ＪＸ石油開発株式会社

【大手町】物理探査技術者（地震震探データに関する計画・管理）※ENEOSグループ

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【世界で活躍するグローバル人材へ／ENEOSグループ／国際社会貢献度の高い天然資源事業】

■業務概要：【変更の範囲：会社の定める業務】
石油・天然ガス開発事業ならびにCCUS事業における、
各専門分野(物理探査技術者、地質技術者、貯留層技術者)におけるエンジニアリング業務を担っていただきます。
技術系総合職として3分野を経験、これまでの専門を問わず幅広い分野の経験を積むことが可能です。もちろん専門性を突き詰めることも可能です。

■業務詳細：
（1）技術系総合職としての業務（例）
●物理探査技術 関連
・地震探査データ収録計画立案、外注先選定・契約、品質管理
・地震探査データ処理（含再処理）計画立案、外注先選定～契約、品質管理
・地震探査データ解釈、評価作業
・地震探査データ特殊処理、解析作業、外注時品質管理
・地質リスク評価作業
・原始埋蔵量評価作業

●地質技術 関連
・3次元地質モデリング構築および検証業務
・地質データ解析、評価および提案
・地質リスク評価作業

●貯留層生産技術 関連
・新規/既存E&Pプロジェクトのサブサーフェス評価、計画立案、予算管理、外注先選定～契約、品質管理
・CCS/CCUSなど環境対応事業におけるサブサーフェス評価、計画立案、予算管理、外注先選定～契約、品質管理　等

（2）石油ガス開発および環境対応型事業を中心とした事業運営、新規事業開拓に関わる業務

【特長、魅力】
●大規模予算を動かし、グローバルに活躍できるフィールドがある
数億円を扱うのは日常、時に自身のアイデアが数十～数百億の投資決定へ繋がるビジネス。
世界中の様々な国の人たちと働くことで、自分の世界が大きく広がり、価値観が大きく変わります。自身のアイデンティティを確立し、互いの文化を尊重し合う真の国際人として世界で活躍できます。

●少数精鋭だからこそ早く広く経験し、成長できる
オペレータプロジェクトを操業する海外現業所での勤務経験が可能。技術者としての専門技術の経験だけでなく、事業視点でプロジェクトの責任ある立場から意思決定していく経験を積めます。
社会基盤を支える事業、プロジェクトであり、国際社会への貢献性を感じられる仕事です。


変更の範囲：本文参照

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件
・技術職としての就労経験1年以上、または修士課程修了後に研究・開発に従事された経験
・日本語および英語によるコミュニケーション力（ビジネスレベル）
・大学で理工学系の学科を専攻された方
例）地質学、化学・プロセス系、機械系、電気系、制御系、金属・材料系、情報システム系、土木系、資源工学、造船工学、安全工学、地球工学等、地球科学、地球物理学、地震学、流体工学など
・日本国内においてフルタイムで勤務できる在留資格をお持ちの方


＜語学補足＞
必須：日本語・英語の読解力・コミュニケーション力

＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区大手町1-1-2 ENEOSビル
勤務地最寄駅：各線／大手町駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

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＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜転勤＞
有
プロジェクトが進むにつれて、他部署・海外異動となる可能性がございます。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:30

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
技術系総合職

＜試用期間＞
6ヶ月

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定による
寮社宅：会社規定による
社会保険：社会保険完備
退職金制度：会社規定による

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■階層別研修、語学研修、社外研修、通信教育、自主参加研修、自己啓発支援
■海外研修派遣・海外留学制度

＜その他補足＞
■海外勤務手当
■確定拠出年金、従業員持株会、財形住宅融資制度
■育児休業制度（女性100％／男性の取得実績あり）
■介護休業制度
■キャリア継続支援休業
■受動喫煙防止措置：喫煙室設置
■Free Style（出勤時の服装自由／TPOに応じて例外あり）
■テレワーク（在宅勤務）制度

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇16日～25日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数122日

年末年始、メーデー、会社記念日、年次有給休暇（勤続満1年未満：16日／以降は勤続年数に応じて最大25日）