日本設備工業株式会社

【大阪市】空調衛生の施工管理＜大型案件にも携われる＞※在宅勤務制度あり／土日祝休み／就業環境◎

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～東証プライム市場上場”高砂熱学グループ”／年間休日125日／IT化により残業削減に成功／Web面接可～

空調・給排水工事やマンションリニューアル工事の現場責任者・監督者として、品質・安全・環境・コスト面などを考慮しながら、竣工に至るまでの施工管理（工程管理）業務および原価管理業務をお任せします。

■業務内容：
・施工計画書の作成
・プロジェクト全体の予算策定
・工事資金の予算策定
・施工管理（工事進捗、実施会社への発注及び管理調整、図面確認、施工図作成）など
※あらゆる状況に即応していただきます。

■案件例：
オフィスビル、物流倉庫、工場、学校施設など各種建築物の新築／改修工事や、マンションリニューアルなど
※高砂熱学のグループ会社として大型案件にも携わることが可能です。

■就業環境：
当社は労務管理の改善により残業削減に成功しました。
＜具体的には＞
勤怠にもITを取り入れ”見える化”しました。事前に勤怠を上司に連絡し、残業を抑えるようなスケジュールを組む等、働きやすさを重視しています。

■福利厚生：
住宅手当、家族手当・子供手当などの福利厚生が充実しているので、長期的に腰を据えて働くことが可能です。

■教育制度：
初級・中級・上級に分けた社員教育制度があり、自己啓発や職種別教育、選抜教育などの制度も充実しています。

■当社の特徴：
（1）環境設備の総合エンジニアリング企業
1966年（昭和41年）に建築設備の総合エンジニアリング企業としてスタートしました。現在は空調・衛生工事などの一般設備、集合住宅リニューアル、店舗商業施設、管更生工事などを中心に事業展開しています。全国に展開するサービスネットワークでお客様のニーズに応えています。今後も環境づくりの一端を担い、環境設備の総合エンジニアリング企業として社会に貢献していきます。
（2）高砂熱学グループの安定基盤
高砂熱学工業株式会社の空調工事を受託しているグループ企業です。高砂熱学は受注高、売上高、売上総利益を含む各利益がすべて”創業以来の最高額”を記録し、売上総利益率は13.1%と高水準を保っています。また、今後は空調工事を中心とした総合設備工事業への飛躍も考えているため、安定した受注が見込まれています。

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

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＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・空気調和、給排水衛生設備等の施工管理経験（3年以上）

■歓迎条件：
・管工事施工管理技士（2級または1級）
・上記資格取得レベルの実務経験がある方

＜勤務地詳細＞
大阪支店
住所：大阪府大阪市中央区城見2-1-61 ツイン21MIDタワー29F
勤務地最寄駅：JR線／京橋駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

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＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

＜勤務時間＞
8:45～17:30 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

正社員

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＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
試用期間中、労働条件の変更なし

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：当社規定に基づき支給
家族手当：月13,000円 ※対象者のみ
住宅手当：月20,000円～30,000円程度 ※世帯主のみ
寮社宅：借上社宅制度あり ※対象者のみ
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用（上限65歳）、勤務延長（上限70歳）

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■資格取得支援制度（会社が指定する公的技術資格・事務資格を取得した場合の費用援助）
■研修支援制度
■通信講座受講援助
■社外の講習会やセミナーへの参加費用を一部補助

＜その他補足＞
■子供手当：1子あたり月3,000円（3子まで）
■在宅勤務・リモートワーク制度
■時短制度
■社員持株
■財形貯蓄（住宅借入金制利子補給制）
■貸付金
■互助共済
■確定給付企業年金
■カフェテリアプラン（ベネフィット・ワン加入）
■保養所（京都・長野・静岡・新潟）
■ユニフォーム（夏・冬用）、安全用具（ヘルメット・安全シューズ等）の貸与
■業務用携帯等支給

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日～20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

■夏季休暇（3日）、年末年始休暇（5日）、慶弔休暇
※休日出勤の際は、振替休日を取得
■有給休暇：初年度10日付与、3年目まで年1日増、4年目～年2日増（最高20日）※未使用分は翌年度に繰り越し