大和ハウス工業株式会社

【中四国エリア／配属地考慮】設備設計・施工管理(賃貸住宅)◆年休123／平均残業30h／DX推進中◎

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～建設業時価総額一位／60歳一律役職定年の廃止（65歳まで60歳到達時の年収を維持可能）年休123日／完全週休二日制／福利厚生充実～

■担当業務：
主に集合住宅（ホテル、オフィスビル、テナントビル、介護施設等も有）などの電気設備、給排水衛生設備、空調換気設備、防災設備、省エネ設備に関する設計、施工管理業務をお任せ致します。
【詳細】
・施主との面談・打ち合わせ～設計内容の詳細確認、企画提案、概算見積、実施設計、積算、工事監理
・現地調査、官公庁協議、実行予算作成、工事サブコン発注、施工管理、引き渡し、アフターサービス対応業務
■キャリアパス：
・将来的には希望があれば、同社が扱う複合商業施設や医療施設や物流施設などの大規模物件など幅広い建築物に携わるチャンスもあります。
・中途新卒関係なく管理職を目指せる正当な評価体制を敷いています。年に6回以上の面談を行い、目標設定、評価フィードバック実施。
・35歳～40代前半と比較的早く管理職を目指せる環境です。
■業務の魅力：
・同社が扱う複合商業施設や医療施設や物流施設などの大規模物件など幅広い建築物に携われます。
・ＤＸ×働き方改革を推進しており、本人の希望や適性能力に応じた職務配置・業務改革を会社全体で取り組んでおります。
■全国総合職モデル年収：
（1）一般職社員　年収617万円
（2）主任　　　　年収704万円
（3）管理職候補　年収775万円
※残業30時間、賞与約8.85ヵ月の場合のモデル年収となります。
※（1）~（2）は最短で３年で昇格していただくことが可能です。
■就業環境：
業界最大手としてコンプライアンスを遵守するために、高い基準での就業管理体制を取り、ワークライフバランスに力を入れています。業務スケジュールに合わせて自宅テレワークと出勤を併用した勤務形態を推進しております。
・残業時間：平均21.8時間／月　程度
・育児休業最長3年、子の出生1人につき100万円支給
・年間休日123日、積立有給あり
※その他ワークライフバランスをサポートする制度多数有り（福利厚生項目参照）
■初任地の配属先は現在の居住地、希望を考慮の上決定します。＜転勤が難しい方にはエリア限定職（正社員）ご用意していますので、応募時に相談ください。＞

学歴不問

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：※下記のいずれか
・二級管工事施工管理技士
・二級電気工事施工管理技士

■歓迎条件：
・一級管工事施工管理技士、一級電気工事施工管理技士、建築設備士のいずれかの資格保持者

＜勤務地詳細＞
中四国エリアの各支店
住所：※初任地は現住所・希望を考慮します。
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

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＜転勤＞
当面なし
7~8年を目安に将来的な転勤の可能性があります。(※地域限定社員の処遇もあります)

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～18:00
＜その他就業時間補足＞
■残業時間：平均21.8時間／月

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月
試用期間を終了後は1000円昇給

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
住宅手当：社内規定による
寮社宅：総合職(全国社員)のみ適用、諸条件あり
社会保険：各種社会保険完備
厚生年金基金：企業年金基金、確定拠出年金（試用期間終了後）
退職金制度：試用期間終了後

＜定年＞
65歳
60歳一律役職定年の廃止※65歳まで年収の維持可能

＜教育制度・資格補助補足＞
■OJT
■入社時研修
■チームリーダー研修・新任責任者研修
■免許資格取得祝金

＜その他補足＞
■グループ保険（生命、医療、長期障害所得補償）、団体扱損害
保険（自動車・火災）、持家割引、従業員持株会、従業員持投資口会、
次世代育成一時金、育児支援、社内融資、積立貯蓄、職場積立NISA 等
■地域限定社員対象外：単身赴任一時帰省旅費・親孝行支援制度

＜独自のユニーク制度＞※下記以外も有※ＨＰ参照
■親孝行支援（親の介護にかかる旅費支援補助金支給）※地域限定対象外
■積立有給：時効有給を最大100日まで積立
■従業員及び配偶者が子を出産した場合、子一人に対し100万円支給

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日～20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数123日

配属部署により、土日・火水・水日のいずれか※振替出勤する場合、その週で前振り休日が原則、やむを得ず休めない場合は当月で賃金精算又は代休制度
祝日、年末年始、夏季休暇、慶弔休暇、ボランティア休暇等