株式会社松田平田設計

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【大阪】設計監理(プロジェクト全体)※完全週休2日制(土日祝休み)/日本最大級の総合設計事務所

【大阪】設計監理(プロジェクト全体)※完全週休2日制(土日祝休み)/日本最大級の総合設計事務所

【日本のランドマークも多数手がける大手総合設計事務所での設計監理/プロジェクト全体のためキャリアアップもできる環境】

■担当業務：
同社にて、別ポジションの設計職が作成した設計図面に基づいて、品質管理、工事の指導・監督などの設計監理業務をご担当して頂きます。ご経験に応じて、プロジェクトごとに意匠設計の監理、設備設計の監理など様々な分野に関わって頂けます。
1つの案件に対して、設計監理が1~2名で担当し、社内の意匠設計、構造設計、各種設備設計の担当者と協力しながら、施工会社への対応、建築主への報告を行っていきます。
扱う案件は、官公庁の案件4割、民間の案件6割ほどの割合です。様々な案件に幅広く携わることができ、実務の中でもスキルアップが可能です。

■組織風土と入社後について：
入社後はOJTを通じて、ベテラン社員から業務のポイントや進め方などを学んで頂きます。できる範囲からお任せしていきます。
研修制度も利用して頂きつつ、自身でも勉強をしていただくことで、なるべく早期に資格を取得して頂くことが第一の目標です。

■数々の実績と魅力：
東京競馬場、羽田空港第２旅客ターミナルビル(60年以上羽田空港の設計に携わっています)、大井競馬場、横浜国際総合競技場(日産スタジアム)、板橋区立中央図書館(2022年グッドデザイン賞受賞)等。

■同社の特徴・魅力：
同社は働き方改革を推進しており、人員強化、アウトソースの活用、CADオペの増員、21時PCシャットダウン等様々なプロジェクトを行っており徐々に残業時間の削減など結果が出てきております。また、休日出勤に関しても上長の許可制になり、許可が下りた場合でも1週間以内に振替休日を取る事が定められています。
社員の二人に一人が一級建築士の資格を有しています。社内で合格者を講師とした研修会の開催や国家試験前は勉強に専念できるなど、資格取得のための環境が整っています。
2006年に47年間利用した社屋を再利用し環境をテーマに本社ビルのリノベーションを行いました。あえて外観はそのままに「床を抜く」という方法で執務空間を劇的に変化させています。また建物利用者が健康で元気に幸せに働ける新しいオフィスモデルとして「CASBEE-ウェルネスオフィス認証」の最高評価「Sランク」を取得しています。

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：下記いずれかを満たす方
・何かしらの施工管理(監理)のご経験をお持ちの方
・何かしらの設計監理のご経験をお持ちの方
・建築設計のご経験をお持ちの方
※建築士、施工管理技士などの各種資格をお持ちの方も歓迎しています。

＜勤務地詳細＞
大阪事務所
住所：大阪府大阪市西区西本町1-4-1
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

＜転勤＞
有
特記事項無し

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
9:30～18:00 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分（12:30～13:30）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
■取り組み：
・21時以降PCの電源が落ちる
・休日出勤：上長許可制／許可→1週間以内の振替休日

正社員

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中は契約社員となります。
正社員登用前提の採用であり、直近3年の正社員登用実績100％です。

＜予定年収＞
450万円～670万円

＜賃金形態＞
月給制
特記事項無し

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：320,900円～483,700円

＜月給＞
320,900円～483,700円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
【想定年収モデル：30歳想定の場合】
・資格なしの場合 → 480万円～
・資格ありの場合 → 520万円～
※予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。

記載金額は選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含みます。

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：特記事項無し

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
特記事項無し

＜その他補足＞
各種社会保険完備、交通費支給、各種研修制度、資格取得支援制度

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇13日～23日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数122日

・有給休暇は初年度は13日、次年度以降1日ずつ増加、上限は23日
・年末年始休暇有り、GW有り、長期休暇等の連休内にある平日は休暇として設定を行う等、業務時間の低減を進めています。