ミネベアミツミ株式会社

【東京】人材変革プロジェクトリーダー(経営戦略と連動した人材戦略の策定など)◇総合精密部品メーカー

---

～売上高約1兆円・10期連続過去最高売上更新中・ベアリング・モーター・センサー・半導体まで手掛ける世界でも例のない総合精密部品メーカー/世界シェアトップ多数～
◆募集背景
当社は、2029年に売上高2.5兆円、営業利益2500億円を目標としており、中長期的な成長を実現するための“人財力”の最大化が、経営の重要課題の一つと認識しています。その課題解決のために経営トップからダイレクトに指示されるミッションを、人事総務部門副部門長の下で具現化いただくプロジェクトリーダーをご担当いただく方をお迎えすることとなりました。

■人材変革プロジェクトリーダー
人事総務部門副部門長の直下で、更なる成長（2029年3月期に、連結2.5兆円/営業利益2,500億円を目標）のための当社人事部門の変革プロジェクトを推進いただきます。
プロジェクト例は下記のとおりです。人材戦略の策定や人事制度の変革を中心にご従事いただく予定ですが、下記以外の新規プロジェクトについても社内外と連携を取って進めていただく予定です。
・経営戦略と連動した人材戦略の策定
・人事制度改定
・エンゲージメント向上の推進
・グローバル人材サポートセンターの設置　など

＜やりがい・魅力＞
・他社での人事制度改定をリードしてきた人事総務部門副部門長の下、人事プロフェッショナルとしての人事領域全般の知識と経験を得ることができます
・経営戦略と連動した人材戦略により、会社を大きく変えていく成功体験ができます
・グローバル企業としての本社人事業務経験ができます。

◆同社の魅力:
＜積極的な事業展開＞2022年3月期にて、売上高1.1兆円となり、10期連続で過去最高売上を更新中です。
<総合精密部品メーカーとしての技術力>：
同社は2017年にミツミ電機と経営統合し「ミネベアミツミ株式会社」として新しいスタートを切りました。同社の強みは、旧ミネベアの保有している「超精密機械加工技術」「垂直統合生産システム」と、ミツミ電機が長年培ってきた「エレクトロニクス技術」の融合です。主要製品であるベアリングやモーターのみならず、センサー、光学、半導体、高周波、電気回路などの複数技術を持ち、IoT社会に貢献するソリューションの開発を強化しています。


変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

---

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
下記いずれのご経験を満たす方
・人材戦略について強い関心、実現したいことがあること
・多数の利害関係者を巻き込んで企画立案、実行した経験があること
且つ、下記いずれかのご経験を保有されている方
・人事部門での5年以上の実務経験をされ、人事制度企画に携わったご経験(出身業界不問)
・人事コンサルティング会社等で、事業会社の人事制度企画や改定に携わったご経験

■歓迎条件：
・人事制度に関する知識が豊富であること
・英語力

＜勤務地詳細＞
東京本部（クロステックガーデン）
住所：東京都港区東新橋1-9-3 ミネベアミツミ東京クロステックガーデン
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

---

＜転勤＞
当面なし
補足事項無し

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
8:45～17:30 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

正社員

---

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項無し

＜試用期間＞
6ヶ月
補足事項無し

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給（社内規定による）
家族手当：福利厚生欄参照
住宅手当：家族構成により5,000円～35,000円
社会保険：社会保険完備
退職金制度：※2019年4月1日から65歳に延長されました。

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
海外工場研修、若手・中堅社員研修、語学研修、中間管理職研修など

＜その他補足＞
■諸制度：確定給付企業年金／確定拠出企業年金、従業員持株会、財形持家転貸融資／利子補給、財形貯蓄
■諸施設：社員食堂、軽井沢山荘、クラブハウスなど
■家族手当：扶養となる18歳未満の子1人10,000円、2人30,000円、3人目以降1人につき15,000円＋配偶者9,000円　※但し、配偶者のみを扶養とする場合は支給対象外

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日～15日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数121日

・完全週休2日制（土・日・祝日）
・年次有給休暇、リフレッシュ休暇、年末年始休暇、慶弔休暇ほか
・年次有給休暇（初年度5～15日、勤続年数に応じて最大20日)