大和ハウス工業株式会社

海外・国内技術サポート職（建築設備）◆60歳の一律役職定年廃止／プライム上場／フルフレックス

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～建設国内トップクラス・プライム上場の大和ハウス工業で、『海外・国内物件の設備技術支援』ポジション／働き方含め福利厚生制度も充実～
◇経験を活かして更に着実なキャリアアップ
◇65歳まで60歳到達時の年収を維持可能

■業務内容
本社技術統括本部設備部の一員として、中国や台湾を中心とした東アジア圏、ベトナムやインドネシアを中心としたASEAN・南アジア圏、及び北米圏の大和ハウスグループの海外事業に加え、国内事業においても設備技術面で広く指導・支援いただく仕事です。
【変更の範囲：会社の定める業務】

■業務詳細
【業務】国内外における案件の全体工事方針決定後、企画・設計・施工の一連の業務の技術支援サポートを行っていただきます。
【物件】非住宅・住宅問わず幅広くあり、大～中規模のRc造のマンション・商業施設・医療施設から、S造・木造の集合住宅・戸建て住宅もございますので、個々のスキルに応じて担当領域の業務をお任せいたします。
※海外事業は25の国・地域、53都市（2022年11月1日時点）に展開中
※2021年度～2026年度の5年間で 8 万世帯分以上の住まい（大和ハウスグループが海外で供給する戸建住宅・賃貸住宅・マンション）を供給計画

■配属部門の魅力
・海外および国内の技術面を担う部署で、様々な経験を通じてスキルアップが図れる職場です
・経験豊かなベテラン社員と活力ある若い社員が互いの技術・経験を尊重しながら切磋琢磨しています
・キャリア採用者が多く活躍しています

■転勤（駐在含む）について
将来的に海外現地法人含めた転勤（赴任）の可能性があります。

■就業環境
・残業時間：全社平均15.7時間/月
・フルフレックス制導入
・リモート勤務有り
※その他ワークライフバランスをサポートする制度多数有り（福利厚生項目参照）

変更の範囲：本文参照

学歴不問

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＜応募資格/応募条件＞
■必須経験：
・英語でのコミュニケーション力（基本的な会話スキルがあれば可）
・海外駐在の経験をお持ちで、建築設備に関する業務経験
※デベロッパー、ゼネコン、サブコン、ＰＭ・ＣＭ会社、設計事務所、プラント会社等でエンジニアリング経験をお持ちの方歓迎いたします。

■必須資格：※下記いずれか
一級電気施工管理技士、一級管工事施工管理技士、建築設備士　他

＜必要資格＞
歓迎条件：管工事施工管理技士1級、建築設備士、電気工事施工管理技士1級

＜勤務地詳細1＞
東京本社／本店
住所：東京都千代田区飯田橋3-13-1
勤務地最寄駅：中央本線／水道橋駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
本社
住所：大阪府大阪市北区梅田3-3-5
勤務地最寄駅：阪神神戸線／大阪梅田駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

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＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜転勤＞
有
※総合職（全国社員）採用のため、将来的に海外現地法人含めた転勤（赴任）の可能性があります

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:00～17:00
＜その他就業時間補足＞
■残業：全社平均15.7時間

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
住宅手当：社内規定による
寮社宅：全国社員のみ適用、諸条件あり
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：支給規定あり

＜定年＞
65歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■入社後研修、OJT
■実務能力認定制度
■チームリーダー研修・マネジメント能力開発研修


＜その他補足＞
■各種社会保険完備、企業年金基金（試用期間終了後）、退職金制度（試用期間終了後）、確定拠出年金制度（ＤＣ）（試用期間終了後）、グループ保険（生命、医療）、GLTD保険（団体長期障害所得補償保険）、持家割引制度、従業員持株会、従業員持投資口会、社宅・寮（地域限定社員は対象外）、住宅手当、次世代育成一時金制度、育児支援制度、親孝行支援制度（地域限定社員は対象外）、育児休業（最長3年：法定超）、介護休業（無期限：法定超)、社内融資制度、積立貯蓄制度、職場積立NISA 等

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数123日

※振替出勤する場合、その月内で振り替え休日取得が原則。やむを得ず休めない場合は、当月で賃金精算又は代休取得
※その他休暇として、年次有給休暇、慶弔休暇、家族の看護休暇、ボランティア休暇　等