給与は経験・能力等を考慮の上、決定します。■昇給制度あり■賞与制度あり(正社員登用後に適用。業績および評価に応じて支給)賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
事業
■事業内容: ・主に動画を内包する人材教育プログラムの提供・人材育成、人事制度等、人事コンサルティングサービスの提供・上流工程から執行まで採用活動全般の支援、代行など※厚生労働大臣許可番号/有料職業紹介事業 13-ユ-318675■ビジョン: 私たち日テレHR総合研究所は、「法人と個人の幸せな雇用関係」を実現することを使命とし、そのための多様なソリューションを社会に提供するために生まれました。働く人がやりがいと成長、適正な報酬を得られ、同時に企業も成長し、社会に貢献できる。そんな“法人”と“個人”の双方が健全で幸福な関係を築ける社会こそが、私たちが目指す未来です。この理想の実現に向けて、私たちは以下のような取り組みを行っています。・各法人の個性に合った組織設計や制度構築・働く人の成長を支援する教育プログラムの提供・採用活動における実効性の高い支援。私たちの強みは、日本テレビのDNAを引き継ぐ「動画」の力です。社内には長年日本テレビにおいて番組映像制作に携わってきたメンバーが多く在籍しており、その経験と技術を活かし、人事・人材領域のあらゆる課題に対して、視覚的かつ感情に訴える形でのソリューションを提供できます。企業文化を伝える採用映像、研修動画の企画・制作、社内制度の理解を促すインターナルコンテンツなど、私たちが持つ「動画」という武器は、人事におけるコミュニケーションの課題に非常に有効です。2019年より日本テレビの社内事業「日テレHR」として5年間活動を重ねてきた知見を活かす、法人と個人の関係性をより良くする社会的課題に、より本格的に取り組んでまいります。そして私たち自身も、まずは健全で幸せな雇用関係を体現できる組織であることを大切にしています。日テレHR総合研究所という法人と、そこで働く仲間たちが、新しい時代の働き方と組織のあり方を実践する存在でありたいと考えています。法人の規模を問わず、「人」が働く場所には必ず組織との関係性があります。その関係を、令和の時代にふさわしい形にアップデートしていくことが、私たちの使命です。
仕事
【若手ポテンシャルも積極歓迎◎/広告運用や制作だけでなく、幅広くマーケティングに関われる/HRメディア・採用支援・AI活用支援など複数サービス立上】 ■企業概要 日本テレビ放送網の新規事業を母体に設立されたHR領域の事業会社です。動画制作、研修、採用支援、人事コンサルティングを通じ、企業と個人のより良い雇用関係づくりを支援しています。 ■採用背景 2025年の事業開始以降、HRメディア、採用支援、AI活用支援など複数サービスが立ち上がっています。 認知拡大、リード獲得、商談創出を強化するため、マーケティング機能の中核人材を募集します。 ■業務内容 法人企業向けに自社サービスや外部HRサービスを届けるマーケティングを担います。 ・市場調査、競合調査、顧客インサイト整理、ターゲット設計 ・Web広告、SNS広告、記事広告等を活用した認知拡大、集客施策の企画実行 ・ウェビナー、イベント、セミナーのプロモーション立案、集客、効果検証 ・LP、Webサイト、バナー、動画、営業資料等の制作ディレクション ・Google広告、Yahoo!広告、Meta広告、LINE広告等の運用または外部パートナー管理 ・KPI設計、レポート作成、データ分析、改善提案 ・営業、事業部、制作部門、広告代理店、外部HRサービス企業との連携 ■組織構成:経営戦略本部 経営管理に加え、事業開発やマーケティングなど成長機能を担い、各事業本部と連携して全社横断で施策を推進します。 ■サポート体制 入社後は既存サービス理解、過去施策の把握、レポート作成や施策改善からお任せします。その後、経営層や事業責任者と連携し、企画領域を広げていただきます。 ■特徴 広告運用や制作だけでなく、認知拡大、リード獲得、商談創出、ブランド形成まで幅広く関われます。大手グループの信頼性と立ち上げ期の裁量を併せ持つ環境です。 ■魅力 ・日本テレビ100%出資の安定基盤のもと、立ち上げ期ならではの裁量を持ってマーケティング戦略を形にできます。 ・Web広告、SNS、イベント、動画、営業資料、LP改善など、単一チャネルに閉じない統合マーケティングに挑戦できます。 ・HR領域で、企業の採用、育成、組織づくりを支援する社会性の高い事業に関われます。 変更の範囲:会社の定める業務
対象
学歴不問
勤務地
<勤務地詳細>番町オフィス住所:東京都新宿区市谷左内町29-3 日テレHRビル 3F受動喫煙対策:屋内全面禁煙変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
最寄り駅
市ケ谷駅、牛込神楽坂駅、四ツ谷駅
給与
<予定年収>483万円~802万円<賃金形態>年俸制<賃金内訳>年額(基本給):3,936,000円~6,528,000円固定残業手当/月:75,000円~124,500円(固定残業時間30時間0分/月)超過した時間外労働の残業手当は追加支給<月額>403,000円~668,500円(12分割)(一律手当を含む)<昇給有無>有<残業手当>有<給与補足>■昇給:年1回(4月)■賞与:会社の業績等を勘案して支給賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
事業
■事業内容: ・主に動画を内包する人材教育プログラムの提供・人材育成、人事制度等、人事コンサルティングサービスの提供・上流工程から執行まで採用活動全般の支援、代行など※厚生労働大臣許可番号/有料職業紹介事業 13-ユ-318675■ビジョン: 私たち日テレHR総合研究所は、「法人と個人の幸せな雇用関係」を実現することを使命とし、そのための多様なソリューションを社会に提供するために生まれました。働く人がやりがいと成長、適正な報酬を得られ、同時に企業も成長し、社会に貢献できる。そんな“法人”と“個人”の双方が健全で幸福な関係を築ける社会こそが、私たちが目指す未来です。この理想の実現に向けて、私たちは以下のような取り組みを行っています。・各法人の個性に合った組織設計や制度構築・働く人の成長を支援する教育プログラムの提供・採用活動における実効性の高い支援。私たちの強みは、日本テレビのDNAを引き継ぐ「動画」の力です。社内には長年日本テレビにおいて番組映像制作に携わってきたメンバーが多く在籍しており、その経験と技術を活かし、人事・人材領域のあらゆる課題に対して、視覚的かつ感情に訴える形でのソリューションを提供できます。企業文化を伝える採用映像、研修動画の企画・制作、社内制度の理解を促すインターナルコンテンツなど、私たちが持つ「動画」という武器は、人事におけるコミュニケーションの課題に非常に有効です。2019年より日本テレビの社内事業「日テレHR」として5年間活動を重ねてきた知見を活かす、法人と個人の関係性をより良くする社会的課題に、より本格的に取り組んでまいります。そして私たち自身も、まずは健全で幸せな雇用関係を体現できる組織であることを大切にしています。日テレHR総合研究所という法人と、そこで働く仲間たちが、新しい時代の働き方と組織のあり方を実践する存在でありたいと考えています。法人の規模を問わず、「人」が働く場所には必ず組織との関係性があります。その関係を、令和の時代にふさわしい形にアップデートしていくことが、私たちの使命です。
出典:doda求人情報
dodaに過去掲載された求人・採用情報はありません。
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