株式会社野村総合研究所

【在宅勤務可】HRBP※中途採用担当◆働き方◎／業界トップの利益率／システムコンサル

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■□日本初の民間シンクタンク／国内で圧倒的な歴史と伝統／官公庁や各界の大手企業からの信頼は抜群。超優良企業/事業の安定性、人材の質と定着性、給与、教育、オフィス環境、福利、すべてが日本トップレベル□■

■募集背景
NRIシスコン本部の人材採用・育成担当いただきます。マーケットからのDX関連案件の引き合い増加に伴い、シスコン本部としてもその対応が出来るコンサルタントの増強を推進しており、その採用活動に関わる計画・具体的施策立案と、その実行・推進を担う人材を募集しています。

■職務概要
新卒・中途問わず、最適な人材の採用・定着に向け、広報、募集、応募者フォロー、採用者オンボーディング支援等をご担当いただきます。
先々、採用した人材のスキルアップやキャリア形成支援活動にも関与して頂くことを想定しています。

■職務詳細
〇新卒採用
・新卒採用拡大に向けた施策の立案・推進
・学生インターンの企画・運営・入社までのフォロー
〇中途採用
・対外向けのブランディング活動（採用セミナー・記事広告、社会人インターンシップの企画等）
・中途採用拡大に向けた施策の立案・推進

■キャリアパス
システムコンサルティング事業本部における人材の採用をご担当いただきます。将来的には、本部における人材開発・組織開発にも参画いただく可能性もございます。

■ポジションの魅力
当本部に集まる多様な人材個々人の才能を引き出すために、また、多様な価値観を持つ個々人の働きがいを高めるためにHR担当としても様々なチャレンジが求められます。数百名規模の組織ですので、全社人事に比べ、各種施策の試行・導入はスピーディに実施可能です。さらには、HRの専門性を活かし、お客様企業へのコンサルティング活動やお客様との価値共創活動に取り組むことも可能です。

■システムコンサルティング人材開発室について
システムコンサルティング事業本部全体の採用、人材育成を担当する部門です。新卒向けインターンから新人教育、若手育成、キャリア採用、オンボーディング、本部内のコミュニケーション強化など人材にかかわる施策の立案・実行を担っています。

■組織構成
シスコン内のHRBP人数：10名程度(採用、育成各5名程度）


変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：以下全てのご経験をお持ちの方
・中途採用業務のご経験（企画・推進2年以上）
・新卒採用業務のご経験（企画・推進1年以上、インターン運営・受入に係るご経験必須）

■歓迎要件：
・IT／コンサル人材が取り組む業務内容に対する理解
・最新のIT、DX等に関する知見や継続的なキャッチアップを行う姿勢
・英語力

＜勤務地詳細1＞
本社
住所：東京都千代田区大手町1-9-2 大手町フィナンシャルシティ グランキューブ
勤務地最寄駅：地下鉄各線線／大手町駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
横浜野村ビル
住所：神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-1 横浜野村ビル
勤務地最寄駅：みなとみらい線／新高島駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

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＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める事業所】

＜転勤＞
有

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日：9時間10分
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:40～17:10
＜その他就業時間補足＞
裁量労働制のため、家庭との時間を両立できる環境です

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
各種研修、派遣留学制度（国内・国外）、語学研修、インストラクタ制度、人材開発講座、資格取得支援 等

＜その他補足＞
・財形貯蓄制度、保養所（国内・海外）
・研修制度（外部研修の参加費は会社負担）
・「米国SANS Institute」のトレーニング
・育児休業（最長、子供が2歳になる日まで延長可能）
・育児のための時間外勤務の制限や免除
・パートナー出産休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇17日～23日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

完全週休2日（土日）、祝日、年末年始、暑中休暇、リフレッシュ休暇、年次有給休暇
※リフレッシュ休暇は連続する5日間の休暇を取得し、前後の土日を含め連続9日間の長期休暇の取得を推進