ビークルエナジージャパン株式会社

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【京都】購買・調達◆年休122日／日産自動車の連結子会社／HV車向けリチウムイオン電池の原材料・部品

【京都】購買・調達◆年休122日／日産自動車の連結子会社／HV車向けリチウムイオン電池の原材料・部品

～需要増加する車載用リチウムイオン電池製造メーカー／生産累計実績7,300万／日産自動車、マクセル（株）、日立Astemo（株）／安定基盤／フレックス制／就業環境◎～

■ポジション概要：
ハイブリッド車向けの車載用リチウムイオン電池、モジュール及びバッテリーマネジメントシステムの開発、製造、および販売を手掛ける当社にて、原材料・部品の購買業務をお任せします。

■業務内容：【変更の範囲：なし】
見積依頼、契約交渉、発注処理等の購買業務をお任せします。
・既存製品の原価分析を実施し、価格低減活動
・新規製品立上げに向けた調達先発掘、社内外関係者との調整業務
※多くて月に1回程度国内出張が発生します（関東／関西／中部メイン）
※対象購入品は原材料、加工品（金属、樹脂様朗等）、電子部材と多岐に渡ります。ご経験やご希望を考慮し、御担当を決定します。

■配属先情報：
調達本部　購買部：部長1名、課長2名、バイヤー9名

■当ポジションの魅力：
自らの知識やコミュニケーションスキルで社内外の交渉をまとめるおもしろさがあります。また、成長市場となる自動車向け電池業界において、幅広い知識の習得や経験を得られます。

■当社の魅力：
【自動車メーカー×電池に強みを持つメーカー×自動車部品メーカートップクラスメーカーの出資／国内・海外ともに高い技術力を認められたリチウムイオン電池メーカー】
当社は、日産自動車、電池に強みを持つマクセルホールティングス（株）日立Astemo（株）から出資を受けています。国内・海外ともに認められた技術力・品質を誇っています。

【リチウムイオン電池市場は拡大傾向／欧米・中国だけでなくインドやASEAN地域も燃費規制による車載用リチウムイオン電池ニーズが拡大中】
リチウムイオン電池市場は、毎年需要が伸び続けています。車載系のリチウムイオン電池は安全性と制御システムが必要になるため、新規参入が難しい領域で、世界初の自動車用リチウムイオン電池を開発した当社の技術と量産技術を強みとしています。

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
機械／電気メーカーにて調達・購買のご経験をお持ちの方

＜勤務地詳細＞
京都事業所
住所：京都府乙訓郡大山崎町大山崎小泉1
勤務地最寄駅：JR東海道本線／山崎駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり

＜転勤＞
当面なし
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
フレキシブルタイム：6:00～22:00
休憩時間：45分（12:15～13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:15～17:00

＜時短勤務＞
相談可
＜その他就業時間補足＞
■残業：月平均25～30時間程度

正社員

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

＜予定年収＞
600万円～800万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：306,500円～421,000円
固定残業手当/月：50,868円～74,067円（固定残業時間20時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
357,368円～495,067円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
家族手当：11,000円/月（管理職は除く）
住宅手当：会社規定に基づき支給
寮社宅：会社規定に基づき適用
社会保険：補足事項なし
退職金制度：退職一時金、確定拠出企業年金、確定給付企業年金

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
階層別研修、各種技術・専門研修、eラーニング等

＜その他補足＞
■財形制度
■年金制度
■食堂ほか
■引っ越し手当詳細：会社負担（※別途社内規定有）
■単身赴任手当：40,000円/月

完全週休2日制（休日は土日のみ）
年間有給休暇3日～24日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数122日

年3回長期休暇（GW、夏季、年末年始）、リフレッシュ休暇
■出産休暇／育児休暇(小学生1年修了まで通算３年)
※繁忙期は4月（年度末決算）、7月、10月、1月（四半期決算）です。