株式会社野村総合研究所

【ポジションサーチ】アプリエンジニア～PM◆大規模PJT×業界トップ顧客/平均年収1,242万/産業

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●多種多様な業界のトップ企業が顧客（数十億規模のPJT多数）
●新たな社会価値を顧客と共に創り出す仕事
●平均年収1,242万円/在宅勤務可/裁量労働制で柔軟な働き方を実現

■ポジション一覧＆職務概要：【変更の範囲：当社における各種業務全般】
（1）アプリケーションエンジニア：
・流通小売企業向けデジタルITソリューションのアプリケーション設計、開発
・SCM、ECサービス、情報分析、会計等の領域において、最新IT技術を駆使してビジネスの高度化、経営課題の解決に取り組みます
・その他、製造・物流・サービス・通信など、様々な顧客企業の業務システム開発、バックエンド開発を行うポジションとなります。

（2）プロジェクトマネージャー：
ビジネスの上流からシステム設計・開発までプロジェクト全般を推進し、お客様企業のビジネスの高度化や経営課題を解決します。コンサルティング部門と連携しながら、顧客の事業計画などをもとにビジネスの事業構想に踏み込み、システムの企画・開発・保守までプロジェクト全体を推進します。ビッグクライアントの案件が多く、求められる課題の難易度は高いですが、やりがいのあるチャレンジングなプロジェクトに関わることができます。

■入社後の教育体制：
人材育成への年間投資額は国内トップクラス。「キャリアフィールド」というITSS（IT Skill Standard／ITスキル標準）に準拠した20職種を用意し、社員が専門性を高められる仕組みを構築。

■NRIの強み：
約40年近く、コンサルティングとITソリューションの提供によって社会や顧客の課題を解決してきており、そこで培われた数十年取引の続く業界トップクラスの優良な顧客基盤と多数の業界標準プラットフォームが強みとなります。それらを活かしてエンハンスメントや運用サービスなど、景気変動を受けにくい事業によってに全社売上の6割超を安定維持しながら、コンサルティングサービスや新規の開発、製品販売など攻めの事業により全社売上の4割程度を創出し、安定した成長と挑戦を続けています。

■NRIの働き方：
・裁量労働制ですが健康管理時間による管理を行っており、時間外労働時間（実労働時間ー法定労働時間）が45Hを超えないようマネジメントをしています。

変更の範囲：本文参照

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須経験：下記いずれかのご経験をお持ちの方
・システムエンジニアとしての開発経験（3年以上）
・業務システム構築プロジェクトマネージャー経験（目安100MM以上）
・チームリーダー経験（10名以上）

＜勤務地詳細1＞
本社
住所：東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
勤務地最寄駅：地下鉄各線線／大手町駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
横浜野村ビル
住所：神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-1 横浜野村ビル
勤務地最寄駅：みなとみらい線／新高島駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

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＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜転勤＞
当面なし
基本的には採用勤務地での勤務となりますが、案件・異動等により転勤になる可能性もゼロではありません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日：8時間00分
休憩時間：60分
時間外労働有無：無

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～18:00
＜その他就業時間補足＞
■完全裁量労働制：業務目標の達成に関して、遂行方法や時間配分を完全にゆだねられます。

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月
補足事項なし

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
各種研修、派遣留学制度（国内・国外）、語学研修、インストラクタ制度、人材開発講座、資格取得支援 等

＜その他補足＞
財形貯蓄制度、保養所（国内・海外）
研修制度（外部研修の参加費は会社負担）
育児休業（最長、子供が2歳になる日まで延長可能）
育児のための時間外勤務の制限や免除
パートナー出産休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇14日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始休暇、暑中休暇、リフレッシュ休暇、年次有給休暇※リフレッシュ休暇は連続する５日間の休暇を取得し、前後の土日を含め連続９日間の長期休暇の取得を推進