株式会社ネクスティエレクトロニクス

【品川/在宅可】営業（AUTO領域）◆豊田通商グループの専門商社／エレクトロニクス業界／年休126日

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■業務概要：
半導体やセンサー、LED、基板などの電子デバイスのマーケティング・営業担当です。
【変更の範囲】 会社の定める業務。出向時においては出向先より指示される業務を含みます。

■具体的な業務：
サプライヤーからの仕入れおよび顧客への販売（デマンドクリエーションもしくはフルフィルメント、もしくはその双方）を管轄し、品質部門や物流部門とも協業しながら品質対応やデリバリー対応など行います。販売面では、他部門の機能と組み合わせたソリューション提案・エンジニア部門と協働した新規ビジネス創出を目指します。
※ご経験に応じて、適性のある部署に配属させていただきます。配属先によって異なりますが、概ね5～10名程度です。

■主な顧客：
車載関連企業

■当ポジションの魅力：
当社は豊田通商グループの中核をなす企業であり、「ネクスティ エレクトロニクス」という社名の通り、エレクトロニクス分野の専門商社です。
豊田通商　電子デバイス事業は、日本最大の電子デバイス企業グループで、技術と機能を磨き、社会課題をエレクトロニクスで解決できるグローバルトップクラスの事業体を目指しております。
エレクトロニクスの進化は生活や産業の進化、環境社会の進化には欠かせないものになっています。IoT・ビッグデータ・AI・ロボティクス、自動運転やスマートシティなど、社会の中で様々な進化が起こっていますが、そのカギを握るのがエレクトロニクスであり、当社で扱う半導体や電子部品、ソフトウェアがあるからこそ、実現できる社会です。
当社は、世界Top20の半導体ベンダーのうち、9社と代約締結しております。そして企画から品質対応まで、一連のソリューションを提案できる体制を整備しており、お客さまのビジネスを幅広くサポートします。

■働き方：
会社としてテレワークを推進しておりますので、毎日の出社ではなく、業務内容を見据えながらの出社とテレワークを利用いただくことになる予定です。(週に約2回の出社頻度)
当社は2019年から全社でテレワークを中心としたワークスタイルをしており、十分なコミュニケーションでフォローしあう体制および雰囲気となっております。

変更の範囲：会社の定める業務

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・エレクトロニクス業界における、マーケティング・営業・FAEに関して3年以上の経験
・英語力：読み書きができるレベル/TOEIC(R)テスト500点以上（目安）

＜勤務地詳細＞
東京本社
住所：東京都港区港南2-3-13 品川フロントビル
勤務地最寄駅：各線／品川駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所への異動（転居を伴う配置転換を含む）を命じることがあります。

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＜転勤＞
有
将来的に国内・海外へ転勤の可能性があります。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：11:00～14:00
フレキシブルタイム：7:00～11:00、14:00～20:00
休憩時間：60分（12:00～13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00～17:45
＜その他就業時間補足＞
■残業：月平均20～30時間※昼食フレックスあり（前後30分）

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
※原則3ヶ月ですが最長6ヶ月まで延長の場合があります。試用期間中も労働条件に変更はありません。

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：出勤日通勤費支給／テレワーク時はテレワーク手当支給
住宅手当：支給要件あり
寮社宅：入社後の会社辞令による転勤者のみ※一定条件あり
社会保険：介護保険（40歳以上のみ）あり
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり

＜教育制度・資格補助補足＞
■語学研修、スキルアップ研修、階層別研修

＜その他補足＞
■企業年金（DB）：豊田通商グループ企業年金基金加入あり
■確定拠出年金（DC）：ライフプラン支援金から自己判断で拠出する制度として用意あり
■社員持ち株会：一口1,000円より加入可能（豊田通商株…会社からの支援金は10％）
■そのほか手当：
・ライフプラン支援金：25,000円（DC拠出しない場合は手当として支給）

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇1日～10日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数126日

■年末年始、夏季、慶弔、特別、有給
【有給】
入社日に応じて1～10日付与（入社日に付与）
翌年度は15日付与、その後最大22日付与。
平均有給休暇取得日数は約13日/年