株式会社クボタ

【大阪本社】社内SE（国内製造拠点のDX企画推進／製造拠点システムの見える化・標準化）◆リーダー募集

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【年間休日125日／土日祝休み／創業以来黒字経営／海外売上比率78.7%／グローバルで拡大中】

■職務内容：
全社横断のIT統括組織である【グローバルICT本部】にて、事業の中核である機械事業のDX推進を担う一員として、以下のような業務をお任せします。

・国内生産拠点内システム標準化推進活動推進
・機械事業内の各事業本部から要請される、国内外生産拠点内の共通システム企画構想・構築
・製造現場の見える化を推進し、共通システムを企画・構築・展開

■職務詳細：
（1）配属後は、国内拠点のIT推進状況及び現場システムの教育を受け、理解を進めていただきます。
（2）現場システムの理解と並行して、推進リーダーの支援を受けながら、
　国内拠点の業務およびシステム標準化の取り纏めとテーマのリストアップを行い、
　投資計画の企画立案を行っていただきます。
（3）投資計画に基づき、業務およびシステム標準化の各テーマを推進します。
【業務内容の変更の範囲：製造技能職業務を除く当社業務全般】※経営環境・方針、組織改編等により変更となる場合がございます。

■入社後の仕事の進め方（チームでの推進）：
・国内拠点の現場システム内容資料と現地へのヒアリングでシステム内容を理解する。
・拠点システム取り纏めリーダーとシステム共通化に向けた取組内容について、認識を合わせる。
・自身の担当領域として共通化対象システムを深堀する。
・クボタのモノづくり現場の状況を理解する。

■働き方：
・残業月平均20h～30h程度
・一部リモート勤務も可能です

■組織として今後目指す姿：
・機械事業共通基幹システム構築の二次稼働に向け、生産拠点IT部門と協力しスムーズな立上げを行う
・各拠点で構築してきた各種システムの機能を分類・分析し、共通化、標準システムへレベルアップさせ活用する
・生産拠点のモノづくり力強化の為、新技術等も取り入れ、生産性・品質UPにつながる生産システム構築を進める
・上記の取り組み推進の為、生産管理本部、生産技術本部とも連携し、あるべき姿に向けたシステム支援を行う

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
以下いずれも満たす方

・製造業システム（ERP/MES/FA）システム　構築・開発経験
・機械系製造業のSCM業務理解
・チームマネジメントスキルをお持ちの方（プロジェクトで5人以上のチームを率いたご経験）

■歓迎要件：
・システム構築プロジェクト　マネージメント経験
・システム開発推進リーダー経験
・製造現場システム開発経験

＜勤務地詳細＞
本社
住所：大阪府大阪市浪速区敷津東1-2-47
勤務地最寄駅：地下鉄御堂筋線・四つ橋線／大国町駅
受動喫煙対策：その他（屋外喫煙可能場所あり）

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＜勤務地補足＞
【勤務地の変更の範囲：当社全事業所】※経営環境・方針、組織改編等により変更となる場合がございます。

＜転勤＞
当面なし
総合職での採用となりますので、将来的には転勤の可能性がゼロではありませんが、上長面談などを通してご自身のキャリアプラン等を伺った上で決定いたします。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
8:30～17:00 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：45分（12:00～12:45）
時間外労働有無：有
＜その他就業時間補足＞
※残業月平均20～30h程度

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中の勤務・賃金制度に変更はありません。

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：同社規定に基づく
寮社宅：配属地近隣物件の空き状況、家族構成等による
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
職種別教育、専門技術教育、階層別研修、トレーニー制度、語学教育、通信教育補助　他

＜その他補足＞
■団体貯蓄保険、財形貯蓄制度（財形年金、住宅財形）、クボタファンド（従業員持株会）
■慶弔見舞金制度、ファミリーライフサポート保険、災害補償、各種損害保険等
■カフェテリアプラン（スポーツ施設利用補助、旅行費補助等）、各種健康診断、人間ドック補助

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇14日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

土日、祝日、年末年始、夏季休暇、GW、有給休暇（入社時に14日付与、最高20日）、特別・慶弔休暇　他
※就労する事業所の年間所定休日（事業所カレンダー）によります。製造部門は事業所ごとに決定します。